- 1 -平成２３年４月２７日判決言渡平成２１年（ワ）第５７７９号損害賠償請求事件判決 主文 １ 原告らの請求をいずれも棄却する。 ２ 訴訟費用は，原告らの負担とする。 事実 及び理由 第１ 請求 １ 被告らは，原告Ａに対し，連帯して１億３８３２万０９２３円及びこれに対する平成１９年８月１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ２ 被告らは，原告Ｂに対し，連帯して３３０万円及びこれに対する平成１９年８月１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ３ 被告らは，原告Ｃに対し，連帯して３３０万円及びこれに対する平成１９年８月１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ４ 被告らは，原告Ｄに対し，連帯して３３０万円及びこれに対する平成１９年８月１日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 第２ 事案の概要 １ 事案の要旨本件は，原告Ａ（以下「原告Ａ」という。）が，被告医療法人社団Ｅ会（以下「被告法人」という。）が開設し運営するＦ診療所（以下「被告診療所」という。）において，医師である被告Ｆ（以下「被告Ｆ」という。）の診察を受け，心筋梗塞の疑いがあるという理由で，被告診療所から救急車により転送される途中で心肺停止状態となり，その後蘇生したものの低酸素脳症による意識障害（遷延性植物状態）の後遺障害が残ったことにつき，被告Ｆには，原告Ａに対して行った心電図検査の結果，原告Ａが急性心筋梗塞を発症している疑いがあることが明らかになった時点で，原告Ａを直ちに経皮的冠動脈形成術（以- 2 -下「ＰＣＩ」という。）等の専門的治療を行うことのできる病院に転送すべきであったのにこれを怠った注意義務違反があり があることが明らかになった時点で，原告Ａを直ちに経皮的冠動脈形成術（以- 2 -下「ＰＣＩ」という。）等の専門的治療を行うことのできる病院に転送すべきであったのにこれを怠った注意義務違反があり，これにより上記のような後遺障害が生じたと主張して，被告法人に対しては不法行為（使用者責任）又は診療契約上の債務不履行に基づき，被告Ｆに対しては不法行為に基づき，損害賠償を求めた事案である。 ２ 前提となる事実（末尾に認定の根拠となった証拠等を示す。［］内の数字は，当該証拠の関係頁である。証拠等を掲記しない事実は，争いのない事実である。） 当事者ア原告Ａは，昭和２４年８月１８日生の男性であり，原告Ｂ（以下「原告Ｂ」という。）はその妻，原告Ｃ（以下「原告Ｃ」という。）及び原告Ｄ（以下「原告Ｄ」という。）は，いずれも原告Ａと原告Ｂとの間の子である。 イ被告法人は，肩書地において，内科，リウマチ科，皮膚科，耳鼻咽喉科を診療科目とする被告診療所を開設し運営している。 被告Ｆは，被告診療所に勤務していた内分泌，甲状腺を専門とする医師であり，平成１９年７月３１日（以下，特に断りがない限り，日付は平成１９年のものである。）及び翌８月１日に，原告Ａを診察した者である（被告Ｆ本人［１］，弁論の全趣旨）。 診療経過ア ７月３１日（火曜日）の診療経過原告Ａは，７月３１日昼過ぎころ，被告診療所に来院し，被告Ｆの診察を受けた。この際，原告Ａは，被告Ｆに対し，週末にゴルフを終えて帰宅したところ，３８度の発熱があり，自分で冷湿布をしたが，発熱は続いている，咳が出るので自分で風邪薬を飲んだが，倦怠感と腹部秘結感があるなどと自らの症状を説明した。被告Ｆが，原告Ａの血圧を電子血圧計で測定したところ，収縮期圧が９０mmＨｇ（以下単位を省略する。）台で いる，咳が出るので自分で風邪薬を飲んだが，倦怠感と腹部秘結感があるなどと自らの症状を説明した。被告Ｆが，原告Ａの血圧を電子血圧計で測定したところ，収縮期圧が９０mmＨｇ（以下単位を省略する。）台であっ- 3 -た。そこで，被告Ｆは，水銀圧血圧計で再度原告Ａの血圧を測定したところ，収縮期圧１００，拡張期圧７０（以下「収縮期圧／拡張期圧」で示す。）であった。 被告Ｆは，原告Ａに対し，吸入の処置を行うとともに，２０％ブドウ糖２０mℓ及びノイロトロピン（鎮痛解熱剤）を注射投与し，併せてＰＡ（総合感冒薬），メジコン（鎮咳剤），ポンタール（鎮痛解熱剤），ムコスタ（胃薬）を処方した。また，被告Ｆは，原告Ａに対し，具合が良くならない場合は，翌日も受診するよう指示した。（乙Ａ１［６，１１，１４，１５］，３の１，８［１，２］，被告Ｆ本人［２ないし４］）イ ８月１日（水曜日）の被告診療所における診療経過原告Ａは，８月１日午後２時ころないし午後２時１０分ころ（正確な時刻については争いがある。以下，本項において，時刻に争いがある場合には同様の表記をする。），点滴を受けることを希望して，被告診療所に来院し，被告Ｆの診察を受けた。原告Ａは，被告Ｆに対し，熱感があり，食欲不振，腹部膨満感及び秘結感，胃痛，不眠を訴え，血圧検査の結果は，１５２／７８であった。被告Ｆは，原告Ａに対し，タケプロン（胃薬）及びマイスリー（睡眠導入剤）を処方したものの，同原告から，会社出勤がだるくて辛く，特に階段を昇るのが苦しく，歩行も遅くしかできない，胸部の重圧感があるとの訴えを聞いたことから，被告Ｆは，原告Ａに対し，心電図検査を行うこととし，午後２時１４分ころないし午後２時２０分ころから，検査室において心電図検査を行った。 被告Ｆは，同日午後２時１９分ころないし午後２時２５分 とから，被告Ｆは，原告Ａに対し，心電図検査を行うこととし，午後２時１４分ころないし午後２時２０分ころから，検査室において心電図検査を行った。 被告Ｆは，同日午後２時１９分ころないし午後２時２５分ころ，原告Ａの心電図検査の結果を見て，心筋梗塞を疑わせる所見があると判断し，原告Ａに対し，血液検査により白血球数の検査及び心筋トロポニンＴ（心筋構成蛋白）検査を行うこととし，午後２時２８分ころ，原告Ａに対し，ソルデム（輸液）３Ａ・５００cc及びノイロトロピンを点滴投与すると同時- 4 -に，原告Ａから採血をした。午後２時３０分ころ，血液検査のうち白血球数が８８００／μL（以下単位を省略する。）であることが判明した。 同日午後２時４５分ころ，原告Ａの心筋トロポニンＴ検査の結果が陽性であると判明した。そこで，被告Ｆは，点滴中の原告Ａに対し，血液検査においても異常所見があり，心筋梗塞の疑いがあり，入院が必要となるので救急車を手配する旨説明した。原告Ａは，この説明を受けた直後から，急に不穏状態となり，苦悩に満ちた表情で，体熱感，胸部苦悶を訴え，呼吸促迫が増大したことから，被告Ｆは，原告Ａに対し，酸素吸入及びクーリングを開始した。また，この状況を看護師から聞いた被告法人の代表者であるＧ医師（以下「被告代表者」という。）は，看護師に対し，原告Ａにニトロダームテープ（血管拡張剤）を貼付するよう指示し，同看護師は，原告Ａに，ニトロダームテープを１枚貼付した。 被告Ｆは，同日午後２時５０分ころ，Ｈ大学医学部附属Ｈ医院（以下「Ｈ医院」という。）に対し，電話で，原告Ａの受入れを要請したところ，原告Ａの受入れの可否を判断するための資料として，心電図検査の結果をファックス送信するよう指示された。そこで，被告診療所の事務員であるＩ（以下「Ｉ」という。）が，原告Ａ Ａの受入れを要請したところ，原告Ａの受入れの可否を判断するための資料として，心電図検査の結果をファックス送信するよう指示された。そこで，被告診療所の事務員であるＩ（以下「Ｉ」という。）が，原告Ａの心電図検査の結果をＨ医院にファックス送信したが，その後しばらくして，Ｈ医院から，ファックスが送信されてこないので，別の番号にファックス送信するよう指示を受け，これを行った。 Ｈ医院は，被告Ｆに対し，同日午後３時１５分ころ，原告Ａを受け入れる旨回答した。そこで，Ｉは，午後３時１７分ころ，救急車の手配を行い，被告Ｆは，原告Ｂに対し，電話で，原告Ａが緊急搬送となる旨を伝え，原告Ａの勤務先にも同原告が入院となる旨を伝えた。 救急車は，同日午後３時２３分ころ，被告診療所に到着した。救急隊員は，原告Ａを救急隊のストレッチャーで救急車に収容し，被告代表者がこ- 5 -れに同乗して，午後３時３６分ころ，Ｈ医院に向けて出発した。（甲Ａ４［１０，２１，２３，４６，１１３］，５，６，乙Ａ１［６ないし９，１１ないし１３，１６ないし１９］，２，３の２，乙Ａ４，５，８［２ないし７］，９［１，２］，１０［１ないし５］，被告Ｆ本人［５ないし７，９，１０］）ウ被告診療所から転送後の診療経過原告Ａは，救急車による搬送中の８月１日午後３時４５分ころから，意識レベルが低下し，ＪＣＳⅢ－３００（刺激しても覚醒せず，全く動かない状態），呼吸喪失，心拍数１分間当たり６０回（以下１分間当たりの心拍数のみを表示する。）となり，午後３時４７分ころにはＣＰＡ（心肺機能停止），ＰＥＡ（無脈性電気活動。心電図上は何らかの脈拍があるのに，脈拍が触れない状態）となった。そのため，原告Ａに対し，マスクで用手換気をするなどの心肺蘇生措置がされるとともに，原告Ａの搬送先が，ＣＣＵ（冠動脈疾 脈性電気活動。心電図上は何らかの脈拍があるのに，脈拍が触れない状態）となった。そのため，原告Ａに対し，マスクで用手換気をするなどの心肺蘇生措置がされるとともに，原告Ａの搬送先が，ＣＣＵ（冠動脈疾患集中治療室）があり，かつ，Ｈ医院よりも近傍にあるＪ大学病院（以下「Ｊ大病院」という。）に変更されることとなった。 原告Ａを乗せた救急車は，同日午後３時４８分ころ，Ｊ大病院に到着した。原告Ａは，Ｊ大病院到着時において，ＣＰＡ及びＰＥＡが継続しており，到着後直ちに心臓マッサージが再開され，右上肢及び左上肢よりルートを確保し，冷却生理食塩水による大量急速補液による脳低温治療法が開始されるとともに，気道確保のために挿管が行われ，午後４時５分ころからＰＣＰＳ（経皮的心肺補助）が開始され，午後４時１０分ころにはＩＡＢＰ（大動脈内バルーンパンピング）が挿入された。 原告Ａに対し，緊急冠動脈造影が実施されたところ，左冠動脈に強い狭窄が認められたが，ニトロ（亜硝酸剤）の投与により狭窄が解除された。 その後，同日午後４時１６分ころ，原告Ａの自己心拍が再開した。その後，原告Ａに対し，カテコラミン（昇圧剤）等が投与され，循環動態は安定し- 6 -た。 原告Ａは，同月３日にはＰＣＰＳが抜去され，同月７日にはＩＡＢＰが抜去され，同月１４日には人工呼吸器による呼吸管理から離脱したが，意識レベルはＪＣＳⅢ（刺激しても覚醒しない。）Ａ（無動性無言症）となり，心筋梗塞による院外心肺停止後の蘇生後脳症を呈していると診断された。 原告Ａは，Ｊ大病院入院時より，急性腎不全が認められ，連日，接続緩徐式血液ろ過透析が行われ，同月１５日からは血液ろ過透析が行われていたが，同月２８日より自尿が認められ，９月４日には透析より離脱し，同月１３日，蘇生後脳症，腎不全に対するリハビリテーシ 連日，接続緩徐式血液ろ過透析が行われ，同月１５日からは血液ろ過透析が行われていたが，同月２８日より自尿が認められ，９月４日には透析より離脱し，同月１３日，蘇生後脳症，腎不全に対するリハビリテーション等の加療目的で，Ｋ病院に転院し，平成２１年９月２９日，Ｌ病院に転院した。（甲Ａ４［３ないし５，１０，２１ないし２４，４０，４１，４５，５３，５４，１１３ないし１１５，１１９，１２７，１３０，１５３］，５，６，乙Ａ９［２，３］，原告Ｂ本人［７，１１］） 原告Ａの状態原告Ａは，急性心筋梗塞による低酸素脳症及び慢性腎不全によりＫ病院に入院したが，その後も，意識レベルはＪＣＳⅢ－３００，弛緩性麻痺で体動も自力では取れない植物状態であり，平成２０年２月１日の時点で，改善の見込みはないと診断された（甲Ａ７）。 ３ 争点 被告Ｆにおいて，心電図所見の確認後，直ちに原告ＡをＰＣＩ等専門的治療を実施できる病院へ転送しなかった注意義務違反の有無 被告Ｆの前記⑴の注意義務違反と原告Ａに生じた後遺障害との間の因果関係の有無 原告らが被った損害の有無及びその額 ４ 争点についての当事者の主張- 7 - 争点（被告Ｆにおいて，心電図所見の確認後，直ちに原告ＡをＰＣＩ等専門的治療を実施できる病院へ転送しなかった注意義務違反の有無）について（原告らの主張）ア被告Ｆは，原告Ａの心電図所見を確認した時点で，急性心筋梗塞の疑いがあると診断できたこと 原告Ａが被告Ｆに訴えた症状原告Ａは，被告Ｆに対し，８月１日の診察の際，「胸部重圧感」，「今日は会社勤務がだるくて辛く，特に階段を昇るのが苦しく，歩行も遅くしかできない。」（乙Ａ１［６］）のほか，明確に胸痛を訴えていた。 このことは，原告Ａが，７月３１日には胸部不快感を，８ 感」，「今日は会社勤務がだるくて辛く，特に階段を昇るのが苦しく，歩行も遅くしかできない。」（乙Ａ１［６］）のほか，明確に胸痛を訴えていた。 このことは，原告Ａが，７月３１日には胸部不快感を，８月１日午前５時の時点では前胸部痛を訴えていたこと（甲Ａ４［２１］），被告Ｆ自身が，診療録の傷病名欄に「胸内苦悶」と記載し，また「胸部の重圧感有り」と記載していること（乙Ａ１［１，６］）から明らかである。 心電図の検査結果は急性心筋梗塞の所見を示していること原告Ａの心電図（乙２）には，４つの誘導（Ⅱ，Ⅲ，ａＶｆ，Ｖ６）でＳＴ上昇が見られる一方，Ｖ１，Ｖ２の各誘導でＳＴ降下が見られ（甲Ｂ１９，甲Ｂ２５），これは急性心筋梗塞を強く疑わせる所見である。 イ急性心筋梗塞の疑いのある患者は，心筋トロポニンＴ検査をするまでもなく，直ちにＰＣＩ等専門的治療を実施できる病院に転送するべきであること外来患者に急性心筋梗塞が疑われる場合（ＳＴ上昇型心筋梗塞の場合は特にその必要がある。），侵襲的治療を行う専門的設備を有しない病院の医師は，確定診断に固執することなく，直ちに専門病院へ搬送することが- 8 -必要であるとされる（甲Ｂ１３，１４）。 この急性心筋梗塞の疑いの所見は，まず第１に心電図検査で得ることができ，その際，患者の症状・病歴も併せて検討される（甲Ｂ１３，１５，１７）。 原告Ａは，８月１日の被告診療所受診時，前記アのとおり胸痛等の症状を訴えているうえ，前記アのとおり心電図の検査結果は急性心筋梗塞の所見を示している。 急性心筋梗塞の確定診断のためには，心筋トロポニンＴ検査の結果も一つの要素とされているが，そもそも転送に当たって確定診断まで要するものではないし，たとえ転送前に同検査をしたとしても，転送に当たってその結果を待つ必要 診断のためには，心筋トロポニンＴ検査の結果も一つの要素とされているが，そもそも転送に当たって確定診断まで要するものではないし，たとえ転送前に同検査をしたとしても，転送に当たってその結果を待つ必要はなく，結果が判明した時点において転送先病院へ検査結果を送付すれば足りる（甲Ｂ６，１３ないし１７）。 ウ直ちに原告ＡをＰＣＩ等専門的治療を実施できる病院へ移送しなかったこと（転送義務違反の具体的態様）被告Ｆは，遅くとも８月１日午後２時１９分ころには心電図検査の結果を把握し，原告Ａが急性心筋梗塞を発症しているとの所見を得ていたにもかかわらず，午後２時５０分になって，ようやくＨ医院に対して受け入れ要請の電話をし，救急車の手配は午後３時１７分まで遅滞した。 エ被告らの主張に対する反論被告らは，原告Ａに何ら臨床症状がなかったことを前提とする主張をしているが，事実に反する。原告Ａには，前記アのとおり，心筋梗塞を疑わせる臨床症状があった。 また，被告らは心電図には急性心筋梗塞の典型的所見が現れていないとするが，心電図の読み方を間違えているし，被告Ｆ自身が心電図カルテの所見欄に急性側壁梗塞・急性下壁梗塞・要治療と記載していること（乙Ａ２［４］）と矛盾する。 - 9 -さらに，一刻を争う急性心筋梗塞の患者の搬送につき，心筋トロポニンＴ検査の結果を漫然と待つこと自体が誤った判断である。 （被告らの主張）ア原告Ａの臨床症状及び心電図所見のみでは，急性心筋梗塞と診断できないこと 原告Ａは急性心筋梗塞の典型的な臨床症状を訴えていなかったこと急性心筋梗塞は，典型的には，突然起こる圧迫するような，または絞めつけられるような前胸部痛が特徴的である。顔面蒼白や冷汗を伴い，恐怖感を感じ，胸痛の持続時間は１５分以上ないし数時間に及び，通常， 急性心筋梗塞は，典型的には，突然起こる圧迫するような，または絞めつけられるような前胸部痛が特徴的である。顔面蒼白や冷汗を伴い，恐怖感を感じ，胸痛の持続時間は１５分以上ないし数時間に及び，通常，１５分以上続く胸痛の場合は狭心症よりも急性心筋梗塞を疑う，胸痛は喉，顎，又は左肩や左上腕内側に放散することがあり，背部痛の場合もあるといった臨床症状を呈する（乙Ｂ７資料３［１］）。 この点，原告Ａの主訴は，熱感・腹部膨満感・秘結感の持続，倦怠感，食欲不振，胃痛，不眠であり，よって，急性心筋梗塞に典型的な臨床症状を訴えていなかった。 心電図には急性心筋梗塞の典型的所見が現れていないこと原告Ａの８月１日の心電図検査の結果上，原告ら指摘のとおり，Ⅱ，Ⅲ，ａＶＦ，Ｖ６の各誘導にＳＴ波の上昇が見られる。 しかし，ａ 心電図の診断学においてＶ１ないしＶ４誘導では２mm未満，その他の誘導では１mm未満の上昇までは正常範囲とされているところ（乙Ｂ７資料２［３，５，２３４］），原告Ａの心電図においては，Ⅱ，Ⅲ，ａＶＦの各誘導に関しては，仮にＴａ波が存在すると仮定したとしても１mm以上の上昇を認めるのはⅡ誘導のみである。 また，ＳＴ部分については「２mmまでの上昇は健常者でもみられる」と紹介する文献もあり（乙Ｂ７資料６［３１］），これによればⅡ誘導- 10 -についても異常とまではいいきれない。 ｂＶ６誘導についてもＳＴ上昇は２mmを超えるか超えないかの程度でしかないばかりか，隣接する２誘導以上における０．１ｍＶ（心電図の１mmに相当）以上のＳＴ上昇は，通常ＳＴ上昇型心筋梗塞を示唆する所見と説く知見（乙Ｂ７資料５［８］）に合致しない。 ｃＶ６誘導でＳＴが上昇している一方で，Ｖ４誘導でＳＴが低下していることは合理的に説明ができない。 ｄ 昇は，通常ＳＴ上昇型心筋梗塞を示唆する所見と説く知見（乙Ｂ７資料５［８］）に合致しない。 ｃＶ６誘導でＳＴが上昇している一方で，Ｖ４誘導でＳＴが低下していることは合理的に説明ができない。 ｄＶ１，Ｖ２誘導でＱＳパターンが出現していることについても，他の誘導と整合性をもって説明をすることは困難である。原告Ａに前壁梗塞の既往があり，かつそのことを被告Ｆが知っていれば，矛盾なく理解し得るが，そのような情報の全くない中で，全体を整合して理解することは困難である。 ｅ 急性心筋梗塞の心電図に特徴的とされるＴ波の尖鋭化は存在せず（乙Ｂ７資料４［１７０図１］），ＳＴの型も，急性心筋梗塞の場合特徴的とされている上方に凸型を呈していない（乙Ｂ７資料４［１６９］）。 以上により，原告Ａの心電図所見は，急性心筋梗塞を始めとする心筋虚血を念頭に置くべき所見であることは間違いないものの，進んで急性心筋梗塞を強く示唆する所見とまではいい切れないというべきである。 イ被告Ｆが，原告Ａに対し，心筋トロポニンＴ検査を実施した後に転送したことが，転送義務違反とはならないこと 原告Ａに対し，心筋トロポニンＴ検査を実施したことは妥当であること上述のとおり原告Ａは主訴，心電図所見の点から典型的な急性心筋梗塞の像を呈していなかった。 そのため，被告Ｆは，搬送の要否をスクリーニングする目的で心筋トロポニンＴ検査を実施したものであり，その判断は適切である。 心筋トロポニンＴ検査の結果確認後，直ちに原告Ａを転送したこと- 11 -被告診療所では，心筋トロポニンＴ検査の結果を確認した８月１日午後２時４５分から５分後の午後２時５０分にはＨ医院に対し受入要請を行っており，搬送の着手に遅れはない。 争点（被告Ｆの前記⑴の注意義務違反と原告Ａに生じた後遺障 検査の結果を確認した８月１日午後２時４５分から５分後の午後２時５０分にはＨ医院に対し受入要請を行っており，搬送の着手に遅れはない。 争点（被告Ｆの前記⑴の注意義務違反と原告Ａに生じた後遺障害との間の因果関係の有無）について（原告らの主張）以下の事実に照らすと，被告Ｆの転送義務違反と原告Ａの後遺障害との間には，因果関係があるというべきである。 ア被告Ｆが原告Ａの心電図所見を確認することのできた時間は遅くても８月１日午後２時１９分ころであること原告Ａが被告診療所に来院したのは，８月１日午後２時ころか，それから間もなくである。そして，原告Ａに対する心電図検査は午後２時１４分ころに行われている（甲Ａ３［２］，乙Ａ１［１２］）。 イ午後２時１９分ころに救急搬送を開始すれば，後遺障害が生じることは避けられたこと被告Ｆが，原告Ａの心電図記録を確認してから転送先に対する受入要請の電話をするまでに要した時間は約３６分（仮に被告Ｆが午後２時１９分ころに心電図を確認したとすれば約３１分）である。 原告ＡがＰＣＰＳを受けたのは同日午後４時５分ころであるところ，被告Ｆが，仮に午後２時１４分ころに転送先へ受入要請の電話をしていれば，その転送手配が緩慢であったことを度外視しても，原告Ａは，午後３時２９分ころの時点（仮に受入要請の電話が午後２時１９分ころであったとすれば，午後３時３４分ころ）の時点で，整備の整った専門病院でＰＣＰＳその他の処置を受けることができた。 しかるに，原告ＡがＣＰＡに陥ったのは同日午後３時４７分ころである。 被告Ｆが，原告Ａの心電図記録を確認した後直ちに転送先へ受入要請の- 12 -電話をしていれば，原告は今回のＣＰＡを避けられたか，仮にＣＰＡに陥ったとしても設備の整った専門病院で迅速・適切な処置を受けること 原告Ａの心電図記録を確認した後直ちに転送先へ受入要請の- 12 -電話をしていれば，原告は今回のＣＰＡを避けられたか，仮にＣＰＡに陥ったとしても設備の整った専門病院で迅速・適切な処置を受けることができた。 ＣＰＡ後速やかに血流再開をすれば，脳機能の回復は期待できるが，数分以上の心肺停止後に血流が再開した場合には，完全な脳機能の回復を期待することは不可能である（甲Ｂ５，１４，１８）。 ウ被告らの主張に対する反論仮に被告らの主張のように，被告Ｆが原告Ａの心電図所見を確認した時刻が８月１日午後２時２５分ころであったとしても，その時点において転送先への受入要請の電話をしていれば，原告Ａは午後３時４０分の時点で，整備の整った専門病院でＰＣＰＳその他の処置を受けることができたのであって，後遺障害の発生を避けることはできたというべきである。 （被告らの主張）以下の事実に照らすと，被告Ｆの転送義務違反があったとしても，それと原告Ａの後遺障害との間には，因果関係がないというべきである。 ア被告Ｆが原告Ａの心電図所見を確認した時間は早くても８月１日午後２時２５分ころであること原告Ａは，８月１日午後２時１０分ころ，被告診療所に来院し，被告Ｆは，午後２時１５分ころから，原告Ａの診察を始めた。そして，原告Ａは，午後２時２０分ころ，検査室に入室し，心電図検査が行われ，午後２時２５分ころ，被告Ｆが，原告Ａの心電図検査の結果を確認した。 イ心電図所見の確認後直ちに救急搬送を開始したとしても，後遺障害が生じることは避けられなかったこと仮に，心電図の所見を確認してから直ちに受入要請の電話をするとしても，原告Ａに状況を説明して了解を取り付け，スタッフを呼んだり，診察待ちの患者の手配などをしていれば５分程度の時間的経過を要するので，- 13 - 所見を確認してから直ちに受入要請の電話をするとしても，原告Ａに状況を説明して了解を取り付け，スタッフを呼んだり，診察待ちの患者の手配などをしていれば５分程度の時間的経過を要するので，- 13 -心筋トロポニンＴ検査を実施しなかったとしても，短縮できる時間は２０分程度である。 一方，原告Ａが被告診療所を出発したのが８月１日午後３時３６分であり，Ｊ大病院に到着したのが午後３時４８分，原告Ａに対してＰＣＰＳが開始されたのが午後４時５分であったから，被告診療所出発からＪ大病院到着までに１２分，被告診療所出発からＰＣＰＳ開始までに２９分を要していることになる。 よって，仮に原告Ａを収容した救急車が被告診療所を２０分早く出発することができたとすると，被告診療所の出発が午後３時１６分，Ｊ大病院到着が午後３時２８分，ＰＣＰＳ開始が午後３時４５分となる。 原告Ａが救急車内で意識レベル低下に見舞われたのは午後３時４５分ころであったから，原告らの主張するとおりに理想的に事が運んだとしても，ＰＣＰＳの開始はギリギリ間に合うかどうかでしかない。 なお，原告Ａは，当初，Ｊ大病院ではなくＨ医院に搬送される予定であった。被告診療所のある東京都中央区Ｍから見て，Ｊ大病院はＨ医院の手前にあたり，救急車で信号に制止されることなく走行したとしても２～３分程度は要する。そうすると，計算上，原告Ａが意識レベルを低下し始める前までにＰＣＰＳを実施するのは至難である。 争点（原告らが被った損害の有無及びその額）について（原告らの主張）ア原告Ａの損害 １億３５１９万８５５２円 積極損害 ５７０２万１２２５円ａ 入院診療費 ５０万０２４８円原告Ａは低酸素脳症による １億３５１９万８５５２円 積極損害 ５７０２万１２２５円ａ 入院診療費 ５０万０２４８円原告Ａは低酸素脳症による後遺障害によって，現在遷延性植物状態なのであって，同居の家族が妻である原告Ｂ１人のみであることに鑑みれば，入院治療は必要不可欠のものである。 - 14 - Ｊ大病院での入院診療費２４万４２４８円 Ｋ病院及びＬ病院での入院診療費２５万６０００円ｂ 将来の入院診療費 １５７万９５６０円原告Ａが今後植物状態を脱する見込みはない。 ｃ 雑費 ９２万４４８５円 Ｋ病院入院時の雑費８７万５２８５円 Ｌ病院入院時の雑費４万９２００円ｄ 将来の雑費 ７２０万６７４２円ｅ 付添看護費 ６５８万４０００円原告Ａは植物状態であるため，身体を清潔に保つためのケアや心身が硬直しないようにするためのマッサージなど，看護師では対応しきれないケアを妻が日々行う必要があり，実際に，妻である原告Ｂは原告Ａ入院後，今日まで１日たりとも欠かさずに病院へ通い，上記ケアを行っている。 ｆ 将来の付添看護費 ３８４３万５９６０円原告Ａの回復の見込みがない以上，その生ある限り，上記ケアは必要である。 ｇ 付添人宿泊費 ２３万２４８０円原告Ａが心筋梗塞で倒れ，生死の境という状況にあった間 原告Ａの回復の見込みがない以上，その生ある限り，上記ケアは必要である。 ｇ 付添人宿泊費 ２３万２４８０円原告Ａが心筋梗塞で倒れ，生死の境という状況にあった間，妻である原告Ｂは何かあったときには直ちに病院へ駆けつけられるように，病院近くに宿泊せざるを得なかった。 Ｎでの宿泊費- 15 -１６万３６００円 Ｏでの宿泊費６万８８８０円ｈ 付添人交通費 ４８万５１１１円原告Ｂは，原告Ａの容態が安定するまではもちろんのこと，その後も先に述べたケアのために毎日病院へ通わざるを得ず，そのためには交通費の支出が必須である。 Ｊ大病院入院時の交通費 ４万５２４０円① 電車代 ３万２２４０円② 駐車場代 １万３０００円 Ｋ病院入院時の交通費 ４３万５６５９円 Ｌ病院入院時の交通費 ４２１２円ｉ 将来の付添人交通費 ６３万３５５９円ｊ 文書代 ４３万９０８０円 医師面談・意見書作成費用 ３５万００００円 その他診断書料等 ８万９０８０円 消極損害（逸失利益） ２５８８万６５５０円ａ ６０歳定年までの減給分 １５７万５６３０円ｂ 定年後の逸失利益 ２４３１万０９２０円 後遺症慰謝料 ４０００万００００円 弁護 までの減給分 １５７万５６３０円ｂ 定年後の逸失利益 ２４３１万０９２０円 後遺症慰謝料 ４０００万００００円 弁護士費用 １２２９万０７７７円被告らは，任意の賠償に応じないため，本件のような医療事件にあっては，原告Ａの訴訟提起・追行には弁護士への訴訟委任が不可欠であり，被告らに，弁護士費用相当損害金として，上記ないしの合計金１億２２９０万７７７５円の１割である１２２９万０７７７円を負担させるのが相当である。 - 16 -イ原告Ｂ，原告Ｃ及び原告Ｄの損害各３３０万００００円 慰謝料各３００万００００円原告Ａは一命は取り留めたものの，植物状態であって，妻・子らにとっては，夫であり父である原告Ａの死に匹敵する精神的苦痛を被っており，固有の慰謝料が認められるべきである。 弁護士費用各３０万００００円上記アと同様に，原告Ｂ，原告Ｃ，原告Ｄについても，被告らに，弁護士費用相当損害金として，各自の慰謝料額３００万円の１割である各３０万円を負担させるのが相当である。 （被告らの主張）争う。 第３ 当裁判所の判断 １ 認定事実証拠及び弁論の全趣旨によれば，本件の診療経過等につき，次の事実が認められる（末尾に認定の根拠となった証拠等を示す。［］内の数字は，当該証拠の関係頁である。）。 ７月３１日以前の診療経過原告Ａは，平成１８年１２月５日，収縮期圧１６０との高血圧を主訴として，被告診療所を受診した。血圧は１３５／７４，１４３／７８，１３７／７５，心拍数８０で，しばらく血圧測定をするよう指導を受けた。 原告Ａは 平成１８年１２月５日，収縮期圧１６０との高血圧を主訴として，被告診療所を受診した。血圧は１３５／７４，１４３／７８，１３７／７５，心拍数８０で，しばらく血圧測定をするよう指導を受けた。 原告Ａは，同月１１日，熱感，咽頭痛，咽頭発赤を主訴として被告診療所を受診した。血圧は１３６／７８，１２９／７４，１５４／８９，１４４／９２，心拍数８３であり，ロキソニン（解熱剤）の処方を受けた。 原告Ａは，同月１８日，被告診療所を受診し，血圧は１２４／７０で，心拍数は７６であり，塩分を控えるようにとの食事指導と２か月間血圧測定をして問題がなければ，薬物の服用は不要である旨の指示を受けた。この後，- 17 -原告Ａは，自己判断により被告診療所へ通院しなくなった。 原告Ａは，７月２３日，じんましんを主訴として被告診療所を受診し，プレドニン（ステロイド剤），セルテクト（抗アレルギー剤）の処方を受けた。 （乙Ａ１［３，５］，８［１］） ７月３１日（火曜日）の診療経過原告Ａは，７月３１日昼過ぎころ，被告診療所に来院し，被告Ｆの診察を受けた。この際，原告Ａは，被告Ｆに対し，週末にゴルフを終えて帰宅したところ，３８度の発熱があり，自分で冷湿布をしたが，発熱は続いている，咳が出るので自分で風邪薬を飲んだが，咳嗽，咽頭痛，全身倦怠感，腹部膨満感，腹部秘結感，食欲不振，四肢関節痛等があるなどと自らの症状を説明した。被告Ｆが，原告Ａの血圧を電子血圧計で測定したところ，収縮期圧９０台であった。そこで，被告Ｆは，水銀圧血圧計で再度原告Ａの血圧を測定したところ，１００／７０であった。 被告Ｆは，原告Ａに対し，吸入の処置を行うとともに，２０％ブドウ糖２０mℓ及びノイロトロピンを注射投与し，併せてＰＡ，メジコン，ポンタール，ムコスタを処方した。また，被告Ｆは，原告Ａに対 あった。 被告Ｆは，原告Ａに対し，吸入の処置を行うとともに，２０％ブドウ糖２０mℓ及びノイロトロピンを注射投与し，併せてＰＡ，メジコン，ポンタール，ムコスタを処方した。また，被告Ｆは，原告Ａに対し，具合が良くならない場合は，翌日も受診するよう指示した。（乙Ａ１［６，１１，１４，１５］，３の１，８［１，２］，被告Ｆ本人［２ないし４］） ８月１日（水曜日）の被告診療所における診療経過原告Ａは，８月１日午後２時過ぎころ，点滴を受けることを希望して，被告診療所を受診し，午後２時１５分ころから，被告Ｆの診察を受けた。原告Ａは，被告Ｆに対し，熱感があり，食欲不振，腹部膨満感及び秘結感，胃痛，不眠を訴え，血圧検査の結果は，１５２／７８であった。被告Ｆは，原告Ａに対し，タケプロン及びマイスリーを処方したものの，原告Ａから，会社出勤がだるくて辛く，特に階段を昇るのが苦しく，歩行も遅くしかできない，胸部の重圧感があるとの訴えを聞いたことから，被告Ｆは，以前の症例経験，- 18 -前日の原告Ａの症状等に照らし，原告Ａが心筋梗塞，急性腎不全等に罹患している可能性を疑い，原告Ａに対し，心電図検査を行うこととし，午後２時２０分ころから，検査室において心電図検査を行った。 被告Ｆは，同日午後２時２５分ころ，原告Ａの心電図検査の結果を見て，急性側壁及び下壁梗塞を疑わせる所見とともに陳旧性前壁梗塞の所見を認め，原告Ａに対し，血液検査により白血球数の検査及び心筋トロポニンＴ検査を行うこととし，午後２時２８分ころ，原告Ａに対し，ソルデム３Ａ・５００cc及びノイロトロピンを点滴投与すると同時に，原告Ａから採血をした。 午後２時３０分ころ，血液検査のうち白血球数８８００であることが判明した。 同日午後２時４５分ころ，原告Ａの心筋トロポニンＴ検査の結果が陽性であ ピンを点滴投与すると同時に，原告Ａから採血をした。 午後２時３０分ころ，血液検査のうち白血球数８８００であることが判明した。 同日午後２時４５分ころ，原告Ａの心筋トロポニンＴ検査の結果が陽性であると判明した。そこで，被告Ｆは，点滴中の原告Ａに対し，血液検査においても異常所見があり，心筋梗塞の疑いがあり，入院が必要となるので救急車を手配する旨説明した。原告Ａは，この説明を受けた直後から，急に不穏状態となり，苦悩に満ちた表情で，体熱感，胸部苦悶を訴え，呼吸促迫が増大したことから，被告Ｆは，原告Ａに対し，酸素吸入及びクーリングを開始した。また，この状況を看護師から聞いた被告代表者は，看護師に対し，原告Ａにニトロダームテープを貼付するよう指示し，同看護師は，原告Ａに，ニトロダームテープを１枚貼付した。 被告Ｆは，同日午後２時５０分ころ，Ｈ医院に対し，電話で，原告Ａの受入れを要請したところ，原告Ａの受入れの可否を判断するための資料として，心電図検査の結果をファックス送信するよう指示された。そこで，被告診療所の事務員であるＩが，原告Ａの心電図検査の結果をＨ医院にファックス送信したが，その後しばらくして，Ｈ医院から，ファックスが送信されてこないので，別の番号にファックス送信するよう指示を受け，これを行った。 Ｈ医院は，被告Ｆに対し，同日午後３時１５分ころ，原告Ａを受け入れる- 19 -旨回答した。そこで，Ｉは，午後３時１７分ころ，救急車の手配を行い，被告Ｆは，原告Ｂに対し，電話で，原告Ａが緊急搬送となる旨を伝え，原告Ａの勤務先にも同原告が入院となる旨を伝えた。 救急車は，同日午後３時２３分ころ，被告診療所に到着した。救急隊員は，原告Ａを救急隊のストレッチャーで救急車に収容し，被告代表者がこれに同乗して，午後３時３６分ころ，Ｈ医院に向けて出発 を伝えた。 救急車は，同日午後３時２３分ころ，被告診療所に到着した。救急隊員は，原告Ａを救急隊のストレッチャーで救急車に収容し，被告代表者がこれに同乗して，午後３時３６分ころ，Ｈ医院に向けて出発した。なお，同日午後３時２４分ころ，原告Ａは，その意識レベルは，ＪＣＳⅠ（刺激しないでも覚醒している。）－３（自分の名前，生年月日が言えない。）で，呼吸困難な状態であり，呼吸は浅く４６／分，心拍数は１０８，血圧は１４４／１００，ＳｐＯ2（経皮的酸素飽和度）は８４％であったが，１０ℓの酸素投与により９０％となった。（甲Ａ４［１０，２１，２３，４６，１１３］，５，６，乙Ａ１［６ないし９，１１ないし１３，１６ないし１９］，２，３の２，乙Ａ４，５，８［２ないし７］９［１，２］，１０［１ないし５］，被告Ｆ本人［４ないし１０，１２ないし１５，１８，２０，２４］） 被告診療所から転送後の診療経過原告Ａは，救急車による搬送中の８月１日午後３時３３分ころ，ＳｐＯ2が１００％から８０％，心拍数が１４０から１００となり，午後３時４５分ころから，意識レベルが低下し，ＪＣＳⅢ－３００，呼吸喪失，心拍数６０となり，午後３時４７分ころにはＣＰＡ，ＰＥＡとなった。そのため，原告Ａに対し，マスクで用手換気をするなどの心肺蘇生措置がされるとともに，原告Ａの搬送先が，ＣＣＵがあり，かつ，Ｈ医院よりも近傍にあるＪ大病院に変更されることとなった。 原告Ａを乗せた救急車は，同日午後３時４８分ころ，Ｊ大病院に到着した。 原告Ａは，Ｊ大病院到着時において，ＣＰＡ及びＰＥＡが継続しており，到着後直ちに心臓マッサージが再開され，右上肢及び左上肢よりルートを確保し，冷却生理食塩水による大量急速補液による脳低温治療法が開始されると- 20 -ともに，気道確保のために挿管が行われ，午後４ 着後直ちに心臓マッサージが再開され，右上肢及び左上肢よりルートを確保し，冷却生理食塩水による大量急速補液による脳低温治療法が開始されると- 20 -ともに，気道確保のために挿管が行われ，午後４時５分ころからＰＣＰＳが開始され，午後４時１０分ころにはＩＡＢＰが実施された。 原告Ａに対し，緊急冠動脈造影が実施されたところ，左冠動脈に強い狭窄が認められたが，ニトロの投与により狭窄が解除されたため，冠攣縮が原因の急性心不全と考えられた。その後，同日午後４時１６分ころ，原告Ａの自己心拍が再開した。その後，原告Ａに対し，カテコラミン等が投与され，循環動態が安定した。 原告Ａは，同月３日にはＰＣＰＳが抜去され，同月７日にはＩＡＢＰが抜去され，同月１４日には人工呼吸器による呼吸管理から離脱したが，意識レベルはＪＣＳⅢＡとなり，心筋梗塞による院外心肺停止後の蘇生後脳症を呈していると診断された。 原告Ａは，Ｊ大病院入院時より，急性腎不全が認められ，連日，接続緩徐式血液ろ過透析が行われ，同月１５日からは血液ろ過透析が行われていたが，同月２８日より自尿が認められ，９月４日には透析より離脱し，同月１３日，蘇生後脳症，腎不全に対するリハビリテーション等の加療目的で，Ｋ病院に転院し，平成２１年９月２９日，Ｌ病院に転院した。（甲Ａ４［３ないし５，１０，２１ないし２４，４０，４１，４５，５３，５４，１１３ないし１１５，１１９，１２７，１３０，１５３］，５，６，乙Ａ９［２，３］，原告Ｂ本人［７，１１］） 事実認定の補足説明ア原告らは，原告Ａが８月１日に被告診療所を受診した際，被告Ｆに対し，前記認定に係る主訴のほか，胸痛を訴えた旨主張する。そして，被告Ｆは，原告Ａの診療録に，胸内苦悶，胸部の重圧感ありと記載しており（乙Ａ１［１，６］），転送先のＪ大 療所を受診した際，被告Ｆに対し，前記認定に係る主訴のほか，胸痛を訴えた旨主張する。そして，被告Ｆは，原告Ａの診療録に，胸内苦悶，胸部の重圧感ありと記載しており（乙Ａ１［１，６］），転送先のＪ大病院の診療録には，同日午前５時に前胸部痛があった旨の記載があり（甲Ａ４［２１］），同病院のＰ医師（以下「Ｐ医師」という。）作成の診断書にも８月１日に胸痛，呼吸困難が出現- 21 -し，近医（被告診療所）を受診した旨の記載がある（甲Ａ２，４［４５］）。 また，前記認定のとおり，原告Ａは，被告Ｆに対し，８月１日の診療時に胃痛を訴えていたところ，原告Ｂは，７月３１日及び８月１日に，原告Ａが胃が痛いと言いつつ，上腹部ないし胸部に触れていたのであり，原告Ａには胸痛があったかのような供述をする（甲Ｃ１９，原告Ｂ本人［２，３，５，１３，１６］）。 しかし，被告Ｆは，原告Ａが７月３１日及び８月１日の被告診療所受診時において，胸痛について訴えることはなかった旨供述する（乙Ａ８［３，９］被告Ｆ本人［４］）とともに，被告Ｆ作成の診療録の胸部の重圧感あり（乙Ａ１［６］）との記載については，原告Ａが胸が重いと話していたことを記載したものである旨供述する（乙Ａ８［３］，被告Ｆ本人［１７］）。 そして，被告Ｆは，診療録表紙の胸内苦悶という傷病名の記載（乙Ａ１［１］）については，前記認定に係る原告Ａの主訴は心筋梗塞の典型的な症状ではなかったものの，以前に類似の主訴で心筋梗塞と診断された症例を経験していたことから原告Ａに対し心電図検査を実施することとしたため，心電図検査の保険診療報酬請求の便宜のために胸内苦悶と記載したにすぎない旨供述する（乙Ａ８［３］，被告Ｆ本人［７，８，１５ないし１７］）ところ，Ｑ医師（以下「Ｑ医師」という。）は，原告Ａの場合にそのように記載する必 療報酬請求の便宜のために胸内苦悶と記載したにすぎない旨供述する（乙Ａ８［３］，被告Ｆ本人［７，８，１５ないし１７］）ところ，Ｑ医師（以下「Ｑ医師」という。）は，原告Ａの場合にそのように記載する必要があったかどうかはさておき（Ｑ医師は，心電図検査の保険診療報酬請求のためには必ずしも必要でないが，心筋トロポニンＴ検査の保険診療報酬請求のためには胸内苦悶の記載が必要であるとする。），保険診療報酬請求の便宜のためにこのような記載をすることは一般的にはあり得ることである旨供述していること（証人Ｑ［２，２９，３０］）に照らすと，被告Ｆによる原告Ａの診療録の上記各記載をもって，原告Ａが被告Ｆに対し，８月１日の診療時に，胸部の重圧感のほかに，胸痛をも訴えたと認めることはできない。 - 22 -また，Ｊ大病院のＰ医師作成の診断書（甲Ａ２，４［４５］）に，８月１日に胸痛，呼吸困難が出現し近医を受診した旨記載された経緯につき，Ｐ医師は診療録を参考に記載し，その内容が救急隊からの情報か原告らからの情報か被告Ｆからの情報かは分からない旨回答していること（調査嘱託の結果），及び，原告ＢがＪ大病院の医師に対し原告Ａが同日午前５時ころに胸が痛いと話していた旨伝えたと供述していること（原告Ｂ本人［１７］）に照らすと，Ｊ大病院の診療録の記載やＰ医師作成の診断書の記載から，原告Ａが被告Ｆに対し，同日の診療時に，胸痛を訴えていたと認めることもできない。 そして，原告Ａが胃が痛いといいながら胸部ないし上腹部に触れていたとの原告Ｂの上記供述についてみると，上記の原告Ａの行動から直ちに原告Ａが胸痛を呈していたとまで認めることは困難である上に，原告Ａは，原告Ｂから胃痛とは違うのではないかとの指摘を受けたにもかかわらず，胸部ないし上腹部の痛みについて，胃痛である旨回答してい 直ちに原告Ａが胸痛を呈していたとまで認めることは困難である上に，原告Ａは，原告Ｂから胃痛とは違うのではないかとの指摘を受けたにもかかわらず，胸部ないし上腹部の痛みについて，胃痛である旨回答していたこと（原告Ｂ本人［１６］）に鑑みれば，原告Ａは被告Ｆに対し８月１日の診療時には胃痛がある旨を訴えたにすぎないと認めるのが相当である（被告Ｆ本人［１４］）。 以上に照らすと，原告Ａが被告Ｆに対し，８月１日の診療時に，胸痛を訴えていたとは認められず，他にこれを認めるに足りる適確な証拠はない。 イ原告らは，８月１日の診療経過につき，原告Ａが被告診療所に来所したのが同日午後２時ころ，被告Ｆの診察を受け，心電図検査が開始されたのが午後２時１４分ころ，被告Ｆが上記心電図検査の結果を確認したのが遅くとも午後２時１９分ころであると主張する。そして，原告Ａの心電図検査の結果には８月１日午後３時１４分との記載があるところ（乙Ａ２［２］），本件に係る証拠保全事件（東京簡易裁判所平成１９年第０７０１９０号事件）の１１月１５日付け検証調書中には，被告Ｆの説明とし- 23 -て，心電図カルテ記載の午後３時１４分との表示は１時間誤っており，実際の時刻は午後２時１４分ころである旨の記載があり（甲Ａ３），被告Ｆは，１１月１９日，原告Ａの診療録に，心電図測定は午後２時１４分に実施した旨記載している（乙Ａ１［１２］）。また，原告Ａの勤務先の同僚は，原告Ａが８月１日午後１時４５分ころ，勤務先を出て被告診療所に向かったこと，勤務先と被告診療所との間の距離は徒歩５分程度であり，当時原告Ａの状態が悪かったことを考慮しても，１５分もあれば到着するはずである旨供述する（甲Ｃ２０［３］）。 しかし，被告Ｆは，被告診療所は受付を午後１時ころから開けているものの，診療は午後２時より 時原告Ａの状態が悪かったことを考慮しても，１５分もあれば到着するはずである旨供述する（甲Ｃ２０［３］）。 しかし，被告Ｆは，被告診療所は受付を午後１時ころから開けているものの，診療は午後２時より前に開始することはない，原告Ａは，点滴希望ということで順序を繰り上げたものの，被告Ｆの午後の診療開始から３人目ないし４人目の患者であった，通常の患者であれば１人５分ないし１０分程度診察に時間を要し，点滴のみを希望する患者の場合も診察を行い，通常なら２分程度で診察を行っている，前記証拠保全事件の検証期日において，心電図検査の開始時刻を２時１４分ころと説明したのは，心電図計の時刻の調整をしていなかったため原告Ａの心電図検査の結果が午後３時１４分と記載されていたことと原告Ａを午後２時から開始された午後の診療の早い段階で診察したことを併せて，１時間位繰り上がると推測したからであるが，心電図計の設定時刻がどの程度正確な時刻と異なっていたのかは分からない，診療録の１１月１９日の記載は証拠保全による検証がされたことを受けて，経過を整理して記載したものである旨供述する（乙Ａ８［２ないし４］，被告Ｆ本人［１２，１３，１８ないし２０，３２］）。 また，Ｉは，８月１日午後２時１０分ころ，被告診療所の受付からの内線電話により，原告Ａが点滴を希望して来院したことを知った，原告Ａは，早くても午後２時１５分ころ，午後の外来診療の３ないし４人目の患者として，診察室に入ってきた，被告Ｆの原告Ａに対する診察は５分程度要し- 24 -ており，その後，診察室を出て心電図検査のため検査室に移動した，その約５分後に心電図検査の結果を入手し，午後２時２５分ころ，被告Ｆにこれを渡した旨供述する（乙Ａ１０［１ないし３］）。 以上のとおり，被告Ｆが，前記証拠保全事件の検証期日において，８月 移動した，その約５分後に心電図検査の結果を入手し，午後２時２５分ころ，被告Ｆにこれを渡した旨供述する（乙Ａ１０［１ないし３］）。 以上のとおり，被告Ｆが，前記証拠保全事件の検証期日において，８月１日に原告Ａに対し心電図検査を実施した時刻を午後２時１４分ころと説明した根拠が，心電図検査結果の時刻が午後３時１４分となっており，これを推測で１時間繰り上げたことにあるところ，心電図計の時刻設定が正確な時刻とどの程度異なっていたのかが判然としない以上，被告Ｆの上記説明及びこの直後にされた診療録の記載はいずれもにわかに採用することができない。かえって，本件では，原告Ａは診察後に心電図検査を受けているところ，患者１人当たりの診療時間や原告Ａが同日の被告Ｆの３人目ないし４人目の患者であったとの上記供述に照らすと，被告Ｆが原告Ａを診察した時刻は午後２時１５分ころであると推認するのが合理的というべきである。また，本件では原告Ａの心電図検査後に血液検査（白血球数の検査）が行われているところ，血液検査の結果が判明したのは，午後２時３０分ころである（乙Ａ１[９]）。そうだとすると，以上の心電図検査前後に行われた診察，心電図検査に要する時間及び血液検査の時間帯からは，心電図検査の開始時刻は午後２時２０分ころ，その検査結果を被告Ｆが確認するのは午後２時２５分ころと推認するのが合理的というべきであり，これらの推認を覆すに足りる適確な証拠はない。 ２ 医学的知見証拠及び弁論の全趣旨によれば，急性心筋梗塞につき，次の医学的知見が認められる（末尾に認定の根拠となった証拠等を示す。［］内の数字は，当該証拠の関係頁である。）。 急性心筋梗塞とは，冠動脈の不安定プラーク（粥腫）の破裂と引き続いて起こる冠動脈血栓による心筋壊死のことである。その典型的な症状は胸痛で，３ 等を示す。［］内の数字は，当該証拠の関係頁である。）。 急性心筋梗塞とは，冠動脈の不安定プラーク（粥腫）の破裂と引き続いて起こる冠動脈血栓による心筋壊死のことである。その典型的な症状は胸痛で，３- 25 -０分以上持続する前胸部から心窩部の圧迫感や絞扼感がみられる。その程度は一般に狭心症によるものより強く，耐え難い，焼け火箸を突っ込んだ，鉄板を押し付けられたといった激しい表現をされる苦痛が多いが，軽い圧迫を感じるだけの場合もあり，特に高齢者や糖尿病患者の場合，痛みを感じないものが多い。また，自律神経症状として冷汗，悪心，頻脈，顔面蒼白等も伴う。梗塞による心機能低下のために，呼吸困難，息切れを感ずることも多く，めまい，失神，乏尿，動悸，血圧低下も起こる。急性期にはあらゆる種類の不整脈が生じ，致死的不整脈も多い。広範囲な壊死に伴い心臓の機能が極端に低下すると，全身臓器に有効な血液が供給できず，心原性ショックの状態となる。 心電図所見においては，発症極早期ではＳＴ上昇に先行してＴ波の増高が見られ，発症後の典型的な経時的変化としては，超急性期にはＴ波が尖鋭化，急性期にはドーム状のＳＴ上昇（心筋傷害），数時間後（亜急性期）には異常Ｑ波（心筋壊死），その後冠性Ｔ波（心筋虚血）が出現する。また，血液検査においては，心筋トロポニンＴ等の心筋逸脱酵素の上昇が認められる。 心筋梗塞に対する最善の治療法は，梗塞責任血管をできるだけ速やかに再灌流させることであり，その方法としては，ＰＣＩないしＰＴＣＡ（冠動脈バルーン形成術）と血栓溶解療法とがあるが，血流改善にすぐれる，合併症が少ない，費用対効果にすぐれるなどの理由で，我が国では前者の方が広く普及しているとされる。（甲Ｂ２［５８ないし６１］，５［１４９］，６［１０，２８］，７［３９］，８［３３，３４， すぐれる，合併症が少ない，費用対効果にすぐれるなどの理由で，我が国では前者の方が広く普及しているとされる。（甲Ｂ２［５８ないし６１］，５［１４９］，６［１０，２８］，７［３９］，８［３３，３４，３７，４５，４７ないし５４］，１３［１１０ないし１１２］，１５［４３］，１７［１３５６］，乙Ｂ５［１０９，１１２］，７資料３［１，２］，資料４[１６９]，資料５［４］） ３ 争点（被告Ｆにおいて，心電図所見の確認後，直ちに原告ＡをＰＣＩ等専門的治療を実施できる病院へ転送しなかった注意義務違反の有無）について原告らは，①原告Ａが被告Ｆに対し，８月１日の診察の際，胸痛，胸部重圧感，倦怠感，階段を昇るのが苦しく歩行も遅くしかできないといった主訴を呈- 26 -していたこと，②原告Ａの心電図所見には，Ⅱ，Ⅲ，ａＶｆ，Ｖ６の４つの誘導でＳＴ上昇が見られる一方，Ｖ１，Ｖ２の各誘導でＳＴ下降が見られ，これは急性心筋梗塞を強く疑わせる所見であるとして，被告Ｆは，心筋トロポニンＴ検査をするまでもなく，直ちに原告ＡをＰＣＩ等専門的治療のできる病院に転送すべき注意義務があったにもかかわらず，転送のためには不要な心筋トロポニンＴ検査を実施しその結果を漫然と待ち，転送の手配を同日午後３時１７分ころまで行わなかった注意義務違反がある旨主張する。 そして，Ｑ医師は，原告Ａの心電図所見につきⅡ，Ⅲ，ａＶｆ，Ｖ６の各誘導でＳＴ上昇が認められる一方，Ｖ１，２の各誘導でＳＴ下降及びＱＳパターンが出現していることを含め総合的に考慮すると，陳旧性前壁梗塞及び急性下壁側壁梗塞が疑われ，歩行がしにくい，胸部重圧感を訴えていた原告Ａの臨床症状と上記のような急性冠症候群を疑わせる心電図所見を併せると，心筋トロポニンＴ検査をするまでもなく直ちに専門病院に委ねるべきである，原告Ａの心電 歩行がしにくい，胸部重圧感を訴えていた原告Ａの臨床症状と上記のような急性冠症候群を疑わせる心電図所見を併せると，心筋トロポニンＴ検査をするまでもなく直ちに専門病院に委ねるべきである，原告Ａの心電図所見のみでも，上記の所見に加えて，全体的に低電位であることに照らすと，９割以上の可能性で心筋梗塞と診断できる旨供述する（甲Ｂ１０［３ないし５］，１９［１，２］，２４，証人Ｑ［２，３，９，１０，２２ないし２５］）。また，証拠（甲Ｂ６［１０，１３，２６，３０］，１３［１１１，１１２］，１４［３０６］，１５［４３］，１７［１３５５，１３５８］）中には，急性心筋梗塞の疑いがあれば，直ちに専門医に転送すべきであり，血液検査の結果を待つべきではないなどの原告らの主張に沿う又は沿うかに見える記載が存在する。加えて，前記１認定のとおり，被告Ｆ自身も，原告Ａの心電図所見に，急性側壁及び下壁梗塞を疑わせる所見とともに陳旧性前壁梗塞の所見を認めており，その根拠として，Ⅱ，Ⅲ，ａＶｆ，Ｖ６の各誘導でＳＴ上昇が認められると供述している（乙Ａ８［４］，被告Ｆ本人［９，１０，２１，２３，２４］）ところである。 しかし，まず原告Ａの症状から検討すると，前記１，ア認定のとおり，- 27 -原告Ａが，被告Ｆに対し，８月１日の診察時において，胸痛を訴えたとは認められず，また，前記１ア説示のとおり，被告Ｆが診療録に記載した胸内苦悶との記載は，保険診療報酬請求のためのものにすぎず，原告Ａの実際の臨床症状ないし主訴であるとは認められない。そして，前記１認定に係る原告Ａの８月１日の主訴ないし症状，すなわち，熱感，食欲不振，腹部膨満感及び秘結感，胃痛，不眠，会社出勤がだるくて辛く，特に階段を昇るのが苦しく，歩行も遅くしかできない，胸部の重圧感があるといった主訴ないし症状は， の主訴ないし症状，すなわち，熱感，食欲不振，腹部膨満感及び秘結感，胃痛，不眠，会社出勤がだるくて辛く，特に階段を昇るのが苦しく，歩行も遅くしかできない，胸部の重圧感があるといった主訴ないし症状は，必ずしも急性心筋梗塞の典型的ないし特徴的な症状ということはできない（乙Ａ８［３，９］，乙Ｂ７［４，８］，証人Ｑ［２６，２８，２９］，証人Ｒ［４ないし６，８ないし１０，２８］，被告Ｆ本人［１７，３３，３４］）。 確かに，医学文献においては，心筋虚血による痛みは，胸痛（狭心痛）というより胸部不快感，胸部圧迫感，胸や喉が詰まる感じと訴えることの方が多い（甲Ｂ１６[１２１]），ＳＴ上昇型急性心筋梗塞の症状としては前胸部の不快感を自覚することが多いが，痛みというより局在がはっきりしないある程度の範囲をもって示される重苦しい，絞めつけられる，圧迫される，絞られる，焼け付くような感じなどと表現されることが多い（甲Ｂ１７[１３５６]），急性冠症候群における胸痛の性質は重苦しい，圧迫される，絞めつけられる，息が詰まる，焼けるようなという表現が多く，痛みというより不快感として訴えることもある（乙Ｂ７資料５[４]）との記載があり，原告Ａの階段を昇るのが苦しく，歩行も遅くしかできない，胸部の重圧感があるとの症状については，上記各医学文献で示されているような，胸部不快感等として表される急性心筋梗塞の症状であると評価できないわけではない。しかしながら，前記１⑶認定のとおり，８月１日の被告診療所における診察時には原告Ａには熱感があり，その血圧も１５２／７８であって，必ずしも心筋梗塞によって循環動態が悪化しているとはいえないことから，急性心筋梗塞と診断するには疑問もあったこと（証人Ｒ［９，２２，２３］）のほか，原告Ａの訴えた上記の各症状がいずれ- 28 -も心筋梗塞の 梗塞によって循環動態が悪化しているとはいえないことから，急性心筋梗塞と診断するには疑問もあったこと（証人Ｒ［９，２２，２３］）のほか，原告Ａの訴えた上記の各症状がいずれ- 28 -も心筋梗塞の典型的な症状とはいえないことは前述のとおりであり，かつ，急性心筋梗塞以外の疾患でも現れる症状であるから，急性心筋梗塞は鑑別診断すべき一つの疾病となるにすぎず（証人Ｒ[１１，２１]，被告Ｆ［８，１０，１６，３２，３３］），診療に当たる医師としては，あくまで急性心筋梗塞の可能性を念頭に置かなければならないというにとどまると考えるべきである。 次に，心電図検査の結果について検討すると，証拠（甲Ｂ６［１３］，８［４５］，１３［１１２］，１４［３０６］，乙Ｂ７資料３［１，３］）中には，①内臓痛と考えられる胸痛が数十分持続していれば専門医に搬送する心構えが大切である，②激しく３０分以上持続する前胸部痛と特異的心電図変化が認められれば急性心筋梗塞と診断する，③急性心筋梗塞が疑われるときには，そこで必要な検査は心電図検査に限られ，典型的な心電図所見がなくとも，病歴さえしっかりしていたら，ためらわずにＣＣＵに送るべきである，④胸痛を主訴に来院した患者に対しては，数分以内に心電図，血液生化学検査を行い診断を確定することが肝要である，⑤ほとんどの急性心筋梗塞は，胸痛の自覚症状，心電図所見，血清酵素の上昇から診断が確定されるが，これらのうち少なくとも２つがあれば心筋梗塞と診断してよく，急性心筋梗塞と診断されたら直ちにＣＣＵに救急車で移送し治療をしなければならず，絞めつけられるような前胸部痛が１５分以上持続する場合やニトログリセリン舌下で寛解しない場合は，救急車を要請し，ＣＣＵのある施設に速やかに搬送すべきであり，典型的な心電図所見が見られなくても症状から疑いがあれ るような前胸部痛が１５分以上持続する場合やニトログリセリン舌下で寛解しない場合は，救急車を要請し，ＣＣＵのある施設に速やかに搬送すべきであり，典型的な心電図所見が見られなくても症状から疑いがあればＣＣＵ入室の適応と考えられるとの医学文献の記載があるが，これらは，その記載の趣旨及び内容のほか，急性心筋梗塞では，急性期の再灌流療法が予後に大きく影響するので，原則として，胸痛が続く例はＡＭＩ（急性心筋梗塞）と確診できなくとも転送した方がよいが，一方，ＳＴ波が上昇しているが無症状，または非定型胸痛と考えられる例では，正常亜型や二次性変化など経時的に変化しないＳＴ波の上昇の鑑別のために，自院の以前の心電図や他院の心電図を至急取り寄せる努力をする- 29 -とする文献（甲Ｂ２６［１４７７］）もあることからすると，いずれも胸痛の自覚症状を前提として，心電図所見又は血清酵素の上昇から心筋梗塞と診断できるが，前記２認定に係る急性心筋梗塞の典型的な症状である胸痛の症状，あるいは胸痛の症状と共に特異的な心電図所見があればＣＣＵを有する専門医療機関に転送すべきであるとするものであり，心筋梗塞の疑いの前提として，急性心筋梗塞に典型的ないし特徴的な胸痛の症状が存在することを前提にしたものということができる。また，Ｒ医師（以下「Ｒ医師」という。）は，受入側である大学病院での経験を踏まえて，患者の適切な振り分けという観点に照らすと，急性心筋梗塞の典型的な症状がない場合に心電図所見のみで患者を専門医療機関に転送することは相当ではなく，専門医療機関から受入れを拒否される場合もあり得る旨供述するところである（乙Ｂ７［５，１０，１１］，証人Ｒ［６，１８，１９，２６，２７］）。 また，仮に患者が胸痛という典型的な急性心筋梗塞の胸部症状を示していなくとも，心電図検査の結 合もあり得る旨供述するところである（乙Ｂ７［５，１０，１１］，証人Ｒ［６，１８，１９，２６，２７］）。 また，仮に患者が胸痛という典型的な急性心筋梗塞の胸部症状を示していなくとも，心電図検査の結果次第では，医師に専門医療機関への転送義務を認めるべき場合があるとしても（Ｒ医師も，心電図所見だけでは急性心筋梗塞は診断できないとしつつ，患者の症状の訴えから重症と判断し，心電図所見も非常に典型的であるとして患者を専門的医療機関へ転送することは，臨床現場の医師の判断としてあり得る旨供述している（証人Ｒ[２７]）。），本件において，被告Ｆに心電図の検査結果が判明した午後２時２５分ころの時点において原告Ａを専門的医療機関へ転送する義務があったとは認められない。すなわち，確かに，原告Ａの心電図検査の結果によれば，Ⅱ，Ⅲ，ａＶＦ，Ｖ６の各誘導にＳＴ波の上昇が見られ，急性心筋梗塞を含む虚血性心疾患の存在が示唆されるが，他方で，基線のとり方に争いがあるものの，仮に原告らの主張するとおり基線をとったとしても，ＳＴ波の上昇幅は，Ⅲ，ａＶＦの各誘導では１mm程度，Ⅱ，Ｖ６の各誘導でも２mm程度であるところ（甲Ｂ１９，乙Ａ２［２，３］，乙Ｂ７資料７），健常者でも２mm以内のＳＴ波の上昇は見られるとされている- 30 -こと（乙Ｂ７［５］，乙Ｂ７資料１の１ないし１の３，乙Ｂ７資料２，乙Ｂ７資料６［３１］），一般的には急性心筋梗塞の場合にはＴ波の増高及び異常Ｑ波が見られるところ，原告Ａの心電図所見ではＴ波の増高及び異常Ｑ波が認められないこと（甲Ｂ１０［３］，乙Ａ２［２，３］，乙Ｂ７［７］）に鑑みれば，原告Ａの心電図検査の結果は典型的な急性心筋梗塞の状態を示すものとはいえないから，急性心筋梗塞は鑑別診断すべき一つの疾病となるにすぎず，診療に当たる医師としては，あく ］，乙Ｂ７［７］）に鑑みれば，原告Ａの心電図検査の結果は典型的な急性心筋梗塞の状態を示すものとはいえないから，急性心筋梗塞は鑑別診断すべき一つの疾病となるにすぎず，診療に当たる医師としては，あくまで急性心筋梗塞の可能性を念頭に置かなければならないというにとどまるものというべきである。 そうすると，胸痛という典型的な急性心筋梗塞の臨床症状が認められず，また心電図検査の結果もＳＴ波の上昇は見られるものの，典型的な急性心筋梗塞の状態を示しているとはいえない状態にあり，かつ，熱感や血圧の状況には急性心筋梗塞以外の疾患を疑わせるような所見も認められたのであるから，心電図検査の結果が得られただけの段階においては，少なくとも循環器科を診療科目とせず，内科，リウマチ科，皮膚科，耳鼻咽喉科を診療科目とする被告診療所あるいは被告診療所に勤務する内分泌科，甲状腺を専門とする医師である被告Ｆにとっては，急性心筋梗塞を鑑別診断すべき一つの疾病として急性心筋梗塞の可能性があることを念頭に置いて検査・治療を続ける必要はあるものの，原告Ａを直ちにＰＣＩ等専門的治療のできる専門医療機関に転送すべきことが医療水準となっていたものとは認められず，また，そのような義務があったと認めることもできない。そして，被告Ｆが心筋トロポニンＴ検査を実施し，それが陽性と判明した８月１日午後２時４５分ころの時点ではじめて，被告Ｆに，原告ＡをＰＣＩ等専門的治療のできる専門医療機関に転送する義務が生じたものというべきである。 以上によれば，前記１認定のとおり，被告Ｆが，８月１日午後２時４５分ころ心筋トロポニンＴ検査の結果が陽性と判明した直後に，原告Ａに病状及び入院の必要性を説明し，午後２時５０分ころにＨ医院に電話で患者の受入要請- 31 -を行い，午後３時１５分ころ受入可能との回 ころ心筋トロポニンＴ検査の結果が陽性と判明した直後に，原告Ａに病状及び入院の必要性を説明し，午後２時５０分ころにＨ医院に電話で患者の受入要請- 31 -を行い，午後３時１５分ころ受入可能との回答を得て，午後３時１７分ころ救急車を手配した結果，午後３時２３分ころ救急車が被告診療所に到着したことから，原告Ａは，午後３時３６分ころ救急車に収容されて被告診療所を出発し，その後原告Ａの容体が悪化したため，急遽Ｊ大病院に搬送されることとなり，午後３時４８分に同病院に到着したものであり，その間約１時間３分を要したものであるところ，この間，ＩがＨ医院に原告Ａの心電図所見をファックス送信しようとしたが，Ｈ医院に到着せず，再度これを送信し直したという事情はあるものの（その原因が被告らにあるものと認めるに足りる証拠はない。），急性心筋梗塞（ＳＴ上昇型）の診療に関するガイドライン中には，急性心筋梗塞発症から３ないし１２時間以内であれば，搬送時間を考慮し９０分かつ発症１２時間以内にバルーン拡張可能であれば，直ちにＰＣＩが可能な施設に移送すべきであるとするものも存在すること（甲Ｂ１７［１３６３，１３６４］），午後２時４５分ころ以降，原告Ａが不穏状態となりその対処が必要となっていたことなどに照らすと，本件において，被告Ｆに転送義務違反を認めるほどの転送措置の遅延があったということはできない。 ４ 結論以上の次第であり，原告らの本件請求は，その余の点について判断するまでもなく，いずれも理由がないのでこれを棄却することとし，主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第３４部 裁判長裁判官村田渉 - 32 - 裁判官西澤健太郎 裁判官成田晋司は，転任のため，署名押印することができない。 所民事第34部 裁判長裁判官 村田 渉 裁判官 西澤 健太郎 裁判官 成田 晋司は，転任のため，署名押印することができない。 裁判長裁判官 村田 渉
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