主文 原告らの請求をいずれも棄却する。 訴訟費用は原告らの負担とする。 事実及び理由 第１請求被告は，原告Ａに対し，金２５０４万９８３８円，原告Ｂに対し，金１１７７万４９１９円，原告Ｃに対し金１１７７万４９１９円，及びこれらに対する平成１５年７月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 第２事案の概要等 事案の概要本件は，大動脈弁閉鎖不全症に罹患していた原告らの被相続人が，被告が設置する病院において大動脈弁置換術を受けた後，臨床経過としては敗血症様の症状を呈し，術後約１４日後に心室細動により死亡したことについて，被告病院の医師らには術前管理としてのステロイド剤の投与方法に過失があったこと及び大動脈弁置換術の説明内容が不十分であったことを主張して，診療契約不履行による損害賠償請求権並びに不法行為による損害賠償請求権に基づき，逸失利益等の損害の賠償を求めた事案である。 前提事実争いがない事実の他，証拠（事実ごとに後掲）及び弁論の全趣旨によれば，以下の事実が認められる。なお，平成１５年の事実については，以下年の表記を省略する。 (1)当事者ア原告Ａは亡Ｄ（昭和５年４月１４日生まれ）の妻であり，原告ＢはＤの長女であり，原告Ｃ（以下原告Ａ，原告Ｂ及び原告Ｃを併せて「原告ら」という）はＤの長男である（甲Ｃ１。 。 ）イ被告は，被告病院を開設している国立大学法人である。 (2)Ｄは平成１４年１０月ころより不整脈動悸労作時の息切れを自覚，，，，して，近医の羽根田病院を経て，公立相馬病院において精密検査を受けたところ，大動脈弁閉鎖不全症（Ⅲ度）との診断を受け，被告病院に手術目的等で紹介された（甲Ａ３，乙Ａ１の３頁。 ）(3)Ｄは２月６日被告病院心臓血管外科以下単に心臓血管 て精密検査を受けたところ，大動脈弁閉鎖不全症（Ⅲ度）との診断を受け，被告病院に手術目的等で紹介された（甲Ａ３，乙Ａ１の３頁。 ）(3)Ｄは２月６日被告病院心臓血管外科以下単に心臓血管外科と，，（，「」いうことがある外来を受診しＥ医師の診察を受け大動脈弁閉鎖不全症。），，であり，手術適応であるとの診断を受けた（乙Ａ１の２頁。 ）(4)Ｄは２月１８日精査の上大動脈弁置換術を受ける目的で心臓血管，，，，外科に入院したが，Ｄには，喘息症状がみられたため，同月２６日，被告病院感染症・呼吸器内科（以下，単に「感染症・呼吸器内科」ということがあるに転科し気管支喘息の治療・コントロールを受けることとなった乙。），（Ａ１の１４頁。 ）(5)感染症・呼吸器内科では，主治医のＦ医師が治療にあたった（証人Ｆ４頁。 ）Ｄに対し，３月１１日から，デカドロンの全身投与が行われたところ，後鼻漏が悪化して下気道感染を併発したため，同月１５日に，デカドロンの投与は中止された。 ，(6)Ｆ医師がＤを後鼻漏の治療目的で被告病院耳鼻咽喉科に紹介したところ同科において，Ｄについて慢性副鼻腔炎であるとの診断がされた（乙Ａ１の６０頁。 ）(7)平成１５年４月ころＤの喘息症状が安定してきたためＤは同月８日，，，一度被告病院を退院し，感染症・呼吸器内科を外来により受診して経過観察を受けることとなった（乙Ａ１の１１頁。 ）その後，Ｄの喘息症状と慢性副鼻腔炎が軽快し，大動脈弁閉鎖不全症の手術を受けることが可能な状態となったので，Ｄは，５月１２日，心臓血管外科に再入院した（乙Ａ１の４０頁。 ） (8)Ｄ及び原告らは６月１３日心臓血管外科所属のＧ医師から大動脈弁，，，置換術の説明を が可能な状態となったので，Ｄは，５月１２日，心臓血管外科に再入院した（乙Ａ１の４０頁。 ） (8)Ｄ及び原告らは６月１３日心臓血管外科所属のＧ医師から大動脈弁，，，置換術の説明を受けた。 (9)Ｄは６月１７日ころから再度喘息症状が出たため同月２３日から同月，，３０日までの間，プレドニンを１日あたり３０ｍｇ内服投与された。 ，，（「」。）。 (10)Ｄは７月４日大動脈弁置換術を受けた以下本件手術という(11)術後，Ｄには，７月６日ころから喘息の症状が出始めたが，プレドニンの点滴などにより，同月９日には喘息発作がほとんど消失した（証人Ｆ１５頁。 ）(12)ところが，７月１２日以降，３８．４度の発熱，ＣＲＰ値が７．２と上昇する等，Ｄの病態が急変し，その後，Ｄは，７月１８日午前８時２５分ころ，心室細動により死亡した（甲Ａ１。 ） 争点 (1)ステロイド漸減療法を取らなかった過失の有無(2)手術前日にステロイドを投与しなかった過失の有無(3)説明義務違反(4)因果関係(5)損害の発生及びその数額 争点に対する当事者の主張(1)争点(1)（ステロイド漸減療法を取らなかった過失の有無）についてア原告らの主張(ア)被告病院の医師らは，Ｄに対して，喘息治療と称して，６月２３日から同月３０日までの間，１日あたり３０のステロイドを１週間投mg与し，ステロイド投与を終えてからわずか４日後である７月４日に，本件手術を実施した。 ，。 (イ)上記のような投与は活動期におけるステロイドの投与方法であるＤが喘息疾患を有し，７３歳と高齢であることも考慮すると，被告病院 の医師らにとって，ステロイド投与を急激に中止して大動脈弁置換術という極めて侵襲性の大きな本件手術をした場合，Ｄ の投与方法であるＤが喘息疾患を有し，７３歳と高齢であることも考慮すると，被告病院 の医師らにとって，ステロイド投与を急激に中止して大動脈弁置換術という極めて侵襲性の大きな本件手術をした場合，Ｄには，副腎皮質機能不全が発症し，手術による侵襲から起こる炎症反応を抑えることができず，感染症ショックが発症してしまうことも十分に予見できたはずである。 したがって，被告病院の医師らは，Ｄに対し，ステロイド薬の投与で原疾患である気管支喘息をコントロールできた段階で，ステロイド薬を，。 漸減して免疫機能を回復させてから手術を行うべき義務を負っていた(ウ)しかるに，被告病院の医師らは，ステロイド漸減療法を取ることなく本件手術を行った。 イ被告の主張(ア)気管支喘息は，臨床的には，繰り返し起こる咳，喘鳴，呼吸困難，，，種々に変化する気流制限を示し喘息を有する患者に対する外科治療は健常者に比べ，麻酔の段階からリスクを有しているため，術前の呼吸機能の検索は極めて重要となる。 (イ)喘息管理における薬物療法プランは，投与薬物を「長期管理薬」と「発作治療薬」の組み合わせで検討されるところ，６月２３日からのステロイド投与は発作治療薬としての投与であった。 発作治療薬として，ステロイドを投与した場合，２週間以内の短期投与であれば，急速な減量，中止をしてもステロイド離脱症候群は起こらない。 ステロイドを漸減していくことは，かえってステロイドの長期投与となり，副腎皮質機能抑制を誘発すると考えられる。また，ステロイドの長期全身投与を行うと免疫抑制状態となり，重症感染症を起こしやすくなるから，ステロイド中止こそが感染症を誘発したとの原告らの主張は誤りである。 (ウ)Ｄには，不整脈と労作時息切れという心不全症状がみられ，５月２４日実施の心臓超音波検 症感染症を起こしやすくなるから，ステロイド中止こそが感染症を誘発したとの原告らの主張は誤りである。 (ウ)Ｄには，不整脈と労作時息切れという心不全症状がみられ，５月２４日実施の心臓超音波検査では，大動脈弁閉鎖不全代償期の比率が高いと指摘されていた。 ひとたび大動脈弁閉鎖不全代償機能が完全に破綻した場合，急速に心機能不全に陥り，内科的治療には反応しないことになるから，Ｄに対する手術は，喘息のコントロールが終了次第，可及的速やかに行われるべきであった。 ６月３０日，感染症・呼吸器内科から，呼吸機能検査等の結果を踏まえ，手術可能との意見書が寄せられ，また，同月２４日以降，手術日まで１１日間，喘息発作がなかったこと，ステロイド離脱症状がないこと等を心臓血管外科は確認した上で本件手術を行ったのであるから，７月４日に手術を行うことは，心臓，肺の病態から考えれば適切な時期であったといえる。 (エ)原告らは，Ｄの死因をステロイド投与の急激な中止による感染症ショック，敗血症を主張している。 しかし，本件においては，手術前，Ｄが副腎皮質機能不全を発症していたことはない。また，本件手術後，臨床的に，血圧低下，乏尿，白血球数増加，肝機能異常等敗血症ショックの症状を呈しておらず，菌体は培養されず，感染巣も同定できなかった。 したがって，Ｄに敗血症ショックが生じたと診断することは不可能であり，Ｄの死因は心室細動の可能性が最も高い。 (2)争点(2)（手術前日にステロイドを投与しなかった過失の有無）についてア原告の主張Ｄは，３月１１日から同月１５日までの間に，デカドロンの全身投与を受けた。 喘息予防・管理ガイドライン２００３によると，手術前「６か月以内に ステロイド薬の全身投与を行ったことがある患者には，手術前日および当日にヒドロコルチゾン１００ ，デカドロンの全身投与を受けた。 喘息予防・管理ガイドライン２００３によると，手術前「６か月以内に ステロイド薬の全身投与を行ったことがある患者には，手術前日および当日にヒドロコルチゾン１００～３００ｍｇを投与し，その後速やかに減量する」とされている。 したがって，被告病院の医師は，このガイドラインを遵守して，手術前日である７月３日及び手術当日である７月４日に，ステロイドを投与すべき義務を負っていた。 しかるに，実際には，手術前日にステロイドが投与されることはなく，手術当日にステロイドが投与されたのみであった。 したがって，被告病院の医師には，ステロイドの投与方法について，明らかな過失がある。 イ被告の主張感染症・呼吸器内科の医師は，６月３０日，Ｄを診察したところ，Ｄの喘息症状がコントロールされていることを確認でき，手術が可能であると判断し，心臓血管外科に対し，その旨を伝えるとともに，気管支喘息発作を予防するため，プレドニンを，手術を開始する１時間前に終了するように点滴することを指示した。 心臓血管外科においては，手術開始前に，上記の感染症・呼吸器内科からの指示に従い，Ｄに対し，プレドニンを投与した。 以上の診療過程において，プレドニンの投与方法に関する過失はない。 (3)争点(3)（説明義務違反）についてア原告らの主張(ア)Ｄにとって，大動脈弁置換術を７月４日に受けるか否かを決定するためには，手術の必要性とそのリスクについて正確な情報が必要であった。 本件手術は緊急救命手術ではなく，本件手術の適応はあるもののＤに手術を急ぐべき具体的必要性がなく，まして左心径の拡張はもとよりわ ずかであり，５月２４日の検査で正常値に回復していた。 他方で，ステロイドからの離脱を慎重に行わずステロイド薬のコントロールに失敗すると，炎症反応 体的必要性がなく，まして左心径の拡張はもとよりわ ずかであり，５月２４日の検査で正常値に回復していた。 他方で，ステロイドからの離脱を慎重に行わずステロイド薬のコントロールに失敗すると，炎症反応に伴う感染症ショックのリスクが高かった。 (イ)したがって，被告病院の医師らは，Ｄに対し，大動脈弁置換術を本件手術当日に受けるか否かを決定するための情報として，以下の各点を説明すべき義務を負っていた。 ａ大動脈弁閉鎖不全症Ⅲ度は，形式的には手術適応はあるが急ぐ必要はなく，もう少し待ってからの手術でも良かったこと。 ｂＤにみられた左心径の拡張はもとよりわずかであり，５月２４日の検査で正常値にまで回復していたこと。 ｃステロイドを投与した状態での開心術は，ステロイドからの離脱を慎重に行わずコントロールに失敗すると炎症反応に伴う感染症ショックのリスクが高いこと。 (ウ)しかるに，被告病院の医師らは，Ｄに対し，上記(イ)の内容を説明しなかった。 イ被告の主張Ｇ医師は，Ｄに対し，心臓の病態や本件手術の必要性，手術適応，手術に伴うリスク，予後等について充分説明し，その理解と承諾を得て実施したものであり，同人の自己決定権を侵害した事実はない。 (4)争点(4)（因果関係）についてア原告らの主張(ア)ステロイドを活動期投与量から維持量に漸減して，免疫機能を回復させてから本件手術を行っていれば，手術後，感染症ショックに陥ることはなく，Ｄは死亡しなかった。 (イ)ガイドラインを遵守して手術前日にもステロイドを投与していたな ，，，。 らば手術後感染症ショックに陥ることはなくＤは死亡しなかった(ウ)ステロイドの投与を要する全身疾患患者の開心術についてのリスクと，手術を急がないで様子を見る方法について説明を受けていれば，ステロイ 術後感染症ショックに陥ることはなくＤは死亡しなかった(ウ)ステロイドの投与を要する全身疾患患者の開心術についてのリスクと，手術を急がないで様子を見る方法について説明を受けていれば，ステロイドのコントロールが不十分なまま慌てて手術を受けることはなく，Ｄは死亡しなかった。 イ被告の主張争う。 (5)争点(5)（損害の発生及びその数額）についてア原告らの主張(ア)Ｄの損害ａ逸失利益１３９９万１８８８円Ｄは，死亡した平成１５年当時，年金，恩給収入として年額合計３３６万９１０４円の収入があった。Ｄは，平均余命年数１１年間（ライプニッツ係数８．３０６）にわたり上記年金等を受給し得たものであり，Ｄの上記年金等の受給権喪失による逸失利益を，生活費控除を５０％としてライプニッツ方式により計算する。 ｂ死亡慰謝料２８００万円Ｄの年収によって生計を維持しており，一家の支柱であった。 ｃ付添看護費６４万９０００円付添看護費を１日５５００円として，入院期間である合計１１８日分について計算する。 ｄ入院雑費１７万７０００円入院雑費を１日１５００円として計算する。 (イ)相続による承継Ｄの死亡により，原告らは，損害賠償請求権を法定相続分の割合により相続した。 (ウ)弁護士費用原告らは，本訴提起及び遂行を原告ら訴訟代理人に委任しており，その弁護士費用について，損害額としては，認容額の１割が相当である。 (エ)損害額のまとめａ原告Ａ相続分２１４０万８９４４円葬祭費用１５０万円弁護士費用２１４万０８９４円ｂ原告Ｂ相続分１０７０万４４７２円弁護士費用１０７万０４４７円ｃ原告Ｃ相続分１０７０万４４７２円弁護士費用１０７万０４４７円イ被告の主張争う。 第３当裁判所の判断 認定できる事 相続分１０７０万４４７２円弁護士費用１０７万０４４７円ｃ原告Ｃ相続分１０７０万４４７２円弁護士費用１０７万０４４７円イ被告の主張争う。 第３当裁判所の判断 認定できる事実前記前提事実に証拠（事実ごとに後掲）及び弁論の全趣旨を加えれば，以下（，「」の事実及び別紙診療経過一覧表記載の事実ただし原告の認否欄が認めるとなっている箇所に限る）が認められる。 。 (1)Ｄの心臓の病態についてアＤは，平成１４年１０月ころより，不整脈，動悸，労作時の息切れを自覚して，近医の羽根田医院を受診し，超音波検査を受けたところ，大動脈弁閉鎖不全症を指摘され，公立相馬病院へ紹介された（乙Ａ１の３頁。 ）イＤは，公立相馬病院の内科を受診して，超音波検査を受けたところ，右 （）。 冠尖逸脱による高度な大動脈弁閉鎖不全症を指摘された乙Ａ１の８頁そこで，Ｄは，精査を目的として，公立相馬病院に入院して，心臓カテーテル検査等を受けたところ，大動脈弁閉鎖不全症と診断され，手術適応と判断された（乙Ａ１の３頁，同１０頁，同１１頁。 ）ウ公立相馬病院の心臓血管外科所属の遠藤雅人医師は，１月３０日，被告病院心臓血管外科所属のＥ医師に宛てて，Ｄについて，傷病名を大動脈弁閉鎖不全症Ⅲ度ＮＹＨＡⅡ度紹介目的を手術依頼ただし手術適（），，（，応の確認と手術の説明を含むとする診療情報提供書を作成した乙Ａ１。）（の６頁。 ）エＤは，２月６日，公立相馬病院の紹介により，外来にて，被告病院心臓血管外科を受診し，Ｅ医師の診察を受けた（乙Ａ１の２頁。 ）Ｅ医師は，Ｄを診察し，左心肥大の疑いがあり，水槌音又は脈という大動脈弁閉鎖不全症に特有の症状がみられたこと等から，大動脈弁閉鎖不全症と診断し，大動脈弁置換術（生 の診察を受けた（乙Ａ１の２頁。 ）Ｅ医師は，Ｄを診察し，左心肥大の疑いがあり，水槌音又は脈という大動脈弁閉鎖不全症に特有の症状がみられたこと等から，大動脈弁閉鎖不全症と診断し，大動脈弁置換術（生体弁）の手術適応と判断した（乙Ａ１の２頁，同４頁，同６頁。 ）Ｄは，大動脈弁閉鎖不全症の手術時期に関し，平成１５年３月ないし４月ころを希望し，Ｅ医師は，そのころに手術を行う旨予約した（乙Ａ１の６頁，同７頁。 ）オＤは，２月１８日，精査の上，大動脈弁置換術の手術を受けることを目的として，心臓血管外科に入院した（乙Ａ１の１４頁。 ）(2)Ｄの喘息の症状についてアＤは，羽根田医院において，喘鳴を指摘され気管支喘息と診断され，通院治療を受けていた（乙Ｂ１３。 ）Ｄは，被告病院に紹介される前，公立相馬病院において，気管支喘息治療薬であるザジテン，気管支拡張薬であるユニフィル等を処方されていた（乙Ａ１の１０頁，証人Ｆ５頁。 ） イ心臓血管外科において，Ｄの術前検査が進められる一方，Ｄの気管支喘息に関する検査も行われた。２月１９日の肺機能検査では，肺活量３．７７Ｌ，１秒量１．７６Ｌ，１秒率５２．２３％と閉塞性呼吸機能障害を示していた。そこで，同科の赤坂医師は，同日，当時の被告病院第一内科であった感染症・呼吸器内科にＤをコンサルトし，現在の喘息の状態，手術に対しての注意等を照会した（乙Ａ１の３０頁，乙Ａ２の２９頁，同３６頁。 ）ウ感染症・呼吸器内科の医師らは，上記の肺機能検査の結果に加え，２月２０日に実施した一般細菌検査，喀痰中好酸球検査及び血液検査の結果でも，血中の好酸球数９％，喀痰の好酸球数３０％と喘息症状を呈していたことから，気管支喘息が重症と疑われ，同科に転科した上，加療した方が良いと判断し，２月２５日，その旨を心臓血管外科 血液検査の結果でも，血中の好酸球数９％，喀痰の好酸球数３０％と喘息症状を呈していたことから，気管支喘息が重症と疑われ，同科に転科した上，加療した方が良いと判断し，２月２５日，その旨を心臓血管外科に連絡した（乙Ａ１の１４頁，同３１頁，同３２頁，乙Ａ２の３５頁。 ）エＤは，２月２６日，気管支喘息のコントロールを目的として，心臓血管外科から感染症・呼吸器内科に転科した（乙Ａ１の１４頁。 ）オ感染症・呼吸器内科では，Ｆ医師が主治医となった。 Ｆ医師は，Ｄの喘息症状について，喘鳴が聴取されたこと，聴診上笛性ラ音という気道狭窄音が聴取されたこと，咳，痰がみられたこと，肺機能上閉塞性パターンが認められたこと，喀痰中及び末梢血好酸球の著明な増加が認められたことなどから重症度ステップ３の喘息と診断した証人，。（Ｆ４頁，同５頁）(3)喘息及び慢性副鼻腔炎の治療経過についてアＦ医師は，Ｄについて，呼気時に頚部での喘鳴が主に聴取されたため，耳鼻咽喉科において上気道の狭窄の有無及びアレルギー性鼻炎の有無を診断してもらうべく，２月２７日，被告病院耳鼻咽喉科に対し，その旨の依頼をした（乙Ａ１の５３頁。 ） Ｄは，２月２８日，耳鼻咽喉科を受診したところ，アレルギー性鼻炎と診断された（乙Ａ１の５０頁，同５５頁。 ）イ鼻腔培養によりＭＲＳＡ（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）が検出されたがバクトロバン軟膏抗菌薬の使用により３月３日消失した乙，（），，（Ａ２の７１頁。 ）ウ感染症・呼吸器内科において，３月１０日に実施した肺機能検査で１秒（． ），，，率 ６３％の改善がみられないため翌１１日からＤに対してデカドロン（副腎皮質ステロイド）が全身投与されたが，後鼻漏が悪化して下気道感染を併発したため，同 査で１秒（． ），，，率 ６３％の改善がみられないため翌１１日からＤに対してデカドロン（副腎皮質ステロイド）が全身投与されたが，後鼻漏が悪化して下気道感染を併発したため，同月１５日に，デカドロンの投与は中止された（乙Ａ２の１１０頁，証人Ｆ９頁。 ）エＦ医師は，３月１９日，Ｄに頚部での狭窄音が続いておりその原因を探る必要があることや大動脈弁置換術の前に喘息をコントロールするためには後鼻漏の治療をする必要があることなどから，Ｄを，再度耳鼻咽喉科に紹介した（乙Ａ１の５６頁，証人Ｆ１０頁，同１１頁。 ）オ耳鼻咽喉科では，３月２０日，Ｄの鼻部分をＣＴ検査し，その結果，同，，。 ，月２６日Ｄについて左側の鼻が慢性副鼻腔炎であると診断したまた後鼻漏については，ブロアクト（抗生剤）の投与により，改善してきていたため経過観察となった（乙Ａ１の６０頁，乙Ａ２の１５１頁。 ）カＦ医師は，平成１５年４月ころ，Ｄについて，パルミコート（吸入用ステロイド薬）とセレベント（気管支拡張薬）による治療により気管支喘息の症状が安定してきているものの，同月１日の呼吸機能検査の結果（肺活量３．７４Ｌ，１秒量１．７４Ｌ，１秒率５８．９８％）が３月１０日の，，結果と比較して改善が見られず加えて慢性副鼻腔炎の状況も考え合わせ現在の治療を約１か月間続けてその経過を観察することが適当であると考えた（乙Ａ２の８３頁，同１０９頁。 ）そこで，Ｆ医師は，４月３日，心臓血管外科に対し，同科での今後の方 針について照会し，仮に大動脈弁閉鎖不全症の手術が１か月以上先に予定しているのであれば，Ｄを一度退院させた上で，外来でフォローアップすることも考えられるなどの意見を寄せた（乙Ａ１の１３頁。 ）キ感染症・呼吸器内科からの照会を受けて，心臓血 術が１か月以上先に予定しているのであれば，Ｄを一度退院させた上で，外来でフォローアップすることも考えられるなどの意見を寄せた（乙Ａ１の１３頁。 ）キ感染症・呼吸器内科からの照会を受けて，心臓血管外科の吉岡一朗医師は，気管支喘息や慢性副鼻腔炎の治療を優先させ，これらの症状が落ち着，，いた後に大動脈弁閉鎖不全症の手術を行うことでも良いと考え４月３日これらの治療の順番等についてＤと相談し，Ｄの了解を得た上で，感染症・呼吸器内科に対し，大動脈弁閉鎖不全症の手術が可能となり次第再度連絡して欲しい旨答えた（乙Ａ１の１２頁。 ）そこで，Ｆ医師は，４月４日ころ，Ｄについて，心臓血管外科からの上記返事を受けて，同月８日に一度退院させることとした（乙Ａ１の１１頁。 ）その後，Ｄは，４月８日，感染症・呼吸器内科を退院した（乙Ａ１の１１頁。 ）クＦ医師は，４月２１日，外来にて，Ｄを診察し，肺機能検査の結果（肺活量３．７６Ｌ，１秒量１．７０Ｌ，１秒率５６．１１％）は，入院前と比べて著しい変化はなかったものの，頚部での喘鳴が減少しており，ピークフロー（３６０／４００）が安定していたため，大動脈弁閉鎖不全症の手術が可能であると判断し，心臓血管外科にその旨を伝え，同科における手術予定が決まったら連絡するように依頼した（乙Ａ１の３９頁，同４０頁，乙Ａ３の１１６頁。 ）心臓血管外科では，耳鼻咽喉科からの返事を待って，手術予定を決めることとした（乙Ａ１の１７頁。 ）その後，耳鼻咽喉科からは，５月６日，Ｄの慢性副鼻腔炎について，比較的軽微なもので，現在鼻漏等もみられない症状であると報告された（乙Ａ１の１８頁，同６２頁。 ） ケＤは，５月１２日，大動脈弁閉鎖不全症に対する大動脈弁置換術を受ける目的で，心臓血管外科に再入院した（乙Ａ１の４０頁。 ） られない症状であると報告された（乙Ａ１の１８頁，同６２頁。 ） ケＤは，５月１２日，大動脈弁閉鎖不全症に対する大動脈弁置換術を受ける目的で，心臓血管外科に再入院した（乙Ａ１の４０頁。 ）コ心臓血管外科では，再度術前検査として，胸部レントゲン，腹部レントゲン，足関節上腕血圧比，採血（血算，生化学，凝固系，感染症，輸血検査尿検査クレアチニンクリアランス頚部エコー咽頭鼻腔培養な），，，，，どを実施したが，いずれも特に異常は認められなかった。Ｄは，５月２４，，，，日心臓の超音波検査を受けその結果左室径の減少はみられるものの大動脈弁閉鎖不全代償期の比率が高いと指摘された（乙Ａ３の６３頁。 ）サ耳鼻咽喉科の医師は，６月１０日，Ｇ医師に対し，Ｄの症状は改善し，ほぼ鼻漏も認められない旨を報告し，更に，術後での問題点は存しない旨の意見を寄せた（乙Ａ１の６６頁。 ）シそこで，心臓血管外科は，Ｄに対する手術を６月２０日に実施する予定とした（乙Ｂ１３。 ）(4)手術説明アＤは，６月１３日午前１１時４０分から午後１時２０分までの間，原告らとともに，Ｇ医師から，本件手術についての説明を受けた（乙Ａ３の１６頁。 ）イＧ医師は，説明に際して，予め，手術同意書に記載されている出血，脳障害，脊髄障害等の合併症についてチェックを入れておき，Ｄ及び原告らに対して，診断名，予定手術術式，合併症等について１つ１つ説明した。 二重に線を引いた項目（心臓機能障害，肺機能障害等）については特に詳しく説明し，最後に，その他の「予期せぬ合併症」に関しては，気管支喘息があるため手術のリスクが高いこと等を説明した。 術後の生活の質に関して，心臓自体が悪くてビクビクしているような生活ではなく，運動も可能な普通の生活を送ることができるよ 合併症」に関しては，気管支喘息があるため手術のリスクが高いこと等を説明した。 術後の生活の質に関して，心臓自体が悪くてビクビクしているような生活ではなく，運動も可能な普通の生活を送ることができるようになることを説明しその趣旨を端的に伝える意味でマラソンでも水泳でもどんど，，「 んやってください」と話した（乙Ｂ１３，証人Ｇ１０頁）。 ウ６月１４日，Ｄは，手術同意書を提出した（乙Ａ３の２０頁。 ）(5)喘息発作の出現に対する処置と手術日の延期ア６月１７日，ピークフロー値が低下し，同月１９日，喘鳴が出るなど，Ｄの喘息症状が悪化したため，被告病院麻酔科の判断により手術は延期とされた（乙Ａ３の１７１頁。 ），，，（． イＦ医師は６月２３日Ｄの喘息症状が肺機能検査の結果肺活量３７９Ｌ，１秒量１．４４Ｌ，１秒率５０．８８％）やピークフローの結果（３５０／３８０）が以前と比べて悪化していたため，プレドニンを使用して喘息のコントロールを行うこととし，同日から１週間，プレドニン３０ｍｇ／１日，シングレア（１０）１Ｔ／１日を処方することとした（乙Ａ１の４３頁，同４４頁。 ）ウＤは，プレドニン等を１週間処方され，６月３０日には，ピークフロー値が４１０／４４０と最高となり，肺機能検査の結果も，肺活量４．１５Ｌ，１秒量１．８０Ｌ，１秒率５５．３８％となった（乙Ａ１の４６頁，同４８頁。 ）Ｆ医師は，同日，Ｄの喘息症状を踏まえ，プレドニンの処方を中止し，シングレアの処方のみとし，また，心臓血管外科に手術が可能である旨を伝えた（乙Ａ１の４６頁。 ）エＤの症状は，プレドニンの投与を中止された６月３０日から手術当日である７月４日までの間，プレドニン値が安定し，笛ふき音や喘鳴もなく，発熱，悪心，嘔吐，倦怠感，関節の痛み，筋肉 Ａ１の４６頁。 ）エＤの症状は，プレドニンの投与を中止された６月３０日から手術当日である７月４日までの間，プレドニン値が安定し，笛ふき音や喘鳴もなく，発熱，悪心，嘔吐，倦怠感，関節の痛み，筋肉の痛み，血圧の低下，低血糖などもなかった（乙Ａ３の８４頁，弁論の全趣旨。 ）(6)手術の実施ア術前管理手術に際しては，Ｆ医師は，心臓血管外科に対し，麻酔をかけるときに 重大な発作を起こすことなどを予防するために，手術開始前にプレドニン（，， を点滴投与するように指示した乙Ａ１の４６頁証人Ｆ２２頁mg証人Ｇ２５頁。 ）なお，Ｆ医師は，手術の前日である７月３日については，通常の吸入用ステロイド薬と抗ぜんそく薬の内服を指示していたものの，ステロイドの全身投与までは指示しておらず，心臓血管外科では手術前日にプレドニン（，）。 を全身投与したことはなかった証人Ｆ２２頁証人Ｇ２５頁mgイ術後管理Ｄは，ＩＣＵ入室後も安定した状態であり，術後感染を予防するためユナシン（抗菌薬）及びホスミシン（抗菌薬）が点滴投与され，以後，それぞれ，１日２回ずつの投与を継続した（乙Ａ３の２２８頁。 ）Ｄには，７月６日から喘息の症状が出始めたため，心臓血管外科の医師らは，Ｄに対し，同日及び翌７日に，プレドニンを６０点滴し，翌８mg日には，Ｆ医師が，Ｄを診察し，プレドニンを６０点滴したところ，mg翌９日には発作がほとんど消失し，プレドニンの点滴も終了された（乙Ａ３の２２１頁，証人Ｆ１３頁。 ）また，７月７日に，心房細動となり，抗不整脈薬であるタンボコールが処方され，翌８日には抗凝固薬であるワーファリン，抗不整脈薬であるサンリズムが処方された。 (7)症状の変化及び死亡ア７月１２日，Ｄに３８．４度の発熱があり，白血球 不整脈薬であるタンボコールが処方され，翌８日には抗凝固薬であるワーファリン，抗不整脈薬であるサンリズムが処方された。 (7)症状の変化及び死亡ア７月１２日，Ｄに３８．４度の発熱があり，白血球数は７６００と正常であったが，ＣＲＰが７．２と上昇していた。抗生剤が，ユナシン，ホスミシンからメロペンに変更され，以後継続投与することとした。また，サンリズムは，心房細動に無効であったため中止され，術前より服用していたリスモダンが再開された。さらに，ヴェノグロブリンＩＨ（血液製剤）が投与された。 ，． 。 ，． イ７月１３日 ４度に解熱した白血球数は４１００ＣＲＰは７６であったため，ヴェノグロブリンＩＨが投与された。 心臓血管外科の医師は，循環器科に依頼し，心臓エコー検査を施行したが，置換した大動脈弁への感染を示唆する所見は認められなかった。 ，，。 さらに胸部正中切開創の発赤もなく感染の兆候は認められなかったウ７月１４日，再び３８．７度の発熱があり，血液検査の結果，白血球数が５８００ＣＲＰが７１であったまたカンジダ－アスペルギ，． 。 ，（），ルス－エンドトキシン１以下β－Ｄ－グルカン－と細菌感染（），，（），及び真菌感染を示唆する所見は認められなかった。 感染症・呼吸器内科医師もＤを診察したが，気管支喘息のコントロールは良好と判断され，胸部レントゲンも異常は認められなかった。 エ７月１５日，Ｄには，３９度の熱，痙攣があり，嘔吐を１回した。血液検査の結果，白血球数が１万０４００，ＣＲＰが１１．４であった。 血液培養を提出し，肝・胆・膵外科に依頼し，腹部エコーを施行したが異常所見は認められなかった。 ７月９日に提出した心嚢・前縦隔ドレーン培養は陰性であった。 感染管理室に診察を ＲＰが１１．４であった。 血液培養を提出し，肝・胆・膵外科に依頼し，腹部エコーを施行したが異常所見は認められなかった。 ７月９日に提出した心嚢・前縦隔ドレーン培養は陰性であった。 感染管理室に診察を依頼し，投与中の抗生剤にダラシンを追加することとした。 オ７月１６日，ＣＴ（胸部・腹部・骨盤）を施行した。前日，喀痰培養でクレプシエラやエンテロバクターが検出されていたが，胸部Ｘ線写真で肺炎の所見もなく，また，他に発熱の原因となるような異常所見は認められなかった。 ７月９日に提出した中心静脈カテーテル培養も陰性であった。 なお，以前からの痛風の痛みが強いということで，ＤにボルタレンＳＰが挿肛された。 心臓エコー検査を再度循環器科に依頼したがやはり感染の原因となるよ うな所見は認められなかった。 熱は３９度であった。血液検査の結果，白血球数が６８００と低下したが，ＣＲＰが２２．０と更に上昇していた。 そこで，更に原因を追究するため，核医学検査を依頼し，同月２２日実施する予定とした。 カ７月１７日，感染管理室医師が診察した。ＣＲＰ２４．１と上昇してい，，，るが白血球数が４６００と低下しており骨髄抑制の可能性があるためダラシンを中止することとした。 ，，（。 またＤＩＣスコアが６～７点となりＦＯＹメシル酸ガベキサート単球からのサイトカイン産生を抑制する）が開始された。 。 血液検査の結果，白血球数が２４００，ＣＲＰが２４，ＰＬＴが７６０００であった。 キ７月１８日，午前０時４５分頃，心室頻拍から心室細動となったため，直ちに心肺蘇生を開始した。ＤＣ２００Ｊを２回施行したが，心室細動から戻らず，更に心肺蘇生を継続し，自脈が出現した。 Ｄは，同日午前２時４０分，瞳孔が完全に散大し，午前５時３０分に再び心室細動となり，午前８時２５分こ 始した。ＤＣ２００Ｊを２回施行したが，心室細動から戻らず，更に心肺蘇生を継続し，自脈が出現した。 Ｄは，同日午前２時４０分，瞳孔が完全に散大し，午前５時３０分に再び心室細動となり，午前８時２５分ころ，死亡した（甲Ａ１。 ）(8)病理解剖の結果，，，，７月１８日午後１時過ぎ剖検が行われ剖検総括には主病変について「肺実質の炎症は目立たず，小範囲であるため，これが敗血症に至る原因とは考えにくい。その他の臓器には，肉眼的，組織学的に活動性炎症像は見出されなかった「臨床的には副鼻腔炎の存在が疑われたが，剖検時には検索。」，。 ，しておらず可能性としては否定できない臨床的にＤＩＣ傾向にあったが組織学な特徴的所見は見られなかった等の記載がまた直接死因につい。」，，て原因不明の発熱に伴ってＤＩＣや低蛋白血漿が進行し循環障害が生じた，「ものと推定される発熱の原因について剖検時点で特定されなかったと。 ，。」 の記載がある（甲Ａ２。 ）本件では，副鼻腔について病理解剖が行われていないが，通常，病理解剖において，遺族の心境等を考慮して，副鼻腔まで穴を明けて皮をはいで解剖するということは行われていない（乙Ｂ１２，証人Ｆ２４頁。 ）(9)医学的知見ア心臓の病態について(ア)大動脈弁閉鎖不全症は大動脈弁の逆流を生じ，拡張期の左室容量負荷を生じるものである。 大動脈弁閉鎖不全症Ⅲ度とは，左心室から大動脈へ流出される血液の逆流度合が大きい状態である（乙Ｂ５，証人Ｇ３頁）。 (イ)大動脈弁閉鎖不全症には，急性のものと慢性のものとがある。 慢性大動脈弁閉鎖不全症では，その重症度と症状の有無，左室の大きさと収縮機能が治療法選択のための重要な情報となる。代償期には内科的治療を継続しながら，症状と心エコー検 性のものと慢性のものとがある。 慢性大動脈弁閉鎖不全症では，その重症度と症状の有無，左室の大きさと収縮機能が治療法選択のための重要な情報となる。代償期には内科的治療を継続しながら，症状と心エコー検査の定期的フォローアップを行い，左室機能が低下する前に大動脈弁置換術等の手術を行うことが予後の改善につながると考えられている。 手術の時機に関して，慢性の重症大動脈弁閉鎖不全症では，長い経過の中で最適な手術時期はいつなのかを決定することが最も重要かつ困難な問題とされているが，重症度Ⅲ度又はⅣ度の慢性の大動脈弁閉鎖不全症で，ＮＹＨＡⅡの症状を伴うものについては，より早期の手術を推奨する報告もなされている（乙Ｂ５，乙Ｂ９）。 イ気管支喘息(ア)気管支喘息の発作強度と重症度は，喘息の管理及び段階的薬物療法の基礎として重要であり，その把握方法は，喘息症状を基本とするが，ピークフロー値，１秒量などの呼吸機能測定等も客観的指標として重要とされる。 喘息の重症度は喘息症状の強度発作強度頻度および日常のＰＥ（），，Ｆ，１秒量とその日内変動，日常の喘息症状をコントロールするに要した薬剤の種類と量により概ね軽症ステップ１ 中等症ステ，，（，），（ップ３，重症（ステップ４）に分けることができる。 ）中等症とは，慢性的に軽症ないし中等症の症状があり，しばしば日常生活，睡眠が妨げられ，持続した気管支拡張薬と抗炎症薬の投与を要する（乙Ｂ１，証人Ｆ）。 (イ)治療方法中等症の気管支喘息に対しては，吸入ステロイド薬を継続投与し，テ オフィリン徐放製剤，ロイコトリエン受容体拮抗薬，長時間作用性β刺激薬のいずれか，または，複数を継続併用するとされる。 また，急性喘息発作には経静脈的にステロイド薬を短期大量投与する場合，さ テ オフィリン徐放製剤，ロイコトリエン受容体拮抗薬，長時間作用性β刺激薬のいずれか，または，複数を継続併用するとされる。 また，急性喘息発作には経静脈的にステロイド薬を短期大量投与する場合，さらに喘息症状の憎悪に対して経口ステロイド薬を早期に短期間投与する場合がある（乙Ｂ１，乙Ｂ７）。 ウステロイドについて(ア)プレドニンの添付文書の使用上の注意の欄には，重要な基本的注意，「，，，，，として連用後投与を急に中止するとときに発熱頭痛食欲不振脱力感，筋肉痛，関節痛，ショック等の離脱症状があらわれることがあ，，。 るので投与を中止する場合には徐々に減量するなど慎重に行うこと離脱症状があらわれた場合には直ちに再投与または増量することと，。」の記載があり，副作用として「誘発感染症，感染症の増加」との記載がある（甲Ｂ１，同旨の記載として乙Ｂ３。 ）(イ)ステロイドを内服すると，副腎皮質刺激ホルモンの分泌が減り，コルチゾールの産生が抑制される。 副腎皮質の機能不全の状態では，発熱，悪心，嘔吐，倦怠感，関節の痛み，筋肉の痛み，血圧の低下，低血糖などのさまざまな症状が出る。 感染症などの場合は，炎症反応が抑制されない為，重症になることがある。 ステロイドの中止に関しては，投与期間が長期間に及ぶほど減量は緩徐，慎重に行うことが必要であるが，逆に，急性の喘息発作時のステロイド投与については，数日から１週間前後の投与で発作が消失する場合には，なるべく速やかに減量して１週間以内で離脱するほうが良いとされる。 なお「喘息予防・管理ガイドライン２００３」には「急性重症発作，，に対してステロイド薬の経静脈的な短期投与（通常１週間以内）が必要な場合も，十分な改善が得られれば，可及的速やかに減量する必要がある。２ 息予防・管理ガイドライン２００３」には「急性重症発作，，に対してステロイド薬の経静脈的な短期投与（通常１週間以内）が必要な場合も，十分な改善が得られれば，可及的速やかに減量する必要がある。２週間以内の短期投与ならば急速な減量，中止で副腎皮質機能不全（）。」（）。 ステロイド離脱症候群は起こらないと記載されている乙Ｂ１副腎皮質機能の回復の程度を評価する方法として，早朝にコルチゾールを測定する方法，ＡＣＨＴ負荷試験，インスリン負荷試験，ＣＲＨ負荷試験等がある（甲Ｂ２，同３，同５，同７）。 エ手術管理について喘息患者は，気道過敏性や気道炎症が存在するため，麻酔や手術に関連して喘息発作や合併症を起こしやすい。 過去にステロイド療法を受けたことのある患者の場合，術後のショックに備え術前や術後にステロイドを投与することもあるが，ステロイドの副作用を考慮し，ステロイド投与の適応をできるだけ厳密に選択し，また適応症例でもステロイドはできるだけ少量かつ短期間の投与にとどめるのが良いとされる。 なお「喘息予防・管理ガイドライン２００３」には「６か月以内にス，，テロイド薬の全身投与を行ったことがある患者には，手術前日および当日にヒドロコルチゾン１００～３００ｍｇを投与し，その後速やかに減量す る」との記載がある（甲Ｂ５，乙Ｂ１）。 。 オ炎症等について(ア)敗血症ショック敗血症ショックとは，重症の感染症，敗血症において細菌または細菌の毒性因子が循環不全の原因として大きく関与しているショック状態である。このような場合，心拍出量は増加するが，末梢血管拡張のため血圧は低下する。また，血管壁の透過性が亢進するため，血液粘性が上昇し，機能的循環血漿量が減少する（甲Ｂ６）。 (イ)ＤＩＣ（播種性血管内凝固症候群）ＤＩＣとは は増加するが，末梢血管拡張のため血圧は低下する。また，血管壁の透過性が亢進するため，血液粘性が上昇し，機能的循環血漿量が減少する（甲Ｂ６）。 (イ)ＤＩＣ（播種性血管内凝固症候群）ＤＩＣとは，基礎疾患により全身の細小血管に微少血栓が多発し，出血傾向，臓器不全などを引き起こす症候群のことである。 厚生省ＤＩＣ研究班の診断基準（１９８８年改訂）によれば，ＤＩＣスコアが６点の場合，ＤＩＣの疑いがあるとされる。 ＤＩＣに対する治療法としては，基礎疾患の治療のほかに，血管内皮細胞障害の治療としてＦＯＹの投与などがある（甲Ｂ８，乙Ｂ１１）。 争点(1)について(1)原告らは被告病院の医師においてＤに対し６月２３日から同月３０日，，までプレドニンを連日して投与していたところ，その投与を急激に中止したためにＤには副腎皮質機能不全が生じ，その結果，大動脈弁置換術という大手術に伴う炎症反応を抑えることができなかったのであって，被告病院の医師にはプレドニンの投与方法について過失があると主張する。 (2)Ｄの喘息症状は平成１５年２月ころには重症度としては中等症ステッ，（プ３）と診断され，その後，同年４月ころからは，気管支拡張薬と吸入用ステロイド薬の服用によって安定していたところ，６月１７日ころに至って突然喘息発作が出現したために，同月２３日から同月３０日までの間プレドニンを連日投与されたというのであるから，このプレドニンの投与は発作治療 薬として用いられたものということができる。 ところで，プレドニン等のステロイドの投与に関しては，免疫抑制作用に対する配慮等も考慮して，慎重な判断が求められている。前述の「喘息予防・管理ガイドライン２００３」には，急性重症発作に対してステロイド薬の経静脈的な短期投与（通常１週間以内）が必要な場合 抑制作用に対する配慮等も考慮して，慎重な判断が求められている。前述の「喘息予防・管理ガイドライン２００３」には，急性重症発作に対してステロイド薬の経静脈的な短期投与（通常１週間以内）が必要な場合も，十分な改善が得られれば，可及的速やかに減量する必要があること，２週間以内の短期投与ならば急速な減量，中止で副腎皮質機能不全（ステロイド離脱症候群）は起こらないことが記されている。 また，実際に，６月３０日から７月４日までの診療経過をみても，Ｄについて，発熱，悪心，嘔吐，倦怠感，関節の痛み，筋肉の痛み，血圧の低下，低血糖などの副腎皮質の機能不全を窺わせる症状は認められていない。 したがって，６月３０日にプレドニンの投与を中止したことにより，Ｄに副腎皮質機能不全が生じたことを認めることはできず，かかる事実を前提とする原告の主張を採用することはできない。 (3)よって被告は６月３０日にプレドニンの投与を中止しその４日後に，，，大動脈弁置換術を実施したことについて，責任を負わない。 争点(2)について(1)原告らは被告病院の医師においてＤに対し手術前日である７月３日，，，にステロイドを投与するべき義務を怠ったと主張する。 (2)大動脈弁置換術はそれ自体が人工心肺を用いた侵襲性の大きな手術である上，Ｄは気管支喘息を患い，その治療のためにデカドロン等のステロイド系薬剤を投与されていたのであるから，被告病院の医師において，大動脈弁置換術を実施するに際し，炎症反応等に配慮した慎重な管理が求められるべきであることは否定されるものではない。 ところで，喘息予防・管理ガイドラインはその作成された時点における喘息治療の一規範を示したものであって，個々の病態に応じて治療方法が検討 されることを想定しているものである（乙Ｂ７，証人Ｇ い。 ところで，喘息予防・管理ガイドラインはその作成された時点における喘息治療の一規範を示したものであって，個々の病態に応じて治療方法が検討 されることを想定しているものである（乙Ｂ７，証人Ｇ２８頁）ところ，侵襲性の大きな手術の前にステロイドを投与する方法に関しては，その有用性が報告される一方で，対象症例，投与時期，投与量について明確な指標がなく，またその投与による術後合併症発生頻度の減少などの明確な評価が得られていない（甲Ｂ６）ことなどの理由から，ステロイドの適応をできるだけ厳密に選択することも求められており，結局，術前のステロイド投与をいつ行うかについては個々の病態に応じて検討されるべき事項であるということができる。 したがって，被告病院の医師は，本件におけるステロイドの投与に関し，ガイドラインで示されているところに従って投与すべき義務までは負っていないというべきである。 (3)そしてＦ医師はＤの喘息症状について６月３０日の時点で良好な状，，，態に回復したと判断し，免疫機能の回復程度等を考慮して，本件手術前及び術後にプレドニンを投与するように指示し，Ｇ医師は，Ｆ医師の指示に従って，プレドニンを投与したというのであるから，被告病院の医師らは大動脈弁置換術を実施するに際し，炎症反応等に配慮した慎重な管理を行っていたということができ，その診療行為は適切なものであったというべきである。 (4)よって被告は手術前日である７月３日にステロイドを投与しなかった，，ことについて，責任を負わない。 術後の臨床経過について(1)原告らはＤの死因について術後の臨床経過に照らせば突然の心室細，，，動による死亡ではなく，感染症が進行し，ＤＩＣにまで至り，ショック状態が進行し，意識状態も悪くなっていく過程で最終的 )原告らはＤの死因について術後の臨床経過に照らせば突然の心室細，，，動による死亡ではなく，感染症が進行し，ＤＩＣにまで至り，ショック状態が進行し，意識状態も悪くなっていく過程で最終的に心室細動が起こって心停止したことは明らかであり剖検所見にも感染源は不明だが剖検時に，，「，明らかな感染巣は確認できなかったが，臨床的に慢性副鼻腔炎が存在し，敗血症の原発巣として疑われる」と診断されており，これらの事実から，Ｄの 死因は，ステロイドの投与方法を誤り，免疫機能が弱まった状態のまま大動脈弁置換術という大手術を行ったため術後に炎症反応が抑えられず，感染症ショックを進行させて死亡したことは明らかであると主張する。 (2)確かに７月１２日以降のＤの症状は発熱ＣＲＰの著増白血球数の，，，，一時的な増加等，感染症ショックや，敗血症様の臨床症状を呈していることから，原告らが指摘するようにＤが術後に感染症ショックを進行させて死亡した可能性を疑う余地もないではない。 しかし，Ｄには，術前及び手術直後に発熱，悪心，嘔吐，倦怠感，関節の痛み，筋肉の痛み，血圧の低下，低血糖などの副腎皮質の機能不全を窺わせる症状がなく，他方，７月１８日午前０時４５分の数時間前まで血圧が１１８／８０であり，同月１７日からの尿量が８３２ｍｌであったこと（乙Ａ３の２０１頁）等，一般的な敗血症ショックとは異なる症状もみられ，また，術後に提出された中心静脈カテーテル，スワンガンツカテーテル，心嚢胸骨下ドレーンチューブ，動脈血のいずれからも菌体が培養されておらず，さらに，病理解剖においても感染巣が同定されなかったことをあわせて考慮するならば，手術の４日前にステロイド投与を中止し，又は，手術前日にステロイドを投与しなかったことが原因となってＤの免疫機 らず，さらに，病理解剖においても感染巣が同定されなかったことをあわせて考慮するならば，手術の４日前にステロイド投与を中止し，又は，手術前日にステロイドを投与しなかったことが原因となってＤの免疫機能が弱まり，術後の感染症ショックが引き起こされていたものと認めることはできない。 なお，病理解剖においては副鼻腔まで検索されていないが，手術を実施する前の段階で，すでに慢性副鼻腔炎の症状は治まっていたのであるから，術後の臨床症状が慢性副鼻腔炎を原因としていると認めることもできない。 (3)したがって，原告らの上記主張を採用することはできない。 争点(3)について(1)Ｄは心臓血管外科の初診時において大動脈弁閉鎖不全症Ⅲ度と診断さ，，れ，しかも不整脈，労作時息切れなどの自覚症状があり，ＮＹＨＡⅡとも診断されていた。そのため，Ｄは，初診時において，大動脈弁閉鎖不全症につ いて手術適応と判断され，当初，手術を平成１５年３月ないし４月ころを予定して，２月１８日に心臓血管外科に入院となった。 これらの事実経緯は，前記認定の大動脈弁閉鎖不全症に対する手術適応，手術時期に関する医学的知見に照らして矛盾するところがなく，初診時の診察を担当したＥ医師が可及的速やかに大動脈弁置換術を施行すべきであるとの考えを有していたことを推察することができ，同様にＤ自身も手術を受けることを前提として入院したもとのいうことができる。 (2)ところで前記認定のとおり慢性の重症大動脈弁閉鎖不全症では長い，，，経過の中で最適な手術時期はいつなのかを決定することが最も重要かつ困難な問題とされているところ，Ｄは気管支喘息にも罹患していたため，手術中や術後のリスクが気管支喘息に罹患していない患者と比べて高くなることから，手術時期を選択することは更に重要かつ困難 も重要かつ困難な問題とされているところ，Ｄは気管支喘息にも罹患していたため，手術中や術後のリスクが気管支喘息に罹患していない患者と比べて高くなることから，手術時期を選択することは更に重要かつ困難な問題であったということができる。 そして，本件において大動脈弁置換術の実施時期を決めるにあたっては，大動脈弁閉鎖不全症の重症度や左室機能等の病態，喘息症状のコントロールの程度，喘息症状をコントロールするに際して投与した薬の影響等を考慮して総合的に判断することが求められるのであって，その判断は極めて高度に専門的な医学的判断であるというべきである。実際に，本件の診療経過をみるならば，Ｄに対する手術は，２月１８日の入院から７月４日の手術施行日までの間に，主として喘息症状のコントロールの程度や後鼻漏，慢性副鼻腔炎に対する治療状況を考慮して数回手術日が変更された後に実施されており，本件手術が施行される直前ころの喘息症状がピークフロー値等に照らし安定していたこと等も考慮すると，Ｄの治療に携わった被告病院の医師は，慎重かつ合理的に上記の極めて高度に専門的な医学的判断を行っていたものということができ，Ｄ自身は，このような被告病院の医師による合理的な判断を尊重しながら治療に臨んでいたものということができる。 このように，本件における手術時期の選択には極めて高度に専門的な医学的判断が伴い，Ｄ自身も被告病院の医師による医学的判断を尊重しながら治療に臨んでいたことを考慮するならば，手術時期の選択は被告病院の医師による合理的判断に委ねられていたものというべきであるから，被告病院の医師，具体的にはＧ医師は，Ｄに対し，手術内容，手術に伴うリスクの有無及び程度，合併症の有無及び内容，予後等，手術を受けるか否かを判断するために必要な事項を説明するべき義務を負っていた ，被告病院の医師，具体的にはＧ医師は，Ｄに対し，手術内容，手術に伴うリスクの有無及び程度，合併症の有無及び内容，予後等，手術を受けるか否かを判断するために必要な事項を説明するべき義務を負っていたものの，それ以上に具体的な手術時期を選択するために必要な事項を説明するべき義務を負うものではないというべきである。 (3)Ｇ医師は６月１３日Ｄ及び原告らに対し約１００分にわたって診，，，，断名，予定手術術式，合併症の有無及び内容，予後（手術後の生活の質）について詳しく説明しており，その内容も医学的にみて合理的なものということができるから，Ｇ医師によるＤに対する説明内容は，上記説明義務に適った内容であったというべきである。 (4)原告らはステロイドの投与に関連して術後炎症反応に伴う感染症ショッ，クに罹患するリスクが高いことの説明を事前にされなかった旨主張するが，前記認定のとおり，Ｇ医師は，手術時期に関して慎重かつ合理的な判断を行うことを前提として，予期しない合併症が生ずる可能性についても説明していたのであるから，その説明内容に不足はなかったというべきである。 (5)したがって被告はＧ医師による説明に関して説明義務違反による責，，，任を負わない。 結論 以上検討したところによれば，原告らの本訴請求は，その余の点について判断するまでもなく理由がないからこれを棄却することとして，主文のとおり判決する。 仙台地方裁判所第３民事部裁判長裁判官沼田寛裁判官伊澤文子裁判官小川貴紀
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