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主文 本件上告を棄却する。上告費用は上告人の負担とする。理由 論旨はすべて原審の認定に副わない事実関係を前提として法令違反、判例違反を主張するに帰し、適法な上告理由とは認められない。（所論Ｄが妾関係にあるＥに本件不動産を与えた行為が民法九〇条により無効であるとの主張は、原審において何らなされていないのみならず、原審は、本件不動産がＥの所有となつたことが、所論のように同人とＤとの妾関係の継続維持を条件としてなされたものであることは何ら認定していない。また、原審は、Ｅが上告会社の使者であるＦに四〇万円を交付し、貸主をＧ名義として右Ｅと上告会社との間に右金額を目的とする消費貸借の成立したことを認定しており、且つ、右消費貸借が、所論のような事情によつてなされたものと認めるに足る証拠はない旨を判示しており、右判断はこれを是認することができる。）よつて、民訴四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のとおり判決する。最高裁判所第一小法廷裁判長裁判官入江俊郎裁判官斎藤悠輔裁判官下飯坂潤夫- 1 -
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