主文 １ 被告は，原告兵庫県火災共済協同組合に対し，金８７９万６８８０円及びこれに対する平成１４年８月２８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ２ 被告は，原告全国共済農業協同組合連合会に対し，金２９２０万４３０８円及びこれに対する平成１４年９月２６日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ３ 被告は，原告エース損害保険株式会社に対し，金１２９７万９６９２円及びこれに対する平成１４年９月１９日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ４ 訴訟費用は，これを６分し，その１を原告らの負担とし，その余は被告の負担とする。 ５ この判決の第１ないし第３項は仮に執行することができる。 事実及び理由 第１ 原告らの請求 １ 被告は，原告兵庫県火災共済協同組合（以下「原告兵庫県火災共済組合」という。）に対し，金１１４３万５９４４円及びこれに対する平成１４年８月２８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ２ 被告は，原告全国共済農業協同組合連合会（以下「原告ＪＡ共済連合会」という。）に対し，金３５６５万３８４６円及びこれに対する平成１４年９月２６日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ３ 被告は，原告エース損害保険株式会社（以下「原告エース損保」という。）に対し，金１５２３万０７６９円及びこれに対する平成１４年９月１９日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 第２ 事案の概要 １ 争いがないか証拠によって容易に認定できる事実(1) 共済契約ないし保険契約ア原告兵庫県火災共済組合は，訴外株式会社Ｚ（以下「訴外Ｚ」という。）との間で，兵庫県宝塚市ａｂ丁目ｃ－ｄ（ただ 証拠によって容易に認定できる事実(1) 共済契約ないし保険契約ア原告兵庫県火災共済組合は，訴外株式会社Ｚ（以下「訴外Ｚ」という。）との間で，兵庫県宝塚市ａｂ丁目ｃ－ｄ（ただし，住居表示はｅ－ｄ）に所在する鉄骨造金属板葺２階建建物（以下「本件建物」という。）内の什器備品及び商品を目的とし，共済金額を１５００万円，共済期間を平成１２年１２月８日から平成１４年１２月８日とする火災共済契約を締結していた（甲２の１）。 イ原告ＪＡ共済連合会は，訴外Ａとの間で，本件建物を目的とし，火災共済金額を４５００万円，共済期間を平成９年３月１０日から１５年間とする建物更生等共済契約を締結していた（甲２の２，弁論の全趣旨）。 ウ原告エース損保は，訴外株式会社Ｙとの間で，本件建物を目的とし，保険金額を２０００万円，保険期間を平成１３年１２月２０日から平成１４年１２月２０日までとする店舗総合保険契約を締結していた（甲２の３）。 (2) 共済ないし保険事故の発生平成１４年７月２３日午前１０時３０分ころ，本件建物において火災が発生した（以下「本件火災」という。）。 (3) 共済金ないし保険金の支払本件火災により発生した損害につき，上記(1)の各共済ないし保険契約に基づく共済金ないし保険金として，ア原告兵庫県火災共済組合は，平成１４年８月２７日，１１４３万５９４４円を，イ原告ＪＡ共済連合会は，同年９月２５日，３５６５万３８４６円を，ウ原告エース損保は，同年９月１８日，１５２３万０７６９円を，それぞれ各契約者に（ただし，原告エース損保は受取人を本件建物所有者である訴外Ａとする特約がされていたため同人に）支払った（甲３ない エース損保は，同年９月１８日，１５２３万０７６９円を，それぞれ各契約者に（ただし，原告エース損保は受取人を本件建物所有者である訴外Ａとする特約がされていたため同人に）支払った（甲３ないし５，弁論の全趣旨）。 ２ 原告の主張(1) 本件火災についての被告の責任本件建物は，重量鉄骨造の倉庫併用事務所建物で，訴外Ａが所有し，これを訴外株式会社Ｙが賃借し，更にその内部を分けて訴外Ｚと訴外株式会社Ｘ（以下「訴外Ｘ」という。）が転借して使用していたところ，被告は，訴外Ｘから事務所・倉庫改修工事（以下「本件工事」という。）を請け負った。 本件火災は，平成１４年７月２３日午前１０時３０分ころ，被告の従業員ないし被告が溶接作業を下請けさせていた有限会社Ｗ（以下「Ｗ」という。）の従業員が，被告の指揮監督の下に，本件工事の一部である本件建物天井部の溶接作業に従事していたところ，同作業が行われていた天井部下部の本件建物内部には発泡スチロールが大量に山積みされていたのであるから，これを放置したまま，あるいは単にシートを被せただけでその上部で溶接作業を行えば，発泡スチロールに溶滴が落下し，発泡スチロールが発炎燃焼する危険性が極めて高いことは容易に認識し得たにもかかわらず，これを放置したまま，あるいはシートを被せただけで，溶接作業を行った重大な過失により，発泡スチロールに溶滴が落下し，発泡スチロールが発炎燃焼して発生したものである。 したがって，被告は，民法７１５条，７０９条，失火ノ責任ニ関スル法律（以下「失火責任法」という。）に従い，本件火災による損害を賠償する責任がある。 (2) 本件火災による損害と原告らの共済金ないし保険金の支払による代位ア訴外Ｚは，本件火災によ （以下「失火責任法」という。）に従い，本件火災による損害を賠償する責任がある。 (2) 本件火災による損害と原告らの共済金ないし保険金の支払による代位ア訴外Ｚは，本件火災により，本件建物内の什器備品及び商品が全焼する被害を受け，原告兵庫県火災共済組合は，同損害につき，前記１(1)ア記載の火災共済契約に基づき，訴外Ｚに対し，前記１(3)ア記載のとおり共済金１１４３万５９４４円を支払った。 イ訴外Ａは，本件火災により，本件建物が全焼する被害を受け，原告ＪＡ共済連合会及び原告エース損保は，同損害につき，前記１(1)イ，ウ記載の各共済契約及び保険契約に基づき，訴外Ａに対し，前記１(3)イ，ウ記載のとおり，共済金及び保険金として，次の金員を支払った。 (ア) 原告ＪＡ共済連合会 ３５６５万３８４６円(イ) 原告エース損保 １５２３万０７６９円(3) よって，原告らは，被告に対し，保険代位による求償権の行使として，それぞれ次の各金員の支払を求める。 ア原告兵庫県火災共済組合金１１４３万５９４４円及びこれに対する平成１４年８月２８日から支払済みまで民法所定年５分の割合による遅延損害金イ原告ＪＡ共済連合会金３５６５万３８４６円及びこれに対する平成１４年９月２６日から支払済みまで民法所定年５分の割合による遅延損害金ウ原告エース損保金１５２３万０７６９円及びこれに対する平成１４年９月１９日から支払済みまで民法所定年５分の割合による遅延損害金 ３ 被告の主張(1) 被告の責任の不存在本件火災は，被告が本件工事の一部を下請けさせたＷの従業員の作業中に発生したものであるが，Ｗの従業員は，溶接作業を る遅延損害金 ３ 被告の主張(1) 被告の責任の不存在本件火災は，被告が本件工事の一部を下請けさせたＷの従業員の作業中に発生したものであるが，Ｗの従業員は，溶接作業を行っていた天井部から発砲スチロールが積まれている部分までは，約６～７メートルの距離があり，通常であれば，そこに到達するまでに溶接の火は消えるはずであったが，確実を期すため，発泡スチロールの上にベニヤ板を敷き，さらにその上に防災シートを被せるといった二重の防災措置を取っていたもので，本件火災の発生につき，Ｗの従業員に重過失はない。 したがって，失火責任法により，Ｗの従業員には本件火災につき不法行為に基づく損害賠償責任はないから，被告に使用者責任（民法７１５条）に基づく損害賠償責任が発生することもない。 のみならず，Ｗが被告から請け負って行っていた作業は，アーク溶接と呼ばれる特殊技術を要する作業で，Ｗが工事の段取りから材料（資材），機械等の準備まですべて独自に行っており，被告はＷの従業員に対する指揮監督はおよそ行っていない。すなわち，被告とＷ従業員との間には指揮監督の関係はない。したがって，被告はＷ従業員の使用者に該当しない。この点からも，被告には，本件火災につき使用者責任（民法７１５条）に基づく損害賠償責任はない。 (2) 損害及び原告らの求償権について原告らが本件建物についての共済金ないし保険金支払の基礎とした本件建物の価額は，高額に過ぎ，時価とはいえない。求償権取得の前提となる損害賠償請求権の範囲については，市場での流通価格が前提とされるべきである。 また，原告らが支払った共済金ないし保険金中には，臨時費用等が含まれているところ，これらは損害とはいえないから，これら部分につ 囲については，市場での流通価格が前提とされるべきである。 また，原告らが支払った共済金ないし保険金中には，臨時費用等が含まれているところ，これらは損害とはいえないから，これら部分については求償権も発生しないはずである。 第３ 当裁判所の判断 １ 本件火災についての被告の責任(1) 証拠（甲６～８，乙１～３，４の１～５，５〔ただし，一部〕，６，証人Ｂ，同Ｃ〔ただし，一部〕，被告代表者本人〔ただし，一部〕）及び弁論の全趣旨を総合すると，次の事実が認められる。 ア本件建物は，平成９年に新築された訴外Ａ所有の重量鉄骨造２階建の倉庫併用事務所建物で，これを訴外株式会社Ｙが賃借し，更にその内部を分けて訴外Ｚと訴外Ｘが転借して使用していた。 イ被告は，平成１４年７月，訴外Ｘから本件工事を請け負ったが，そのうち溶接作業を含む天井工事，内装工事等をＷに下請けさせた。 なお，被告は，これまでにも溶接作業を要する工事に関しては，Ｗに下請けをさせていたものであった。 ウ Ｗは，被告から交付を受けた本件工事の工程表及び被告の指示に基づき，平成１４年７月２２日から２名の従業員及び代表者のＣが本件建物での作業に着手した。 もっとも，これまでもＷが行う工事についての具体的な段取りや機械の準備等はＷにおいて行い，被告が現場に常駐してその指揮監督を行うというようなことはなかったもので，本件工事に関しても，同様であった。 エ Ｗの従業員２名は，同月２３日午前９時前ころから，本件建物天井部の電気溶接作業を開始し，Ｃは同日午前１０時ころからこれに加わった。 Ｗの従業員らは，溶接作業を行うにつき，その作業を行う天井部の下部には，高いところで約６～７メ ，本件建物天井部の電気溶接作業を開始し，Ｃは同日午前１０時ころからこれに加わった。 Ｗの従業員らは，溶接作業を行うにつき，その作業を行う天井部の下部には，高いところで約６～７メートルの高さにわたって発泡スチロールの箱が積み上げられていたのに，これを他の場所に移動させることなく，同箱の高さを約１メートルの高さに整え，その上に養生用の防炎シートを被せる措置をしただけで（乙５，証人Ｃの証言中には，発泡スチロールの上に厚さ１２ミリメートルのベニヤ板を敷き，その上にシートを被せる措置をとったとの部分があるが，本件火災後の宝塚市東消防署の調査に際し，Ｗの従業員らが，ベニヤ板を敷いていた旨を述べていたとは窺われず，また，本件火災現場にもシートの外にベニヤ板が敷かれていたことを窺わせる痕跡がないこと〔甲７，乙４の１～５，弁論の全趣旨〕に照らし，にわかに措信できず，他にこれを認めるに足りる証拠はない。），溶接作業を開始した。 オ同日午前１０時３０分ころ，電気溶接作業中のＷの従業員の１人が，積み上げられた発泡スチロールの部分一箇所から炎が上がっているのに気づき，消化器等を用いてこれを消し止めようとしたが，消し止めることはできず，本件火災となった。 カ電気溶接中のアークの温度は，その溶接電源の種類や電流密度あるいは溶かされる溶接金属の種類によって変わるが，通常の被覆アーク溶接棒を用いた場合は４０００度から７０００度程度であるとされている。そして，一般的な溶接では，金属の融点より数百度高くまで加熱すると溶融したスベッタといわれるスラブや金属粒，あるいは作業中の状態で発生する溶けた金属の固まりが溶滴（火花）となって落下する。 東京法令出版発行の火災調査技術教本に記載の実験結果によれば，溶滴が発 いわれるスラブや金属粒，あるいは作業中の状態で発生する溶けた金属の固まりが溶滴（火花）となって落下する。 東京法令出版発行の火災調査技術教本に記載の実験結果によれば，溶滴が発泡スチロール上に落下すると，発泡スチロールが溶融し，３秒から４秒を経て発炎燃焼するとのことである。 (2) 以上の事実をもとに本件火災についての被告の責任につき検討する。 ア重過失の有無について上記認定の事実によれば，本件火災は，電気溶接によって発生した高熱の溶滴（火花）が，積み上げられていた発泡スチロールの上に落下し，これによって発泡スチロールが溶融し，発炎燃焼して発生したものと認められる。 ところで，電気溶接に際して発生する溶滴（火花）は，前記認定のとおり，極めて高温であり，これが落下する部分に着火しやすい発泡スチロールを置いたまま溶接作業を行うことは，火災を発生させる危険性が極めて高いものであることは容易に認識できるところであり，また，本件で発泡スチロールに被せられていたシートは防炎シートに過ぎず，高熱の溶滴（火花）の危険性を防止するに不十分なものであることも容易に認識できるものである。 そうとすれば，本件火災は，溶接により発生する溶滴（火花）が落下する箇所に発泡スチロールを置いたままで溶接作業を行うときには，溶滴によって発泡スチロールが発火し，火災を生ずる虞が極めて高いにもかかわらず，防炎シートを被せただけで溶接作業を行ったＷの従業員らの重大な過失によって発生したものと認められる。 イ指揮監督関係の有無について上記のとおり，本件火災の原因となった溶接作業は被告の従業員ではなく，被告が下請けに出したＷの従業員らが行ったものであり と認められる。 イ指揮監督関係の有無について上記のとおり，本件火災の原因となった溶接作業は被告の従業員ではなく，被告が下請けに出したＷの従業員らが行ったものであり，その作業自体については，被告が現場に常駐するなどしての指揮監督は行っていなかったものである。 しかし，本件工事は，被告が請け負った工事であり，被告は，その一部を，自身の従業員に行わせるのに代えて，Ｗの従業員らに行わせたものであり，かつ，その施工に関し，Ｗは，被告から本件工事の工程表を交付され，同工程表及び被告の指示によって，これに従事していたものであり，被告が本件工事に常駐等していなかったとしても，Ｗの従業員らの作業が，被告の指揮監督の下になされていたものであることには変わりがないとうべきである。 ウ以上のとおりで，Ｗの従業員らには本件火災発生について重過失が認められ，かつ，被告と本件火災を発生させたＷ従業員らとの間には指揮監督関係があったものと認められるから，被告には，民法７１５条，７０９条，失火責任法に基づき，本件火災による損害につき，損害賠償責任があるものと認められる。 ２ 損害及び共済金ないし保険金の支払による代位について(1) 訴外Ｚ関係証拠（甲９）によれば，訴外Ｚは，本件火災当時，本件建物内に時価合計１５１７万３０００円の什器・備品類及び時価合計５０９万０６９３円の商品を所有していたところ，本件火災によりこれらが焼損し，什器・備品類については１２９３万３０００円，商品については４５３万５０３３円，合計１７４６万８０３３円の損害を被ったことが認められる。 訴外Ｚが，平成１４年８月２７日，原告兵庫県火災共済組合から，共済金１１４３万５９４４円の支払を受けたことは争いがないところ 計１７４６万８０３３円の損害を被ったことが認められる。 訴外Ｚが，平成１４年８月２７日，原告兵庫県火災共済組合から，共済金１１４３万５９４４円の支払を受けたことは争いがないところ，証拠（甲９）によれば，同共済金のうち，８７９万６８８０円は，上記什器・備品及び商品の焼損についての損害金として支払われたことが認められる。 そうすると，原告兵庫県火災共済組合は，上記８７９万６８８０円につき，訴外Ｚに代わって，被告に対し，支払を求めることができるものと認められる。 原告兵庫県火災共済組合は，残余の共済金２６３万９０６４円についても，保険代位を主張するが，証拠（甲９）によれば，同共済金は臨時費用として支払われたものであるところ，訴外Ｚにおいて本件火災による損害としてこれに見合う臨時費用の出費をしたことを認めるに足りる具体的な証拠はなく，これを損害としては認めることができないので，この部分についての共済金の支払による代位はこれを認めることができない。 (2) 訴外Ａ関係証拠（甲１の２・３，７，８，１０，乙４の１～５）及び弁論の全趣旨によれば，本件建物は平成９年に４６００万円で新築されたものであり，本件火災（平成１４年７月２３日）当時の時価は４２１８万４０００円（再調達価額４５３６万円。耐用年数５７年。最終残価率２０パーセント。経年減価率年１．４パーセントとして算定）であったこと（被告は，時価額が高額に過ぎると主張するが，本件建物が重量鉄骨造の倉庫併用事務所建物であることからすれば，上記算定方法は特に不合理とは認められず，高額に過ぎるとの被告主張は理由がない。），本件建物は本件火災により全焼し，所有者の訴外Ａは上記時価相当額（４２１８万４０００円）の損害を被ったことが認められ 記算定方法は特に不合理とは認められず，高額に過ぎるとの被告主張は理由がない。），本件建物は本件火災により全焼し，所有者の訴外Ａは上記時価相当額（４２１８万４０００円）の損害を被ったことが認められる。 訴外Ａが，平成１４年９月２５日，原告ＪＡ共済連合会から共済金３５６５万３８４６円の，同年９月１８日，原告エース損保から保険金１５２３万０７６９円の各支払を受けたことは争いがないところ，証拠（甲８）によれば，上記共済金のうち３１１５万３８４６円，上記保険金のうち１３８４万６１５４円，合計４５００万円が本件建物の焼失についての損害金として支払われたものであることが認められる。 そうすると，訴外Ａが本件建物の焼失により被った上記損害４２１８万４０００円につき，原告ＪＡ共済連合会及び原告エース損保は，それぞれその各支払額で按分した額，すなわち，原告ＪＡ共済連合会は，２９２０万４３０８円（４２１８万４０００円÷４５００万円×３１１５万３８４６円），原告エース損保は，１２９７万９６９２円（４２１８万４０００円÷４５００万円×１３８４万６１５４円）を，訴外Ａに代わって，被告に対し，支払を求めることができるものと認められる。 証拠（甲８）によれば，原告ＪＡ共済連合会及び原告エース損保は，残余の共済金４５０万円及び保険金１３８万４６１５円，合計５８８万４６１５円については，いずれも取片付費用として支払っていることが認められるが，訴外Ａにおいて現実にこれら出費をしたことを認めるに足りる具体的な証拠はなく，これを損害としてにわかには認めることができないので，この部分についての共済金ないし保険金の支払による代位はこれを認めることができない。 ３ まとめ以上によれば，原告らの被告に対する請求は，次の各 てにわかには認めることができないので，この部分についての共済金ないし保険金の支払による代位はこれを認めることができない。 ３ まとめ以上によれば，原告らの被告に対する請求は，次の各金員の支払を求める限度で理由がある。 (1) 原告兵庫県火災共済組合金８７９万６８８０円及びこれに対する平成１４年８月２８日から支払済みまで民法所定年５分の割合による遅延損害金(2) 原告ＪＡ共済連合会金２９２０万４３０８円及びこれに対する平成１４年９月２６日から支払済みまで民法所定年５分の割合による遅延損害金(3) 原告エース損保金１２９７万９６９２円及びこれに対する平成１４年９月１９日から支払済みまで民法所定年５分の割合による遅延損害金よって，原告らの請求を上記限度で認容することとして，主文のとおり判決する。 神戸地方裁判所第４民事部裁判官上田昭典
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