主文 １ 原告らの主位的請求をいずれも棄却する。 ２ 被告らは，原告Ａに対し，連帯して３８５万円及びこれに対する平成２５年８月１４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ３ 被告らは，原告Ｂに対し，連帯して３８５万円及びこれに対する平成２５年８月１４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ４ 原告らのその余の予備的請求をいずれも棄却する。 ５ 訴訟費用は７分し，その１を被告らの負担とし，その余は原告らの負担とする。 ６ この判決は，第２，３項に限り，仮に執行することができる。 事実 及び理由 第１ 請求 １ 被告らは，原告Ａに対し，連帯して２７５０万７３００円及びこれに対する平成２５年８月１４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ２ 被告らは，原告Ｂに対し，連帯して２７５０万７３００円及びこれに対する平成２５年８月１４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 第２ 事案の概要原告らの子である亡Ｃ（平成元年生まれで，当時２４歳。）は，平成２５年８月１４日，被告特定非営利活動法人Ｄ（以下「被告法人」という。）が開催し，被告法人の当時の代表者であった被告Ｅ（昭和２６年生まれ）が指導を担当した水泳教室（以下「本件水泳教室」という。）において，練習中に意識を消失し，緊急搬送先の病院で死亡した（以下，この事故を「本件事故」という。）。本件は，原告らが，被告らに対し，（１）主位的には，被告Ｅが亡Ｃの体調を管理すべき注意義務等に違反したために亡Ｃが死亡した，（２）予備的には，仮に上記 注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因果関係が認められないとしても，亡Ｃが死亡しなかった相当程度の可能性 を管理すべき注意義務等に違反したために亡Ｃが死亡した，（２）予備的には，仮に上記 注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因果関係が認められないとしても，亡Ｃが死亡しなかった相当程度の可能性を侵害されたなどとして，被告法人については特定非営利活動促進法８条・一般社団法人及び一般財団法人に関する法律７８条又は債務不履行に基づき，被告Ｅについては不法行為に基づき，逸失利益等の損害賠償金及びこれに対する本件事故日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の連帯支払を求める事案である。 １ 前提事実（証拠等の掲記がない事実は当事者間に争いがない。）（１） 当事者等ア亡Ｃは，平成元年生まれの男性で，生後９箇月時に結節性硬化症（母斑症の１つ。遺伝性疾患であり，顔面血管線維腫・てんかん・精神発達遅滞の症状が特徴である。）と診断され，同疾患によって併発する自閉傾向・中等度精神遅滞等の精神障害があり，平成２２年９月７日に精神保健及び精神障害者福祉に関する法律施行令６条３項所定の障害等級１級（日常生活の用を弁ずることを不能ならしめる程度のもの）と記載された精神障害者保健福祉手帳の交付を受けた（甲５，弁論の全趣旨）。 原告らは，亡Ｃの父母である。なお，原告Ａは，平成２１年３月２９日～平成２４年４月１日，被告法人の理事であった（甲２）。 イ被告法人は，平成１８年６月に設立された特定非営利活動法人である。 被告法人は，特定非営利活動に係る事業として，①障害者に対するスポーツのインストラクト事業，②障害者及びそれらに係る者のストレス緩和のための各種教室・講座開催事業，③スポーツに関する各種イベントの企画・運営・管理事業，④スポーツ教室等への指導者の派遣及び選手育成事業を行っており，障害者に対する水泳教室や剣道教室を開催して 緩和のための各種教室・講座開催事業，③スポーツに関する各種イベントの企画・運営・管理事業，④スポーツ教室等への指導者の派遣及び選手育成事業を行っており，障害者に対する水泳教室や剣道教室を開催している。なお，被告法人は，プールを所有しておらず，市町村等が設置・管理するプールを利用するなどして上記水泳教室を開催していた（甲２，３，弁論の全趣旨）。 被告Ｅは，平成２５年８月当時，被告法人の代表者であり，被告法人が開催する有償の水泳教室の指導者であって，平成１８年６月から同水泳教室の指導を行っていた。被告Ｅは，一般財団法人日本スイミングクラブ協会のＡ級インストラクターの資格を有しており，平成１０年頃に公益財団法人日本障害者スポーツ協会公認の上級障害者スポーツ指導員（以下「上級障害者スポーツ指導員」という。）の資格を取得した（乙１１，被告Ｅ本人）。 （２） 水泳教室への入会等亡Ｃは，平成１９年頃，被告法人が開催する水泳教室に入会した。被告Ｅは，亡Ｃが水泳教室に入会した当初から亡Ｃの指導を担当していた（甲６，乙１１）。 上記水泳教室には，月会費として９０００円，月に４回以上参加する場合には月会費とは別に３０００円が必要であり，また，それらの費用とは別にプールの使用料金も必要であった（甲４，原告Ａ本人）。 （３） 本件事故の概要ア亡Ｃは，平成２５年８月１４日午後６時頃からＦアリーナで行われた本件水泳教室に参加した。本件水泳教室（担当指導員は被告Ｅ）には，亡Ｃのほか，練習生として，Ｇ（当時２０代），Ｈ（当時２０代），Ｉが参加しており，また，原告らとＪ（Ｈの母）が練習に立ち会っていた（乙３，１４）。 Ｈ及びＩは，平成２４年に知的障害者水泳連盟の国際大会強化選手に選出される程度の泳力があった。亡Ｃは，平成２５ 参加しており，また，原告らとＪ（Ｈの母）が練習に立ち会っていた（乙３，１４）。 Ｈ及びＩは，平成２４年に知的障害者水泳連盟の国際大会強化選手に選出される程度の泳力があった。亡Ｃは，平成２５年７月に開催されたジャパン・パラリンピックの１００ｍバタフライの予選で１分１７秒の記録（標準記録１分１５秒）を出す程度の泳力があった。Ｇは，亡Ｃよりも泳力があった（甲４０，４１，４９，乙１，３，被告Ｅ本人）。 イ亡Ｃは，本件水泳教室での練習中，被告Ｅから指示された泳法と異なる 泳法で泳ぎ始めた。その後，亡Ｃは，プールの中にいた他の練習生によってプールサイドに引き上げられたが，意識はなく，けいれんが認められた（原告Ｂ本人，被告Ｅ本人）。 ウ Ｆアリーナの担当者は，平成２５年８月１４日午後７時頃，救急搬送を依頼し，同日午後７時９分頃，救急車が現場に到着した。亡Ｃは，同日午後７時３３分頃，Ｋ病院に搬送されたが，同日午後８時２１分に亡Ｃの死亡が確認された（甲１２～１４）。 亡Ｃについての死体検案書には，てんかん重積症が直接死因であると記載されている（甲１５）（ただし，亡Ｃの死因については，後記争点（３）のとおり当事者間に争いがある。）。 （４） てんかんについての知見アてんかんとは，大脳の神経細胞が過剰に興奮することによって様々な発作を引き起こす病気である。てんかん発作は，特段の誘因がなく発症することが多いが，睡眠不足・疲労・精神的ストレス・運動が誘因となることもある（甲２０，３０の１）。 イてんかん発作は，①強直間代発作，②間代発作，③強直発作，④脱力発作等に分類される。①強直間代発作は，てんかん大発作とも呼ばれ，意識がある状態での発作を経ずに突然意識を消失し，強直けいれん（筋肉に力が入って硬くなったままの状態 ，②間代発作，③強直発作，④脱力発作等に分類される。①強直間代発作は，てんかん大発作とも呼ばれ，意識がある状態での発作を経ずに突然意識を消失し，強直けいれん（筋肉に力が入って硬くなったままの状態のけいれん），間代けいれん（筋肉に力が入って硬くなった状態と力が抜けた状態を規則的に繰り返すけいれん）を起こす発作，②間代発作は，全身に間代けいれんを起こす発作，③強直発作は，意識がある状態での発作を経ずに意識を消失し，身体の中心線に近い部位の強直けいれんを起こす発作，④脱力発作は，意識がある状態での発作を経ずに意識を消失し，全身の力が抜ける発作である（甲３０の１）。 ウてんかん重積症とは，てんかん発作が長時間続いたり，意識を回復しないまま何度も繰り返したりする状態である。てんかん重積症は，けいれん の有無によって，けいれん性てんかん重積症と非けいれん性てんかん重積症に分類されている。そして，けいれん性てんかん重積症で，意識が回復せずに３回以上の強直間代発作を繰り返すか，又は１０分以上けいれんを持続する場合には，救急搬送を依頼する必要があるとされている（甲３０の１，甲５２の文献１１）。 ２ 争点（１） 被告Ｅの体調管理についての注意義務違反の有無（２） 被告Ｅの救護処置についての注意義務違反の有無（３） 因果関係（４） 相当程度の可能性の侵害の有無（５） 損害額（６） 過失相殺 ３ 争点についての当事者の主張（１） 争点（１）（被告Ｅの体調管理についての注意義務違反の有無）について（原告らの主張）ア被告Ｅが負っていた注意義務違反の内容次の(ｱ)～(ｶ)の事実等に照らせば，被告Ｅは，本件水泳教室において，亡Ｃの体調を慎重に管理し，練習環境を確認した上で，熱中症が発生する危険性を検討し， 被告Ｅが負っていた注意義務違反の内容次の(ｱ)～(ｶ)の事実等に照らせば，被告Ｅは，本件水泳教室において，亡Ｃの体調を慎重に管理し，練習環境を確認した上で，熱中症が発生する危険性を検討し，熱中症の発症を警戒すべき暑熱環境下においては，通常よりも軽度の練習にとどめたり，定期的に十分な休憩時間を設けて休憩させたり，強制的に水分補給をさせたりするなどの積極的な措置をとるべき注意義務を負っていた。 (ｱ) 一般に，運動する者を監督する指導者は，天候の特徴（急に暑くなったか，特に蒸し暑いか等）や練習を行う環境が，「熱中症予防運動指針」中の５段階（運動は原則中止，厳重警戒，警戒，注意，ほぼ安全）のど の段階に該当するかを確認した上で練習メニューを検討すべきである（甲３１）。また，精神障害者のスポーツ指導に当たっては，身体不調や体調の変化を訴えない者が少なくないことから，運動中の表情等（チアノーゼ，発汗の様子等）を見ながら運動量を加減することが必要である（甲３２）。 (ｲ) 亡Ｃは，精神障害があったため，自らの体調不良を訴えたり，自ら練習内容を調整するなどして熱中症を予防することは困難であった。 (ｳ) 被告Ｅは，上級障害者スポーツ指導員であり，長年にわたって，有償で，障害者の水泳指導を行っていた。 (ｴ) 被告Ｅは，亡Ｃに対して指定居宅介護等のサービスを提供していた有限会社Ｌの代表取締役兼契約担当者であり，同社の業務を通じて知り得た亡Ｃに関する情報を利用し得る立場にあった（甲７～１１）。 (ｵ) 平成２５年８月１４日午後６時時点におけるＦアリーナの外気温は３７．２℃，プール室温は３６．０℃，プール水温（水中温度）は３２． ７℃であり，環境省熱中症予防情報サイトにおいて開示されているＷＢＧＴ（暑さ指数）は２５．３℃であ 時点におけるＦアリーナの外気温は３７．２℃，プール室温は３６．０℃，プール水温（水中温度）は３２． ７℃であり，環境省熱中症予防情報サイトにおいて開示されているＷＢＧＴ（暑さ指数）は２５．３℃であって，熱中症を警戒すべき状況であった（甲１６，１７の１・２）。 (ｶ) 被告Ｅは，平成２５年１月頃から，練習生に対して罰金の制度を課しており，同年８月１０日には練習生を叱責して練習の途中で帰るなどした。これにより，同月１４日の練習（本件水泳教室）は，練習生が被告Ｅに対して練習内容に異議を述べたり，自由なタイミングで休憩・水分補給をすることがはばかられる状況で行われた。 イそれにもかかわらず，被告Ｅは，平成２５年８月１４日に行われた本件水泳教室において，亡Ｃの体調を慎重に管理した上で，通常よりも軽度の練習にとどめたり，定期的に十分な休憩時間を設けて休憩させたり，強制的に水分補給をさせたりするなどの積極的な措置をとっておらず，上記注 意義務に違反した。 ウこれに対し，被告らは，平成２５年８月１４日の練習前に亡Ｃに体調不良等を申告させるようにしていた旨主張するが，被告法人開催の水泳教室でそのような申告の機会が設けられたことはなく，仮にそのような機会が設けられていたとしても，中等度精神遅滞等の精神障害を有する亡Ｃが自らの体調不良を訴えることは困難であり，自己申告による体調管理に意味はない。 また，被告らは，平成２５年８月１４日の練習メニューが過酷ではなかった旨主張するが，ウォーミングアップの後すぐに２０００ｍの距離を僅かな休憩を挟みながら全力で泳ぎ続けることは相当過酷な練習であったというべきである。 （被告らの主張）ア被告Ｅが，平成２５年８月１４日当時，スポーツ指導者として，亡Ｃの体調を管理すべき抽象的な義務を負って がら全力で泳ぎ続けることは相当過酷な練習であったというべきである。 （被告らの主張）ア被告Ｅが，平成２５年８月１４日当時，スポーツ指導者として，亡Ｃの体調を管理すべき抽象的な義務を負っていたことは認める。 イしかし，次の(ｱ)～(ｳ)の事実等に照らせば，被告Ｅに上記注意義務違反はなかったというべきである。 (ｱ) 亡Ｃが被告Ｅの指示と異なる泳法で泳ぎ始めたのは１８００ｍを泳いだ時点であるが，亡Ｃは平成２５年当時２時間の練習時間内に５０００ｍを泳ぐこともあったのであるから，当日の練習が過酷であったとはいえない。 (ｲ) 被告Ｅは，平成２５年８月１４日，練習が一区切りつくたびに練習生に休息をとらせており，３０分おきに休息をとらせていた。 (ｳ) 被告Ｅは，平成２５年８月１４日，プール到着後，ロビーでの待ち時間を利用して，練習生の体調不良等についての申告を受けるようにしていた。亡Ｃは，同日，体調不良を訴えることはなかった。 （２） 争点（２）（被告Ｅの救護処置についての注意義務違反の有無）につ いて（原告らの主張）ア被告Ｅが負っていた注意義務違反の内容次の(ｱ)～(ｶ)の事実等に照らせば，被告Ｅは，亡Ｃがプールサイドに引き上げられ，意識がない状態でのけいれんが認められた時点で，亡Ｃが熱中症を発症していることを疑い，速やかに，救急車を要請した上で，亡Ｃを涼しいところに運び，身体冷却を行うなどの応急処置を行うべき注意義務を負っていた。 (ｱ) 一般に，暑い時期の運動中に熱中症が疑われるような症状がみられた場合，まずは熱中症を発症しているか否かを判断する必要があり，応答が鈍い，言動がおかしいなどの意識障害が少しでもみられた場合には，速やかに救急搬送を依頼した上で，対象者 疑われるような症状がみられた場合，まずは熱中症を発症しているか否かを判断する必要があり，応答が鈍い，言動がおかしいなどの意識障害が少しでもみられた場合には，速やかに救急搬送を依頼した上で，対象者を涼しいところに運び，身体冷却を行うことが必要である（甲３１）。 (ｲ) 公益財団法人日本障害者スポーツ協会が編集する『障害者スポーツ指導教本初級・中級〈改訂版〉』（平成２４年）（甲３２）では，暑い環境下で生ずる不具合については「熱中症」を疑うことが大切なポイントであるとされており，意識障害・けいれん・運動障害・高体温が認められた場合には上記(ｱ)のような応急処置をとるべきであるとされている。 (ｳ) 被告Ｅは，上級障害者スポーツ指導員であり，長年にわたって，有償で，障害者に対する水泳の指導に当たっていた。 (ｴ) 平成２５年８月１４日午後６時時点におけるＦアリーナの外気温は３７．２℃，プール室温は３６．０℃，プール水温（水中温度）は３２． ７℃であり，環境省熱中症予防情報サイトにおいて開示されているＷＢＧＴ（暑さ指数）も２５．３℃であり，熱中症を警戒すべき状況であった。 (ｵ) 亡Ｃは，意識がない状態でのけいれんが発生する直前，①シャドース トロークを行っていた際に大量の汗をかいて息切れし（亡Ｃが大量の汗をかいていたことは，Ｋ病院で行われた血液検査の結果からも推測される。），②被告Ｅの指示に対する反応が鈍くなり，③近くに置かれていたボトルからスポーツドリンクを飲んだ後，少し離れた位置にあるウォータークーラーまで水を飲みに行き，④被告Ｅから指示された泳法とは異なる泳法で泳いだりするなどしていたが，これらの行動等は熱中症を疑わせるものであった。 (ｶ) 亡Ｃには，プールサイドに引き上げられた際，体温の上昇，けいれん及び意識 告Ｅから指示された泳法とは異なる泳法で泳いだりするなどしていたが，これらの行動等は熱中症を疑わせるものであった。 (ｶ) 亡Ｃには，プールサイドに引き上げられた際，体温の上昇，けいれん及び意識消失の症状が認められた。 イそれにもかかわらず，被告Ｅは，亡Ｃがプールサイドに引き上げられた際，亡Ｃが熱中症を発症していることを疑わず，速やかに救急搬送を依頼したり，亡Ｃを涼しいところに運んだり，身体冷却を行ったりすることをしておらず，上記注意義務に違反した。 ウこれに対し，被告らは，亡Ｃのけいれんがてんかんによるものだと疑った旨主張する。しかし，暑熱環境下における運動中にけいれんが発生した場合，まずは熱中症の発症を疑うべきであって，てんかん発作によるけいれんであると即断すべきではない。また，平成２５年８月１４日に亡Ｃに認められたけいれんの態様は，強直間代発作の態様（甲３０の２参照）とは異なるものであり，同日以前の練習中に亡Ｃに生じたてんかん発作の態様とも異なっていた。 （被告らの主張）ア被告Ｅが，平成２５年８月１４日当時，スポーツ指導者として，亡Ｃに対し，熱中症に対応した救急処置を行うべき抽象的な義務を負っていたことは認める。 イしかし，次の(ｱ)～(ｳ)の事実等に照らせば，被告Ｅは，平成２５年８月１４日当時の具体的状況下において，亡Ｃに対して熱中症に対応した救急 処置を行うべき注意義務を負っていなかったというべきである。 (ｱ) 原告らは，亡Ｃがプールサイドに引き上げられた際に体温上昇があった旨主張するが，少なくとも亡Ｃがプールサイドにいた段階において，体温上昇は認められなかった。 (ｲ) 原告らは，亡Ｃがプールサイドでシャドーストロークを行っていた際に大量の汗をかいていた旨主張するが，そ るが，少なくとも亡Ｃがプールサイドにいた段階において，体温上昇は認められなかった。 (ｲ) 原告らは，亡Ｃがプールサイドでシャドーストロークを行っていた際に大量の汗をかいていた旨主張するが，そのような事実はなかった。 (ｳ) 被告Ｅは，プールサイドに引き上げられた亡Ｃのけいれんをてんかん発作から生じたものと考えた。そして，被告Ｅは，平成２３年以降，亡Ｃが練習中に強直間代発作を起こした様子を数回見ており，上記けいれんがてんかん発作から生じたものと考えたことも当然であった。 ウまた，被告Ｅは，亡Ｃの異変に気付いてからは直ちに原告Ａに対して亡Ｃを止めるように呼び掛け，亡Ｃを引き上げてからは直ちに救急搬送を依頼しようとした（この救急搬送の依頼は，原告らの意向で行われなかった。）のであって，その当時に行うことができることは全て行った。 （３） 争点（３）（因果関係）について（原告らの主張）ア亡Ｃの死因亡Ｃの直接の死因は，本件水泳教室での練習中に発症した熱中症であり，てんかん重積症が直接死因であるとの死体検案書（甲１５）の記載は誤りである。 イ争点（１）の注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因果関係一般に，熱中症は，適切な措置を講じることによって予防することができ，平成２５年の時点で，熱中症の予防法が広く提唱されていた。そうすると，仮に，被告Ｅが，亡Ｃの体調を慎重に管理し，練習環境を確認した上で熱中症が発生する危険性を検討し，通常よりも軽度の練習にとどめたり，定期的に十分な休憩時間を設けて休憩させたり，強制的に水分補給を させたりするなどの積極的な措置をとっていたならば，亡Ｃが熱中症を発症することはなく，亡Ｃが死亡することもなかった。 ウ争点（２）の注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因 補給を させたりするなどの積極的な措置をとっていたならば，亡Ｃが熱中症を発症することはなく，亡Ｃが死亡することもなかった。 ウ争点（２）の注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因果関係現場における熱中症への応急処置の方法は，平成２５年の時点で，既に確立していた。そうすると，仮に，被告Ｅが，亡Ｃの意識がない状態でのけいれんが認められた際に速やかに救急搬送を依頼し，亡Ｃを涼しいところに運び，身体冷却を行っていたならば，亡Ｃが死亡することはなかった。 （被告らの主張）ア亡Ｃの直接死因はてんかん重積症である（甲１５）。亡Ｃが熱中症を発症していたこと，熱中症が亡Ｃの死亡に影響したことが立証されていない。 イ仮に，亡Ｃの死亡が熱中症を原因とするものであったとしても，被告Ｅの争点（１）及び（２）の注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因果関係は立証されていない。 （４） 争点（４）（相当程度の可能性の侵害の有無）について（原告らの主張）仮に，被告Ｅの争点（１）及び争点（２）の注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因果関係が認められないとしても，平成２５年当時において熱中症の発症や重篤化を予防するための方法が定着していたことからすれば，被告Ｅの争点（１）及び争点（２）の注意義務違反がなかったならば，亡Ｃが平成２５年８月１４日午後８時２１分時点で生存していた相当程度の可能性があった。 そして，上記の亡Ｃの相当程度の生存可能性は，保護法益として認められるべきである。 （被告らの主張）原告らの主張は否認し，又は争う。 （５） 争点（５）（損害額）について （原告らの主張）上記各注意義務違反と相当因果関係のある原告らの損害額は，次のア～エのとおり，合計５５０１万４６０１円である。 ア （５） 争点（５）（損害額）について （原告らの主張）上記各注意義務違反と相当因果関係のある原告らの損害額は，次のア～エのとおり，合計５５０１万４６０１円である。 ア亡Ｃの損害額本件患者の損害額の合計は４２５１万４６０１円であり，原告らは，法定相続分に応じて亡Ｃの被告らに対する損害賠償請求権を承継した。 (ｱ) 死亡逸失利益亡Ｃは死亡当時２４歳であり，就労可能年数は４３年である。本件患者の死亡当時の年収は，１１６万１１８５円であった。また，亡Ｃは，年額７８万６５００円の国民年金（障害基礎年金）を受給しており，７９歳（平均余命）までの５５年間にわたって上記国民年金を受給し続けていたはずである。そして，亡Ｃの生活費控除率は５０％が相当である。 したがって，亡Ｃの死亡逸失利益は，１７５１万４６０１円（＝１１６万１１８５円×１７．５４５９〔４３年のライプニッツ係数〕×０． ５＋７８万６５００円×１８．６３３４〔５５年のライプニッツ係数〕×０．５）である。 (ｲ) 死亡慰謝料亡Ｃが被った精神的苦痛を慰謝するためには，２５００万円が相当である。 イ葬儀費用原告らは，亡Ｃの葬儀費用として，それぞれ７５万円の損害を被った。 ウ原告ら固有の慰謝料原告らが被った精神的苦痛を慰謝するためには，それぞれ３００万円が相当である。 エ弁護士費用原告らが請求することができる弁護士費用は，それぞれ２５０万円が相 当である。 （被告らの主張）原告らの主張は否認し，又は争う。 （６） 争点（６）（過失相殺）について（被告らの主張）次のア～キの事実等に照らせば，仮に，被告Ｅに注意義務違反があるとされる場合であっても，原告らの過失を考慮して，損害賠償 又は争う。 （６） 争点（６）（過失相殺）について（被告らの主張）次のア～キの事実等に照らせば，仮に，被告Ｅに注意義務違反があるとされる場合であっても，原告らの過失を考慮して，損害賠償の額が定められるべきである。 ア原告らは，本件水泳教室に先立って，被告Ｅに対し，亡Ｃに熱中症の既往症があったことについて詳しい報告をしていなかった。 イ原告らは，本件水泳教室に先立って，被告Ｅに対し，亡Ｃに対して処方されているてんかんの治療薬によって熱中症類似の症状が出現することがある旨を申告していなかった。 ウ本件水泳教室は，原告らの要望を受けて行われたものであった。 エ原告Ｂは，亡Ｃがシャドーストローク中に大量に発汗しているのを見たなどと供述する。仮にそれが事実であれば，原告Ｂは，被告Ｅに対し，亡Ｃに対して休憩や給水をさせるように進言すべきであったが，そのような進言をしなかった。 オ原告Ｂは，亡Ｃが被告Ｅの指示と異なった泳法で泳ぎ始めた時点で，被告Ｅに対し，亡Ｃを積極的に止めるように進言すべきであったところ，原告Ｂはそのような進言をしなかった。 カ原告らは，亡Ｃがプールサイドに引き上げられた後，救急搬送の依頼を一度断った。 キ原告らは，本件水泳教室に立ち会っていたのであるから，亡Ｃの体調等を管理すべき義務を負っていた。 （原告らの主張） 被告らの主張は否認し，又は争う。 第３ 当裁判所の判断 １ 認定事実前記前提事実並びに後掲の各証拠及び弁論の全趣旨により認められる事実は，次のとおりである。 （１） 亡Ｃの障害の状態及びその程度等ア亡Ｃは，生後９箇月時に結節性硬化症と診断され，同疾患によって併発する自閉傾向，中等度精神遅滞等の精神障害があり，障害等級は１級であっ る。 （１） 亡Ｃの障害の状態及びその程度等ア亡Ｃは，生後９箇月時に結節性硬化症と診断され，同疾患によって併発する自閉傾向，中等度精神遅滞等の精神障害があり，障害等級は１級であった。 イ亡Ｃは，平成４年頃から，結節性硬化症の治療を目的として，Ｍ病院に通院していた（同年頃～平成２５年６月頃は主に小児科を受診し，同月頃以降は主に神経科精神科を受診した。）（甲２１，２２）。 亡Ｃは，平成２５年当時，抗不安薬（セルシン）や抗てんかん薬（マイスタン）を服用していた。 Ｍ病院の小児科の担当医師は，平成２５年６月頃，同病院の神経科精神科の担当医師に対し，亡Ｃの症状について，生後９箇月頃に全身けいれん発作があったが，幼少期から同月頃まではけいれんは認められず，泳いでいる途中で動かなくなることがあるのみであった旨伝達した（同病院の診療録には，同月１３日に全般強直間代発作の治療を開始した旨の記載があるが，上記伝達内容を踏まえて検討すると，上記記載は，亡Ｃについて，同日以前に強直間代発作が認められたことを示す趣旨の記載ではないと解される。）（甲２２）。 ウ亡Ｃは，平成２３年５月以降，被告法人が開催する水泳教室において，シュノーケルを用いた練習中に沈んだり，練習中に指示を聞かなくなったり，泳法が途中で変わったり，泳いでいる途中で立ち止まったりすることがあった（甲３５～３８，乙５，１２，１４，証人Ｊ，原告Ｂ本人，被告 Ｅ本人）。 （２） 被告Ｅの知識等ア被告Ｅは上級障害者スポーツ指導員の資格を有する者であるが，障害者スポーツ指導員は，その資格を取得しようとする者が，公益財団法人日本障害者スポーツ協会に対して申請を行い，同協会から推薦を受けて取得する資格である。初級障害者スポーツ指導員の資格を取得 るが，障害者スポーツ指導員は，その資格を取得しようとする者が，公益財団法人日本障害者スポーツ協会に対して申請を行い，同協会から推薦を受けて取得する資格である。初級障害者スポーツ指導員の資格を取得するためには，実技を含む講習を４日間程度受ける必要があり，中級障害者スポーツ指導員の資格を取得するためには，初級障害者スポーツ指導員の資格を取得してから２年以上が経過した後，実技を含む講習を８０時間程度受ける必要がある。そして，上級障害者スポーツ指導員の資格を取得するためには，中級障害者スポーツ指導員の資格を取得してから２年以上が経過した後，講習を１０日間程度受ける必要がある（被告Ｅ本人）。 イ被告Ｅは，平成２３年１月１６日，大阪障害者スポーツ指導者協議会が主催する，発汗時の脱水とその対処法についての知識の取得を目的とする研修会に参加した（乙１１，１３の１・２，被告Ｅ本人）。 被告Ｅは，平成２５年当時，暑熱環境下での運動に際して熱中症の発症に注意しなければならないこと，水泳は発汗量が多い運動であるため水分補給が特に重要であること等の知識を有していた（甲３２，乙１１，被告Ｅ本人）。 （３） 練習状況等ア亡Ｃは，平成１９年頃，被告法人が開催する水泳教室に入会した。被告Ｅは，亡Ｃが水泳教室に入会した当初から，亡Ｃの指導を担当していた。 イ亡Ｃは，平成２５年頃，被告法人が開催する水泳教室に週４回（基本的に火曜日・木曜日・金曜日・土曜日）参加していた。上記水泳教室は，毎回約２時間行われ，練習生は，１回の練習で３０００～４０００ｍの距離を泳ぐことが多かったが，５０００ｍの距離を泳ぐこともあった（甲４２， 乙１，２の１～６）。 また，原告Ｂは，上記水泳教室の終了後，亡Ｃと共にプールに残り，亡Ｃに居残り練習 ｍの距離を泳ぐことが多かったが，５０００ｍの距離を泳ぐこともあった（甲４２， 乙１，２の１～６）。 また，原告Ｂは，上記水泳教室の終了後，亡Ｃと共にプールに残り，亡Ｃに居残り練習をさせることがあった（原告Ｂ本人）。 ウ被告Ｅは，平成２２年頃から練習中にため息をついた練習生に対して５０円の罰金を課していたところ，平成２５年１月頃には「金ブタのルール！」という題の紙を練習生に渡すなどして，練習生に対し，「無理」，「しんどい」等の「マイナスの言葉」を用いた場合には５０円，「無断欠席」，「無断遅刻」には２００円の罰金をそれぞれ課していた（甲４９，５８，原告Ｂ本人）。 （４） 平成２５年７月下旬～８月下旬の気象状況等平成２５年は例年にない猛暑で，同年７月下旬～８月下旬にかけて，降水量も少なく，気象庁も「高温注意情報」を発表し，新聞やテレビにおいても熱中症への注意が呼び掛けられていた（甲１８，５０）。 （５） 平成２５年８月１日～同月１２日の練習状況等ア平成２５年８月１日の練習状況等亡Ｃは，平成２５年８月１日午後６時頃～午後８時頃，被告法人が大阪市ａ区所在のＮプールで開催した水泳教室に参加し，合計５２００ｍを泳いだ。上記水泳教室が開催されていた時間帯のＮプールは，室温が約３０． ５℃，湿度が約７０％，水温が約２９℃であった（甲４３の１，５５，５６，乙１，２の３，４の８）。 イ平成２５年８月２日の練習状況等亡Ｃは，平成２５年８月２日午後６時頃～午後８時頃，被告法人がＮプールで開催した水泳教室に参加し，合計４４００ｍを泳いだ。上記水泳教室が開催されていた時間帯のＮプールは，室温が約２９．８℃，湿度が約６４％，水温が約２８．８℃であった（甲４３の２，乙１，２の４，４の８）。 泳教室に参加し，合計４４００ｍを泳いだ。上記水泳教室が開催されていた時間帯のＮプールは，室温が約２９．８℃，湿度が約６４％，水温が約２８．８℃であった（甲４３の２，乙１，２の４，４の８）。 ウ平成２５年８月４日の練習状況等亡Ｃは，平成２５年８月４日午後５時頃～午後７時頃，被告法人がＮプールで開催した水泳教室に参加し，合計３５２０ｍを泳いだ。上記水泳教室が開催されていた時間帯のＮプールは，室温が約３０．０℃，湿度が約６４％，水温が約２８．８℃であった（甲４３の３，乙１，２の５，４の８）。 エ平成２５年８月６日の練習状況等亡Ｃは，平成２５年８月６日午後７時１５分頃～午後８時１５分頃，被告法人がＯスポーツセンターのプールで開催した水泳教室に参加した（乙１，４の８）。 オ平成２５年８月８日の練習状況等亡Ｃは，平成２５年８月８日午後６時頃～午後８時頃，被告法人がＦアリーナのプールで開催した水泳教室に参加した。上記水泳教室が開催されていた時間帯のＦアリーナのプールは，室温が約３４．５℃，水温が約３１．５℃であった（甲４４の１，乙１，４の８）。 亡Ｃは，平成２５年８月８日，被告Ｅの指導の下，ウォーミングアップとして２００ｍを約５分間かけて泳ぎ，次に，クロールで１００ｍを１０本泳ぐ練習（２分間で１本泳ぎ，余った時間は休憩することができる。），その次に専門種目（亡Ｃ及びＩの専門種目はバタフライ）で１００ｍを１０本泳ぐ練習（約２分間で１本泳ぎ，余った時間は休憩することができる。）を行うなど，合計４５００ｍの距離を泳いだ（以下「本件練習メニュー」という。乙２の６）。 平成２５年８月８日の水泳教室には，元高校体育教師であるＰ（以下「Ｐコーチ」という。）がコーチ ができる。）を行うなど，合計４５００ｍの距離を泳いだ（以下「本件練習メニュー」という。乙２の６）。 平成２５年８月８日の水泳教室には，元高校体育教師であるＰ（以下「Ｐコーチ」という。）がコーチとして参加し，Ｐコーチが上記練習メニューを考案した。練習生は，同日，上記練習メニューを十分にこなすことができなかった（甲４９，乙１１，原告Ｂ本人，被告Ｅ本人）。 カ平成２５年８月９日の練習状況等亡Ｃは，平成２５年８月９日午後５時頃～午後７時頃，被告法人がＮプールで開催した水泳教室に参加した。上記水泳教室が開催されていた時間帯のＮプールは，室温が約３１．０℃，湿度が約６３％，水温が約２９． ０℃であった（甲４３の４，乙１，４の８）。 キ平成２５年８月１０日の練習状況等亡Ｃは，平成２５年８月１０日午前１０時４０分頃～午後１時頃，被告法人がＦアリーナのプールで開催した水泳教室に参加した。上記水泳教室が開催されていた時間帯のＦアリーナのプールは，室温約３４．５℃，水温約３１．５℃であった（甲４４の２，乙４の８）。 被告Ｅは，平成２５年８月１０日の水泳教室において，遅刻してきたＩを叱責して，同日午後０時３０分頃，練習に立ち会っていた原告Ｂにその後の練習の監督を依頼し，上記水泳教室に参加していた練習生（Ｈ，Ｉ，Ｇ，Ｑ，亡Ｃ）を残してその場を立ち去った。被告Ｅが水泳教室の練習の途中でその場を立ち去ったのは，同日が初めてであった（甲４９，被告Ｅ本人）。 被告Ｅは，平成２５年８月１０日午後１時３０分頃，同日の水泳教室を途中で帰ったことについて，原告Ｂを含む練習生の親（Ｊ，Ｒ，Ｓ，Ｔ）に対し，①練習生がだらけているとしか考えられない，②練習生には，被告Ｅをコーチとして受け入れることができないのであれば，他のコーチを探 帰ったことについて，原告Ｂを含む練習生の親（Ｊ，Ｒ，Ｓ，Ｔ）に対し，①練習生がだらけているとしか考えられない，②練習生には，被告Ｅをコーチとして受け入れることができないのであれば，他のコーチを探しなさいと伝えているので，家で話し合ってみてほしい，③年甲斐もなくとも思ったが，この時間を過ごすことができればいいかという気持ちは持ち合わせておらず，後の練習を原告Ｂに任せて帰った旨を記載した電子メールを送信した（甲４５，４９）。 上記電子メールに対し，Ｔは，平成２５年８月１０日午後２時頃，被告Ｅに対し，①被告Ｅに水泳指導以外のこともお願いしていて申し訳ないと 思っている，②被告Ｅの考えに沿わないことがあればはっきりと言ってもらいたい旨の電子メールを返信した。また，原告Ｂは，同日の夕方，Ｓに対し，①練習の前半に出し切っていなかった練習生は，いくら反省しても練習の後半にペースアップすることはできず，同日の練習の後半は，ただ２０本を泳いだだけという印象である，②ほんの序の口のインターバル練習で弱音を吐く練習生（亡Ｃを含む）の心技体をどのように導くか，被告Ｅも試行錯誤しているのだろうと思う旨を記載した電子メールを送信した（甲４６，乙９，原告Ｂ本人）。 ク平成２５年８月１２日の練習状況等亡Ｃは，平成２５年８月１２日，機具を用いた筋力トレーニングを１時間程度行った（乙４の８）。 亡Ｃを含む練習生は，平成２５年８月１２日の上記トレーニング終了後，Ｊから被告Ｅに再度コーチをお願いするかどうかを尋ねられ，被告Ｅに対して土下座をした（甲４９，５０，原告Ａ本人，原告Ｂ本人）。 （６） 本件水泳教室の状況，本件事故の状況ア平成２５年８月１４日に練習を行うことになった経緯被告法人が開催する水泳教室は，例年，８月１４ ９，５０，原告Ａ本人，原告Ｂ本人）。 （６） 本件水泳教室の状況，本件事故の状況ア平成２５年８月１４日に練習を行うことになった経緯被告法人が開催する水泳教室は，例年，８月１４日頃には開催されていなかったが，亡Ｃが平成２５年８月１７日になみはやマスターズ水泳選手権（健常者と障害者が一緒に泳ぐ大会）に出場する予定であり，Ｉも同日からＩＮＡＳ（アイナス：国際知的障害者スポーツ連盟）がニューカレドニアで開催する大会に出場する予定であったことから，同月１４日，Ｆアリーナにおいて本件水泳教室が開催された（乙４の８，１１，証人Ｊ，原告Ｂ本人，被告Ｅ本人）。 イ亡Ｃの平成２５年８月１４日の体調亡Ｃは，平成２５年８月１４日の朝，体調に変わったところはなく，職場を出て同日午後６時頃にＦアリーナのプールに到着した際にも，少なく とも外観上，体調不良は認められなかった（甲５０，乙３，証人Ｊ，原告Ａ本人）。 ウ本件水泳教室の練習内容等(ｱ) 参加者等本件水泳教室（指導担当者は被告Ｅ）には，亡Ｃの他に，練習生として，Ｇ，Ｈ，Ｉが参加しており，練習生の親として原告らとＪが練習に立ち会っていた。 亡Ｃは，本件水泳教室に参加した練習生の中で，Ｇに次いで泳力があった（被告Ｅ本人）。 (ｲ) 練習環境平成２５年８月１４日午後６時頃のＦアリーナのプールは，外気温が約３７．２℃，室温が約３６．０℃，水温が約３２．０℃であった。また，Ｆアリーナのプールでは湿度が計測されていなかったが，同プールが温水プールであること，同じく温水プールであるＮプールの平成２５年８月１日，２日，４日，９日の湿度が６０～７０％であったことからすれば，同月１４日のＦアリーナのプールの湿度も相当 ったが，同プールが温水プールであること，同じく温水プールであるＮプールの平成２５年８月１日，２日，４日，９日の湿度が６０～７０％であったことからすれば，同月１４日のＦアリーナのプールの湿度も相当程度に高かったものと推測される（甲１６）。 被告Ｅは，本件水泳教室の練習メニューを決める際，Ｆアリーナのプールの水温が他のプールと比較して高めに設定されていること，室温が高いことを認識していた。なお，Ｆアリーナのプールでは，平成２５年８月１４日時点で，水温・室温の表示はされていなかった（乙１１，被告Ｅ本人）。 (ｳ) 練習メニュー等被告Ｅは，本件水泳教室において，Ｐコーチが後日練習に参加した際に練習生が本件練習メニューをこなすことができるようにするため，平成２５年８月８日に練習生がこなすことができなかった本件練習メニュ ーを行わせることとした。被告Ｅは，本件水泳教室において，水分補給を禁止することはなく，水分補給をするように声を掛けることはあったが，休憩をするための時間を設けるなどの措置はとっていなかった（乙２の６，１１，被告Ｅ本人）。 エ本件水泳教室の練習状況等(ｱ) 亡Ｃは，本件水泳教室において，被告Ｅの指導の下，ウォーミングアップとして２００ｍを約５分間かけて泳ぎ，次に，クロールで１００ｍを１０本泳ぐ練習（２分間で１本を泳ぎ，余った時間は休憩することができる。），その次に専門種目（亡Ｃ及びＩの専門種目はバタフライ）で１００ｍを１０本泳ぐ練習（２分間で１本を泳ぎ，余った時間は休憩することができる。）（本件練習メニュー）を行った（乙１１，被告Ｅ本人）。 本件水泳教室においては，別紙の斜線部分のコースが使用された。そして，練習開始時，原告Ｂ，被告Ｅ，Ｊは，別紙の①の位置におり，原告Ａは ）（本件練習メニュー）を行った（乙１１，被告Ｅ本人）。 本件水泳教室においては，別紙の斜線部分のコースが使用された。そして，練習開始時，原告Ｂ，被告Ｅ，Ｊは，別紙の①の位置におり，原告Ａは，別紙の②の位置にいた（乙３，証人Ｊ，原告Ａ本人，原告Ｂ本人，被告Ｅ本人）。 (ｲ) 被告Ｅは，亡Ｃ及びＩが専門種目（バタフライ）の６～７本目を泳いだ辺りで，亡Ｃ及びＩに対し，リズムが遅いのでフォームを修正するようになどと言って，プールサイドでシャドーストロークを行うように指示した。亡Ｃ及びＩは，被告Ｅの上記の指示に従い，プールサイドでシャドーストロークを行った。亡Ｃは，別紙の③の位置でシャドーストロークを行った（乙３，１１，証人Ｊ，被告Ｅ本人）。 (ｳ) 被告Ｅは，Ｇ及びＨが専門種目の１０本目をスタートした時点で，亡Ｃ及びＩに対し，シャドーストロークを中断してバタフライで１００ｍを泳ぐように指示した。Ｉは，被告Ｅの上記指示を受けてすぐに準備を始めた。これに対し，亡Ｃは，被告Ｅの上記指示を受けたにもかかわら ず，近くに置いてあったボトルからスポーツドリンクを少し飲んだ上で，プールサイドに設置されていたウォータークーラーで水を飲むなどしていた。その後，原告Ｂは，コースに戻ってきた亡Ｃに対し，「Ｉはもう行ったで。」などと声を掛けた。亡Ｃは，原告Ｂの呼び掛けには反応せず，プールに入り，被告Ｅから指示されたバタフライではなくクロールで泳ぎ始めた（甲４９，乙１１，原告Ｂ本人，被告Ｅ本人）。 (ｴ) 被告Ｅは，亡Ｃが指示した泳法とは違う泳法で泳ぎ始めたことを受け，原告Ｂに対し，「あれっ，発作かな。」などと言った。これに対し，原告Ｂは，亡Ｃが指示された泳法で泳ぎ始めた原因がてんかん発作だったかどうかは分からなかったため，明確な回答はせず ぎ始めたことを受け，原告Ｂに対し，「あれっ，発作かな。」などと言った。これに対し，原告Ｂは，亡Ｃが指示された泳法で泳ぎ始めた原因がてんかん発作だったかどうかは分からなかったため，明確な回答はせず，「いつもより速い」などと言った（甲４９，乙１１，原告Ｂ本人，被告Ｅ本人）。 (ｵ) 亡Ｃは，プールの対岸でターンして合計１００ｍを泳いだ辺りでプールの中にいた練習生に止められ，プールサイド（別紙の④の位置）に引き上げられた。亡Ｃは，プールサイドに引き上げられた際，意識がなく，仰向けに寝て，肘のところで手を９０度くらい曲げ，足を伸ばし，小刻みに震えるような様子であった。プールサイドに横たわっている亡Ｃに対し，原告Ｂは，亡Ｃの顔の近くで亡Ｃの体を触りながら「Ｃ，Ｃ，大丈夫。」などと声を掛け，被告Ｅは，けいれんがてんかん発作によるものであると考え，亡Ｃの胸と腕をさするなどしており，原告Ａ及びＪは，亡Ｃの足をさするなどしていた。また，原告Ｂは，亡Ｃに対し，スポーツドリンクを飲ませようとしたが，亡Ｃがむせたため，スポーツドリンクを飲ませることはできなかった。なお，被告Ｅは，亡Ｃの体温の確認などは行わなかった（甲４９，５０，乙３，１１，証人Ｊ，原告Ａ本人，原告Ｂ本人，被告Ｅ本人）。 オ救急搬送が依頼されるまでの経緯亡Ｃがプールサイドに引き上げられた直後（平成２５年８月１４日午後 ６時５８分頃），Ｆアリーナの監視員が，原告らに対し，救急車を呼ぼうかなどと声を掛けた。これに対し，原告Ｂは，ちょっと待ってくださいなどと発言した。その後，被告Ｅは，Ｆアリーナのコーチ室に行き，同日午後７時頃，救急搬送が依頼された（甲１２，４９，乙１１，原告Ｂ本人，被告Ｅ本人）。 （７） 救急車要請後の経緯ア救急隊員が現場に到着した際の 告Ｅは，Ｆアリーナのコーチ室に行き，同日午後７時頃，救急搬送が依頼された（甲１２，４９，乙１１，原告Ｂ本人，被告Ｅ本人）。 （７） 救急車要請後の経緯ア救急隊員が現場に到着した際の状況救急隊は，平成２５年８月１４日午後７時９分頃，亡Ｃが倒れている現場に到着した。救急隊が現場に到着した際，亡Ｃは，ＪＣＳ（ジャパン・コーマ・スケール）３００（刺激をしても覚醒しない状態で，痛み刺激に全く反応しない状態）で，プールサイドに仰向けの状態で横になっており，けいれんが認められた（甲１３）。 イ亡Ｃの救急搬送時の状況等亡Ｃは，平成２５年８月１４日午後７時１３分頃，救急車に乗せられ，同日午後７時３３分頃，Ｋ病院に搬送された。亡Ｃは，Ｋ病院に搬送されるまで，ＪＣＳ３００の状態でけいれんが継続しており，搬送中の体温は３９．５℃，Ｋ病院搬送時の体温は４１．９℃であった。亡Ｃは，同日午後７時４４分頃，心停止となった（甲１３，１４）。 ウ亡Ｃの検査数値亡Ｃは，平成２５年８月１４日午後７時４３分頃，Ｋ病院において，血液検査（以下「本件血液検査」という。）を受けた。本件血液検査の結果は，次のとおりであった（甲１４，５２，５７）。 (ｱ) Ｎａ（血清ナトリウム：脱水症状の有無の検査に有効な指標）１５０mEq／ℓ（基準範囲：１３４．５～１４８．４mEq／ℓ）(ｲ) ＡＳＴ（肝機能障害の有無の検査に有効な指標）６４u／ℓ（基準範囲：７～３８u／ℓ） (ｳ) ＬＤＨ（肝機能障害の有無の検査に有効な指標）３００u／ℓ（基準範囲：１０１～２０２u／ℓ）(ｴ) Ｃｒ（ＣＲＥ：腎機能障害の有無の検査に有効な指標）２．３㎎／dℓ（基準範囲：０．７５～１．２４㎎／dℓ）(ｵ) ＣＫ（ＣＰＫ：筋原性酵素）６１１μ／ℓ（基 囲：１０１～２０２u／ℓ）(ｴ) Ｃｒ（ＣＲＥ：腎機能障害の有無の検査に有効な指標）２．３㎎／dℓ（基準範囲：０．７５～１．２４㎎／dℓ）(ｵ) ＣＫ（ＣＰＫ：筋原性酵素）６１１μ／ℓ（基準範囲：５０～２００μ／ℓ）(ｶ) Ｄダイマー（血液凝固異常の有無の検査に有効な指標）１．１６μg／mℓ（基準範囲：０～０．７２μg／mℓ）エ亡Ｃの死亡亡Ｃは，平成２５年８月１４日午後８時２１分，死亡した（甲１４）。 オ亡Ｃの解剖Ｕ医師は，平成２５年８月１５日午前８時１０分頃，Ｖ警察署の担当警察官から依頼を受け，亡Ｃの解剖を行った。Ｕ医師は，上記解剖の結果，亡Ｃの直接死因はてんかん重積症であると判断した（甲１５）。 （８） 熱中症についての知見等ア熱中症の分類及びそれに応じた対処方法等熱中症とは，暑熱環境で発生する障害の総称であり，日本救急医学会において，その重症度に応じてⅠ度～Ⅲ度（Ⅲ度が最も重症）に分類されている。各重症度の内容は次のとおりである（甲５１の１・２，５２，乙１７，２２）。 (ｱ) 重症度Ⅰ度（臨床症状からは，熱けいれん・熱失神に分類される。）症状として，めまい，立ちくらみ，生あくび，大量の発汗，筋肉痛，筋肉の硬直（こむら返り）が認められ，意識障害が認められない状態である。現場での治療で対応可能とされる。 (ｲ) 重症度Ⅱ度（臨床症状からは，熱疲労に分類される。）症状として，頭痛，嘔吐，倦怠感，虚脱感，集中力・判断力の低下が 認められる。医療機関での診察が必要であるとされる。 (ｳ) 重症度Ⅲ度（臨床症状からは，熱射病に分類される。）中枢神経症状（意識障害，小脳症状，けいれん症状），肝・腎機能障害（入院経過観察・入院加療が必要な程度の肝又は腎障害） であるとされる。 (ｳ) 重症度Ⅲ度（臨床症状からは，熱射病に分類される。）中枢神経症状（意識障害，小脳症状，けいれん症状），肝・腎機能障害（入院経過観察・入院加療が必要な程度の肝又は腎障害），血液凝固異常のうちいずれかに該当する場合である。入院加療（場合によっては集中治療）が必要とされる。重症度Ⅲ度の熱中症（熱射病）は，体温調節が破綻し，過度に体温が上昇（４０℃以上）し，脳機能に異常が生じた状態であり，死亡事故につながることもある（甲３１）。 イ ＷＢＧＴ（暑さ指数）についてＷＢＧＴ（暑さ指数）とは，暑さに関する環境因子のうち気温，湿度，輻射熱の３因子を取り込んだ指標であり，熱中症予防の温度指標として有効であるとされている（甲１７の１，３１）。 ウ熱中症予防・対処についての一般的な知見公益財団法人日本体育協会は，スポーツ活動中の熱中症による死亡事故等が発生していることを踏まえ，その防止を目的として，平成３年に「スポーツ活動における熱中症事故予防に関する研究班」を設置し，その研究成果を踏まえ，平成６年に「熱中症予防運動指針」を作成・発表した。また，公益財団法人日本体育協会は，同年，上記指針に解説を付した『スポーツ活動中の熱中症予防ガイドブック』を発行した。同ガイドブックにおいては，気温・湿度が高いほど熱中症の危険は高くなるため，環境条件に応じて運動強度を調節し，適宜休息をとり，適切な水分補給を行うことが大切であるとされており，自由に水分補給をすることができる環境を整えることが大切であるとしている。また，暑い時期の運動中に熱中症が疑われるような症状がみられた場合，応答が鈍い，言動がおかしいなどの意識障害が少しでもみられた場合には，速やかに救急搬送を依頼し，対象者を涼しいところに運び，身体冷却を行うことが必要で 中に熱中症が疑われるような症状がみられた場合，応答が鈍い，言動がおかしいなどの意識障害が少しでもみられた場合には，速やかに救急搬送を依頼し，対象者を涼しいところに運び，身体冷却を行うことが必要であるとされている（甲 ３１）。 また，運動中の水分補給の方法について，練習生の好きなときに給水することができるようにする方法（自由飲水）と給水のための時間を設けて強制的に給水させる方法（強制飲水）があるが，自由飲水は練習生が熱中症に対する知識を持っていることが前提となるため，熱中症予防の観点からは，強制飲水の方が安全であるとする指摘もされている（甲５４）。 エ水泳指導についての一般的な知見公益財団法人日本水泳連盟が作成し，平成２２年４月１日から施行されているプール公認規則によれば，公認プール（公益財団法人日本水泳連盟が公式競技会及び公認競技会に使用する適格があると認めたプール〔プール公認規則２条〕）の条件として，水温が競技中を通じて常に２５～２８℃に保たれるような設備が必要とされている（プール公認規則３１条）（甲５２の文献９）。 公益財団法人日本水泳連盟は，平成１４年５月，『水泳指導教本〔初版〕』を発行し，平成１７年５月，『水泳指導教本〔第２版〕』（以下「水泳指導教本」という。甲５２の文献１０）を発行した。水泳指導教本では，水温について，多くのプールの水温は約３０℃に設定されているが，競技を行う際のプールの水温としては約２７℃が適温であるとしており，屋外プールについて，「水温＋気温」が，①４０℃以下は不適，②４０～４５℃はやや不適，③４５～５０℃はやや適，④５０～５５℃は適，⑤６０℃前後は最適，⑥６５℃以上は不適（日射病や熱射病に注意）とされている（甲５２の文献１０）。 オ知的障害 不適，②４０～４５℃はやや不適，③４５～５０℃はやや適，④５０～５５℃は適，⑤６０℃前後は最適，⑥６５℃以上は不適（日射病や熱射病に注意）とされている（甲５２の文献１０）。 オ知的障害者のスポーツ指導についての一般的知見等知的障害者のスポーツ指導に関し，休憩時間について「休む」ということが理解し難い者も多く，情緒の安定には具体的な指導者の動きと指示が必要であるとされる。また，知的障害者の中には，身体不調や変化を訴え ない者も少なくなく，運動展開中の表情（チアノーゼ，発汗の様子等）を観察しながら運動量を加減することが必要であるとされている（なお，身体所見は，熱中症の治療に当たって注意すべき点の１つであるとされている。）（甲３２，５２の文献４）。 ２ 事実認定の補足説明（１） 亡Ｃに大量の発汗があったか否かについて原告らは，亡Ｃが本件水泳教室でシャドーストロークを行っていた際に大量の汗をかいていた旨主張し，原告Ｂも同旨の供述をする。そして，本件血液検査の結果，Ｎａ（血清ナトリウム）値が基準範囲を超えており，本件血液検査前に亡Ｃが発汗していたことが推測される（前記認定事実（７）ウ，甲５１の１・２）。 しかし，上記の検査結果によっても，亡Ｃがどの段階でどの程度発汗していたかを推測することができず，仮に亡Ｃが本件水泳教室中に相当量の汗をかいていたとしても，シャドーストローク中ではなく，水泳中に発汗していた可能性がある。また，原告Ｂは，亡Ｃがシャドーストロークを行っていた際に大量に汗をかいていた旨供述するが，亡Ｃは，その時点において，プールから上がったばかりであって，体についていた水滴と汗とを明確に区別することは困難であったと考えられる。 したがって，亡Ｃがシャドーストローク中に大量の汗をかいてい ，亡Ｃは，その時点において，プールから上がったばかりであって，体についていた水滴と汗とを明確に区別することは困難であったと考えられる。 したがって，亡Ｃがシャドーストローク中に大量の汗をかいていたことは，これを認めるに足りない。 （２） 亡Ｃのけいれんの態様について証人Ｊは，プールサイドに引き上げられた際の亡Ｃのけいれんの態様について，右手左手が１５秒間程度小刻みに震えた後，全身が硬直し，その後に左手右手が１５秒間程度小刻みに震えるという態様であった旨証言する。しかし，上記の証言は，現場で亡Ｃのけいれんを見ていた原告Ａ・原告Ｂ・被告Ｅのいずれの供述内容とも整合していないこと等に照らし，採用すること ができない。 ３ 争点（１）（被告Ｅの体調管理についての注意義務違反の有無）について（１）ア被告Ｅは，平成１０年頃に上級障害者スポーツ指導員の資格を取得し，平成１８年６月頃から障害者の参加する水泳教室の指導を担当しており，平成２５年当時，暑熱環境下での運動に際して熱中症の発症に注意しなければならないこと，水泳を行うに当たっては水分補給が特に重要であること等の知識を有していた（前記認定事実（２）イ）。 イ(ｱ) 平成２５年は例年にない猛暑で，同年７月下旬～８月下旬にかけて，降水量も少なく，気象庁も「高温注意情報」を発表し，新聞やテレビにおいても熱中症への注意が呼び掛けられていた（前記認定事実（４））。 そして，本件水泳教室の練習環境は，外気温が３７．２℃，室温が３６． ０℃，水温が３２．０℃であり，湿度も相当高かった（前記認定事実（６）ウ(ｲ)）。水泳指導教本では，屋外プールでの競技について，プールの水温と気温の合計が６５℃以上であれば，競技を行う環境としては「不適（日射病や熱射病に注意）」とされており った（前記認定事実（６）ウ(ｲ)）。水泳指導教本では，屋外プールでの競技について，プールの水温と気温の合計が６５℃以上であれば，競技を行う環境としては「不適（日射病や熱射病に注意）」とされており（前記認定事実（８）エ），プール室温とプール水温の合計が６８℃になる本件水泳教室の環境は，競技に近い強度の水泳の練習を行うには適さない環境であったといえる。 そして，被告Ｅは，平成２５年８月１４日のＦアリーナのプールの水温が他のプールよりも高く設定されていること，同日の室温が高かったことを認識していた（前記認定事実（６）ウ(ｲ)）。 (ｲ) 亡Ｃの大会でのタイム（１００ｍバタフライで１分１７秒）等からすると（前記前提事実（３）ア），本件水泳教室で実施された本件練習メニューは，亡Ｃにとって練習強度が相当高いものであったことを推認することができる。被告Ｅは，本件練習が亡Ｃにとって練習強度が相当高いものであったことを認識していた（被告Ｅ本人）。 (ｳ) また，被告Ｅは，平成２５年１月頃から，被告法人が開催する水泳教室の練習生に対し，「金ブタのルール！」と題する罰金の制度を課しており，同年８月１０日には，遅刻してきた練習生を叱責して，水泳教室の監督を原告Ｂに任せてその場を去り，同日，原告Ｂを含む練習生の親に対し，コーチを辞めることも考えていること等を記載した電子メールを送信した（前記認定事実（５）キ）。亡Ｃを含む練習生は，同月１２日，被告Ｅに対し，土下座をして，コーチを続けてもらえるように懇願した（前記認定事実（５）ク）。以上の事実を総合すれば，本件水泳教室において，亡Ｃを含む練習生は，被告Ｅの指示に異議を述べたり，指示された練習の途中で適宜休憩したりすることなどはし難い状況であったことを推認することができる。 (ｴ 事実を総合すれば，本件水泳教室において，亡Ｃを含む練習生は，被告Ｅの指示に異議を述べたり，指示された練習の途中で適宜休憩したりすることなどはし難い状況であったことを推認することができる。 (ｴ) そして，平成２５年当時，一般に，熱中症の危険性が認識され，熱中症予防のための「熱中症予防運動指針」が示され，練習生に適宜休息をとらせて自由に水分補給をすることができる環境を整えることの重要性が認識されるなどしており，特に，障害者スポーツ指導においては，練習生に対して具体的な指示を出して休息させることの重要性が指摘されていた（前記認定事実（８）オ）。 ウ以上の事実等に照らせば，本件水泳教室において精神障害者である亡Ｃの指導に当たっていた被告Ｅは，本件水泳教室の指導に当たり，亡Ｃに対し，その生命・身体の安全を確保するよう配慮すべき義務の一環として熱中症予防に努めるべき注意義務を負っており，具体的には，一定時間ごとに強制的にプールから上げて給水させるなどの措置をとるべき注意義務を負っていたというべきである。 （２） それにもかかわらず，被告Ｅは，本件水泳教室において，一定時間ごとに亡Ｃを含む練習生を強制的にプールから上げて給水させるなどの措置をとっておらず（前記認定事実（６）ウ(ｳ)），上記注意義務に違反した。 （３） なお，原告らは，本件水泳教室の練習環境等からすれば，被告Ｅは，本水泳教室において，通常よりも軽度の練習にとどめるべき注意義務を負っていた旨主張する。しかし，①亡Ｃが平成２５年８月８日に本件水泳教室とほぼ同じ練習環境で本件練習メニューの練習を行っていたこと（前記認定事実（５）オ），②Ｆアリーナのプールは同月１４日の時点で水温・室温の表示はされておらず，被告Ｅは，本件水泳教室の練習メニューを決める ぼ同じ練習環境で本件練習メニューの練習を行っていたこと（前記認定事実（５）オ），②Ｆアリーナのプールは同月１４日の時点で水温・室温の表示はされておらず，被告Ｅは，本件水泳教室の練習メニューを決める際，Ｆアリーナのプールの水温が他のプールと比較して高めに設定されていること，室温が高いことを認識していたことにとどまること（前記認定事実（６）ウ(ｲ)），③本件水泳教室開始時，亡Ｃの体調に特段の異変が認められなかったこと（前記認定事実（６）イ），④同月８日にこなすことができなかった本件練習メニューを再度行うことによって亡Ｃを含む練習生の泳力強化を図るという目的（前記認定事実（６）ウ(ｳ)）それ自体は，不合理なものとはいい難いことに照らせば，被告Ｅが本件水泳教室において本件練習メニューを実施したこと自体は，法的な注意義務に違反したとまではいえない。 ４ 争点（２）（被告Ｅの救護処置についての注意義務違反の有無）について原告らは，被告Ｅは，亡Ｃがプールサイドに引き上げられて意識がない状態でのけいれんが認められた時点で，亡Ｃが熱中症を発症していることを疑い，速やかに救急搬送を依頼した上で，適切な応急処置を行うべきであった旨主張する。 しかし，亡Ｃは，平成２３年以降，被告法人が開催する水泳教室において，複数回てんかん発作（主として脱力発作であると思われる。）を起こしており，練習中に指示を聞かなくなったり，泳法が途中で変わったりすることがあった（前記認定事実（１）ウ）。そして，本件水泳教室において亡Ｃが被告Ｅの指示とは異なる泳法で泳ぎ始めたこと等は，従前のてんかん発作の症状と一部共通するものであるといえる。また，原告らは，本件水泳教室で亡Ｃに認められたけいれんの態様がてんかん発作におけるけいれんの態様とは異なるものであ った旨主 前のてんかん発作の症状と一部共通するものであるといえる。また，原告らは，本件水泳教室で亡Ｃに認められたけいれんの態様がてんかん発作におけるけいれんの態様とは異なるものであ った旨主張するが，一般に，けいれんの態様の違いによってその原因を判断することは必ずしも容易ではなく，本件の現場において，亡Ｃのけいれんがてんかん発作によるものか熱中症によるものかを見分けることは困難であったといえる（現に，原告Ｂも亡Ｃの救急搬送を一度断っている〔上記認定事実（６）オ〕）。そうすると，本件の現場における判断として，被告Ｅが亡Ｃのけいれんがてんかん発作によるものであると考えたことはやむを得ないというべきであり，原告らの上記の主張は理由がない。なお，被告Ｅは，亡Ｃがプールサイドに引き上げられてから約２分後に救急搬送を依頼し，亡Ｃがプールサイドに引き上げられてから約１０分後には救急隊員が現場に到着したのであるから，相応の対処をしていたといえる。 したがって，原告らの上記の主張は理由がない。 ５ 争点（３）（因果関係）について（１） 亡Ｃの死因ア亡Ｃは，けいれんを起こす直前，わざわざ遠くのウォータークーラーまで水を飲みに行ったり，被告Ｅの指示と異なる泳法で泳ぎ始めたりするなどしたが，これらの事情は，せん妄状態や奇異行動といった熱中症の前駆症状であった可能性がある。また，本件血液検査の結果，肝機能異常（ＡＳＴ，ＬＤＨが基準値よりも高い値を示している。），腎機能異常（Ｃｒが基準値よりも高い値を示している。），ＣＫ及びＤダイマーが基準値よりも高い値を示していることが認められ，これらの所見は，重症度Ⅲ度の熱中症の典型的な所見であるといえる。そして，本件水泳教室の練習環境及び練習メニューは，熱中症を誘発しやすいものであったといえる。さら も高い値を示していることが認められ，これらの所見は，重症度Ⅲ度の熱中症の典型的な所見であるといえる。そして，本件水泳教室の練習環境及び練習メニューは，熱中症を誘発しやすいものであったといえる。さらに，てんかん重積症の予後因子として，てんかん重積症の原因（急性脳炎や脳症であること），発作持続時間（少なくとも４５分間以上発作が持続したこと）等があるところ，亡Ｃは急性脳炎や脳症を発症しておらず，けいれん発生から５０分足らずで心停止に至ったという経緯からすれば，て んかん重積症が直接死因とは考え難い。以上の事情等を総合すれば，亡Ｃの死因は熱中症であったことを推認することができる（Ｗ医師作成の意見書〔甲５１の２〕は，その判断の前提としている事実とその評価について特段の誤りはなく，判断に用いられている医学的知見が他の文献〔甲５２の文献４～６〕とも整合していること等に照らし，十分に信用することができる。）。 イこれに対し，被告らは，亡Ｃの死因はてんかん重積症である旨主張し，死体検案書（甲１５）及びＵ医師作成の回答書（甲３４の１～３）にはこれに沿う記載がある。しかし，上記死体検案書及び上記回答書は，亡Ｃに普段からけいれん発作が認められていたことを前提としているところ，亡Ｃに普段からけいれん発作が認められていたという事実はない（前記認定事実（１）イ）。また，仮にてんかん重積症が亡Ｃの直接死因であったとすると，本件血液検査の結果が熱中症の典型的な所見であったことやけいれん発生から５０分足らずで心停止に至ったことを合理的に説明することができない。そうすると，上記死体検案書及び上記回答書の上記記載部分を採用することはできず，他に上記認定を覆すに足りる証拠はない。したがって，被告らの上記の主張は理由がない。 （２） 因果関係の有無 い。そうすると，上記死体検案書及び上記回答書の上記記載部分を採用することはできず，他に上記認定を覆すに足りる証拠はない。したがって，被告らの上記の主張は理由がない。 （２） 因果関係の有無原告らは，練習生に強制的に給水させるなどの措置をとることが熱中症予防に有効であることが一般に認識されていることなどからすれば，仮に，被告Ｅが，本件水泳教室において，亡Ｃに対し，一定時間ごとに強制的にプールから上げて給水させるなどの措置をとっていたならば，亡Ｃが熱中症を発症することもなく，亡Ｃが死亡することもなかった旨主張する。 しかし，一般に，強制的に給水させることは熱中症予防のために有効な方策の１つではあるものの，熱中症発症には練習環境や運動強度も関係しており（前記認定事実（８）ウ），強制的な水分補給によって確実に熱中症を回 避することができたとまではいい難い。さらに，本件で，亡Ｃには，突如としてせん妄状態や奇異行為が認められ，その直後に意識がない状態でのけいれんがあり，そこから５０分足らずで心停止に至っている（前記認定事実（６），（７））。このような熱中症の急激な発症・進行からすれば，仮に，被告Ｅが，本件水泳教室の練習環境下において本件練習メニューを実施する中で，練習生を強制的にプールから上げて給水させるなどの措置をとっていたとしても，亡Ｃの熱中症の発症及び死亡を回避することができたことが高度の蓋然性をもって認められるとはいい難い。そうすると，被告Ｅの前記３の注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因果関係は認められない。 ６ 争点（４）（相当程度の可能性の侵害の有無）について本件水泳教室に練習生として参加した精神障害者である亡Ｃの生命・身体の安全は本件水泳教室の指導を担当していた被告Ｅにその大部分が委ねられていたものとい ４）（相当程度の可能性の侵害の有無）について本件水泳教室に練習生として参加した精神障害者である亡Ｃの生命・身体の安全は本件水泳教室の指導を担当していた被告Ｅにその大部分が委ねられていたものといえることに照らせば，被告Ｅは，本件水泳教室において，亡Ｃに対し，亡Ｃの生命・身体を保護すべき注意義務を負っていたというべきである。 そして，上記のような被告Ｅと亡Ｃとの関係，特に被告Ｅの専門性，亡Ｃの被告Ｅに対する依存性等に照らせば，被告Ｅが適切な熱中症対策措置を講じていたならば亡Ｃがその死亡の時点においてなお生存していた相当程度の可能性は，法律上保護される利益であるということができる。 ところで，一般に，強制的に給水させることは，熱中症予防のために有効な方策の１つであるとされており，熱中症予防に一定の効果が認められている（前記認定事実（８）ウ）。上記の知見を前提にして前記認定事実，特に亡Ｃがプールに戻る直前の状況（前記認定事実（６）エ(ｳ)）等を総合すれば，仮に，被告Ｅが，本件水泳教室において，亡Ｃに対し，一定時間ごとに強制的にプールから上げて給水させるなどの措置をとっていたならば，亡Ｃがその死亡の時点においてなお生存していた相当程度の可能性があったことを推認することができる。そうすると，被告Ｅの前記３の注意義務違反により亡Ｃがその死亡の時 点においてなお生存していた相当程度の可能性が侵害されたというべきである。 ７ 争点（５）（損害額）について（１） 亡Ｃの損害額について被告Ｅの注意義務違反の内容・程度，亡Ｃが死亡当時２５歳であって普段水泳をするなどしていたことその他本件に現れた一切の事情を考慮すると，亡Ｃの精神的苦痛に対する慰謝料は，７００万円が相当である。 そして，原告らは，亡Ｃの死亡によって，各自の法定相続分 であって普段水泳をするなどしていたことその他本件に現れた一切の事情を考慮すると，亡Ｃの精神的苦痛に対する慰謝料は，７００万円が相当である。 そして，原告らは，亡Ｃの死亡によって，各自の法定相続分に応じて，それぞれ３５０万円の損害賠償請求権を承継した。 なお，前記のとおり被告Ｅの注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因果関係は認められないから，亡Ｃに生じた損害として逸失利益を認めることはできない。 （２） 葬儀費用について上記のとおり被告Ｅの注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因果関係は認められないから，亡Ｃの葬儀費用の賠償は認められない。 （３） 原告ら固有の慰謝料について上記のとおり被告Ｅの注意義務違反と亡Ｃの死亡との間の因果関係は認められないから，原告ら固有の慰謝料は認められない。 （４） 弁護士費用について原告らは本件訴訟の進行を弁護士に委任しているところ，本件事案の難易，請求額，認容額その他諸般の事情を総合考慮すると，原告らが被告らに対して請求することができる弁護士費用は，原告らそれぞれについて３５万円が相当である。 ８ 争点（６）（過失相殺）について被告らは，仮に，被告Ｅに注意義務違反があるとされる場合であっても，原告らの過失を考慮して，損害賠償の額が定められるべきである旨主張する。そ して，原告らが練習生の親として本件水泳教室に立ち会って本件事故及びその前後の状況を目撃していたことが認められる（前記前提事実（３），前記認定事実（６））。 しかし，本件水泳教室においてどのようにして練習生に休憩させるかなどの事項は，専ら本件水泳教室の指導を担当した被告Ｅが検討・判断すべきことであるといえることに照らせば，原告らが本件水泳教室に立ち会っていたこと等から直ちに過失相殺を うにして練習生に休憩させるかなどの事項は，専ら本件水泳教室の指導を担当した被告Ｅが検討・判断すべきことであるといえることに照らせば，原告らが本件水泳教室に立ち会っていたこと等から直ちに過失相殺を認めることは相当でない。また，その他諸般の事情を考慮しても，過失相殺を認めるべき事情は認め難い。 したがって，被告らの上記の主張は理由がない。 ９ 結論よって，原告らの主位的請求は，理由がないからこれを棄却し，原告らの予備的請求は，被告らに対して７７０万円及びこれに対する本件事故日である平成２５年８月１４日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の連帯支払を求める限度で理由があるからこれを認容し，その余の予備的請求は理由がないからこれを棄却することとして，主文のとおり判決する。 大阪地方裁判所第１９民事部裁判長裁判官山地修 裁判官藪田貴史 裁判官若林慶浩
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