平成２８年１２月２６日判決言渡同日原本領収裁判所書記官平成２７年（ワ）第１３６０２号損害賠償請求事件口頭弁論終結日平成２８年１１月７日判決 主文 １ 被告Ａは，原告に対し，２４７万４７６１円及びこれに対する平成２７年５月２９日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ２ 原告のその余の請求を棄却する。 ３ 訴訟費用中，原告に生じた費用はこれを１０６分し，その８７を原告の，その余を被告Ａの負担とし，被告Ａに生じた費用はこれを５３分し，その３４を原告の，その余を被告Ａの負担とし，被告Ｂに生じた費用は原告の負担とする。 ４ この判決は，第１項に限り，仮に執行することができる。 事実 及び理由第１ 請求被告らは，原告に対し，連帯して，６８９万０８５４円及びこれに対する平成２７年５月２９日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 第２ 事案の概要本件は，サッカーの社会人リーグにおける試合中，原告が，相手チームに所属する被告Ａから左脛部を蹴られたことにより，左下腿脛骨骨折，左下腿腓骨骨折の傷害を負ったと主張し，被告Ａ及び同人を指導監督すべき相手チームの代表者である被告Ｂに対し，共同不法行為（民法７１９条１項前段）に基づき，合計６８９万０８５４円の損害賠償金及びこれに対する不法行為後の日の平成２７年５月２９日（被告らに対する訴状送達日の翌日）から支払済みまで年５分の割合による遅延損害金の支払を求める事案である。 １ 前提事実（争いがないか後掲証拠及び弁論の全趣旨により認められる事実） 原告は，当時サッカーのＣ社会人４部リーグに所属するチーム「Ｄ」のメンバーであった。 被告らは，当時同リーグに所属するチーム「Ｅ」のメンバーであり， 論の全趣旨により認められる事実） 原告は，当時サッカーのＣ社会人４部リーグに所属するチーム「Ｄ」のメンバーであった。 被告らは，当時同リーグに所属するチーム「Ｅ」のメンバーであり，被告Ｂが同チームの代表を務めていた。（争いがない）ＤとＥは，平成２４年６月９日，Ｆ市内のサッカー場において対戦した。 被告Ａ（背番号１０）は前半から，原告は後半から出場した。 試合の後半，Ｄの選手が，自陣右サイド奥（自陣側）から，自陣右サイド前方（相手陣側）に向かってボールを蹴り出した。 原告は，その蹴り出されたボールを右の太腿でトラップして手前に落とし，もう一度ボールを左足で蹴ろうとしたところ，そこに走り込んで来た被告Ａが伸ばした左足の裏側と，原告の左脛部とが接触した。 このプレーにより原告が倒れたため，試合は一時中断され，原告はＧ病院に救急搬送された。（以下，被告Ａの上記プレーを「本件行為」と，上記接触事故を「本件事故」という。）（争いがない，甲２，甲２２，乙１，乙３）⑶ 本件事故により，原告は，左下腿脛骨及び左下腿腓骨骨折の傷害を負った。 （甲１６，弁論の全趣旨） ２ 争点及び当事者の主張⑴ 被告Ａの不法行為責任ア原告の受傷について故意又は過失があるか（争点１）（原告の主張）被告Ａの本件行為は，原告に向かって走っていき，その勢いのままに，スパイクシューズを履いた足の裏を向けて突き出すというものであり，故意に原告の左脛部を蹴ったと推認される。 仮に故意によるものでないとしても，スパイクシューズを履いた足の裏という危険な個所を原告の方に向けて突き出すことにより，原告が負傷する結果となることは容易に予見できたというべきであり，少なくと も過失があったことは明らかである。 （被告らの いた足の裏という危険な個所を原告の方に向けて突き出すことにより，原告が負傷する結果となることは容易に予見できたというべきであり，少なくと も過失があったことは明らかである。 （被告らの主張）被告Ａは，原告の足を蹴ろうとしたものではなく，原告が不完全にトラップして足下から離れたボールを蹴り出そうと左足を伸ばしたものであり，被告Ａの左足の動きに遅れて原告がボールに向かって左足を蹴り出したため，被告Ａの左足の裏側に原告が左脛部を蹴り込むようになってしまったものである。 被告Ａにとって，抽象的な身体の接触については予見できても，上記のようにして原告に傷害結果が発生することまで予見することは不可能であるし，結果を回避することも不可能であったから，被告Ａには故意も過失もない。 イ本件行為について違法性が阻却されるか（争点２）（被告らの主張）サッカーは，試合中に選手同士がボールの獲得をめぐり足と足を接触し合う局面が当然に予想されるスポーツであり，接触の結果，相手選手が怪我をする危険性が内在するのであるから，競技の過程で被害者が受傷したとしても，加害者が故意又は重大な過失によりルールに反したと認められるような特段の事情がない限り，被害者も当該危険を受忍したものとして，違法性を欠くというべきである。 本件行為に対しては，審判による警告処分はもとより，ファウルの判定すらされていないことからしても，サッカー競技規則上反則であると判断されるものではなく，スポーツ競技の枠内の行為であると評価すべき行為であり，社会的相当性の範囲内の行為として違法性を欠くというべきである。 （原告の主張）サッカーは身体的接触を伴うスポーツであり，一定の負傷は想定され ているものではあるが，それはあくまでルール 的相当性の範囲内の行為として違法性を欠くというべきである。 （原告の主張）サッカーは身体的接触を伴うスポーツであり，一定の負傷は想定され ているものではあるが，それはあくまでルールの範囲内のプレーにより負傷した場合であり，少なくとも重大なルール違反を伴うプレーにより負傷した場合をも許容するものではない。 サッカー競技規則においては，相手競技者を蹴ったり，蹴ろうとする行為を，不用意に，無謀に，又は過剰な力で犯した場合には直接フリーキックが与えられるとされ，また相手競技者に対して過剰な力や粗暴な行為を加えた場合は著しく不正なファウルプレーに当たるとされているところ，本件行為は上記ルールに明らかに反する行為であり，軽微なルール違反ということはできない。 また，原告が左脛部に装着していたレガースを破損して骨折をもたらすほどの結果が生じていることからして，サッカーで想定される範囲を大きく逸脱する力を加えたものであったといえる。 したがって，被告Ａの行為は，スポーツ行為に附随する危険として許容される範囲を逸脱する違法な行為である。 ウ損害の発生及びその額（争点３）（原告の主張）①治療費，交通費３６万円，②慰謝料５００万円，③休業損害，逸失利益１００万円，④訴訟準備費用３万０８５４円，⑤弁護士費用５０万円（被告らの主張）争う。 エ過失相殺の当否（争点４）（被告らの主張）本件事故及び受傷結果は，被告Ａに遅れて原告がボールを蹴り出そうとしたことにより，原告の左足が被告Ａの左足の裏側にたたきこまれてしまったことが原因で生じたものであり，原告のプレーに起因す る割合が大きいと言わざるを得ないから，相応の過失相殺がなされるべきである。 （原告の主張） 被告Ａの左足の裏側にたたきこまれてしまったことが原因で生じたものであり，原告のプレーに起因す る割合が大きいと言わざるを得ないから，相応の過失相殺がなされるべきである。 （原告の主張）本件事故は，被告Ａの無謀行為にもっぱら起因するのであって，過失相殺は認められるべきではない。 ⑵ 被告Ｂの不法行為責任（争点５）（原告の主張）被告ＢはＥの代表者であるから，メンバーが適切な注意を払って競技に当たるよう指導監督する義務があり，本件においてこれを怠ったことは不法行為に当たるというべきである。 （被告Ｂの主張）争う。 第３ 争点についての判断 １ 争点１（被告Ａの故意又は過失の有無）⑴ 前提事実，証拠（甲２，甲１４，甲１５，甲２２，甲３７，乙１から乙３まで，原告本人）及び弁論の全趣旨によれば，本件事故の詳細な状況は以下のとおりである。 ア原告は，Ｅが２点先行している状況下で，後半の途中から出場した。 イ本件事故の直前，Ｅの選手がＤ陣内でフリーキックを行い，キーパーが弾いたこぼれ球を，Ｄの選手が，自陣右サイド奥から自陣右サイド前方へと蹴り出した。 その時点で，Ｄ陣内でフリーキックが行われたために両チームのほとんどの選手がＤ陣内にいたことから，Ｄがボールを保持した場合には，カウンター攻撃を狙ってＥ陣内に攻め込もうという戦況にあった。 ウ自陣前方中央付近にいた原告は，右サイドに移動してボールに追いついて右太腿でボールをトラップし，自身の体よりも１メートルほど前方にボ ールを落とすと，バウンドして膝の辺りの高さまで浮いたボールを左足で蹴ろうとして，軸足である右足を横向きにして踏み込み，左足を振り上げた。 他方，被告Ａは，カウンター攻撃を阻むべく，原告の方に走り込んでくる と，バウンドして膝の辺りの高さまで浮いたボールを左足で蹴ろうとして，軸足である右足を横向きにして踏み込み，左足を振り上げた。 他方，被告Ａは，カウンター攻撃を阻むべく，原告の方に走り込んでくると，その勢いを維持したまま，左膝を真っ直ぐに伸ばし，膝の辺りの高さまでつま先を振り上げるように突き出して，足の裏側を原告の下腿部の方に向ける体勢になった。 ボールは原告の左足が触れるよりもわずかに早く被告Ａの左足の左側面付近に当たってはじき出されたものの，上記のとおり，被告Ａが左足の裏側を原告の下腿部の方に向けて突き出していたため，振り上げた原告の左脛部がちょうど被告Ａが伸ばした左足の裏側に入り込む位置関係になり，原告はその左脛部で被告Ａの左足のスパイクシューズの裏側を勢いよく蹴り上げ，反対に，被告Ａはその左足のスパイクシューズの裏側で原告の左脛部を下方に向けて勢いよく蹴りつけることになった。 その結果，原告が左脛部に装着していたレガースが割れて脛骨及び腓骨が折れ，原告の左脛部がつま先側に湾曲するほどの力が加わった。 エ本件事故により原告はその場に倒れ込み，試合は一時中断されたが，本件行為に対して審判によるファウル判定，警告及び退場処分はなく，原告がフィールド外に運び出されると，ドロップボール（競技規則のどこにも規定されていない理由によって一時的にプレーを停止したときにプレーを再開する方法）により試合が再開された。 ⑵ 原告は，本件行為の時点では原告がボールをコントロールしている状況にあったことに加えて，被告Ａが，体を投げ出し，足の裏側を向けるなど，原告の安全性を顧みていないことや，ボールをミートしにいっていないことなどから，本件行為は，故意に原告の左足を狙った行為であると主張し，原告もそのように供述している。 しかしな るなど，原告の安全性を顧みていないことや，ボールをミートしにいっていないことなどから，本件行為は，故意に原告の左足を狙った行為であると主張し，原告もそのように供述している。 しかしながら，上記⑴によれば，ボールは原告の前方１メートルほど離れた位置に落下しており，必ずしも原告がボールをコントロールしていたといえる状況にはないし，ミートはしていないながらも被告Ａがボールに触れて弾き出していることに加えて，審判がファウルの判定すらしていないことなどから客観的に考察すれば，被告Ａがボールに対して挑んだのではなく，故意に原告の左足を狙って本件行為に及んだとまで断定することはできない。 もっとも，被告Ａが原告のところまで走り込んでいった時点では，原告が先にボールに追いついてトラップし，次の動作に入ろうとしている状況にあった上に，甲２２及び乙３によれば，原告が左足を振り上げる動作と，被告Ａが左足を伸ばす動作とがほぼ同時に開始されていることからすると，被告Ａは，トラップして手前に落ちたボールを原告が蹴り出そうと足を振り上げることは当然認識，予見していたはずである。 それにもかかわらず，被告Ａは，走り込んで来た勢いを維持しながら，膝の辺りの高さまでつま先を振り上げるようにして，足の裏側を原告の下腿部の位置する方に向けて突き出しているのであって，そのような行為に及べば，具体的な接触部位や傷害の程度についてはともかく，スパイクシューズを履いている自身の足の裏が，ボールを蹴ろうとする原告の左足に接触し，原告に何らかの傷害を負わせることは十分に予見できたというべきである。 そうであれば，無理をして足を出すべきかどうかを見計らい，原告との接触を回避することも十分可能であったというべきであって，少なくとも被告Ａに過失があったことは明らかである。 たというべきである。 そうであれば，無理をして足を出すべきかどうかを見計らい，原告との接触を回避することも十分可能であったというべきであって，少なくとも被告Ａに過失があったことは明らかである。 本件行為の態様からすれば，被告Ａは，カウンター攻撃を阻む意図のもと，足が届かない可能性を承知の上で，半ば強引にボールに挑んだとの評価を免れない。 ⑶ これに対し，被告らは，被告Ａが先にボールを蹴り出した後に，勢いよくボールを蹴り出そうとした原告の足が自身の足の裏に入り込んでくる ことまで予見することは不可能であるなどと主張する。 しかしながら，上記のとおり，原告がまずボールに追いついてトラップした後，被告Ａが左足を伸ばす動作と原告が左足を振り上げる動作はほぼ同時に開始されているのであって，あたかも被告Ａがボールを蹴り出した後に原告が左足を振り上げたかのような状況にはなく，被告らの主張はその前提を異にするものであって，採用することはできない。 ２ 争点２（本件行為の違法性が阻却されるか）⑴ 被告らは，サッカーは競技者同士の身体的接触による危険を包含しており，競技中に被害者が受傷した場合であっても，加害者に故意又は重大な過失によりルールに反したと認められるような特段の事情がない限り，被害者も当該危険を受忍したものといえ，違法性を欠くと主張する。 確かに，サッカーは，ボールを蹴るなどして相手陣内まで運び，相手ゴールを奪った得点数を競うという競技であるから，試合中に，相手チームの選手との間で足を使ってボールを取り合うプレーも想定されているのであり，スパイクシューズを履いた足同士が接触し，これにより負傷する危険性が内在するものである。 そうであれば，サッカーの試合に出場する者は，このような危険を一定程度は引き受けた上で試合に出 るのであり，スパイクシューズを履いた足同士が接触し，これにより負傷する危険性が内在するものである。 そうであれば，サッカーの試合に出場する者は，このような危険を一定程度は引き受けた上で試合に出場しているということができるから，たとえ故意又は過失により相手チームの選手に負傷させる行為をしたとしても，そのような行為は，社会的相当性の範囲内の行為として違法性が否定される余地があるというべきである。 そして，社会的相当性の範囲内の行為か否かについては，当該加害行為の態様，方法が競技規則に照らして相当なものであったかどうかという点のみならず，競技において通常生じうる負傷の範囲にとどまるものであるかどうか，加害者の過失の程度などの諸要素を総合考慮して判断すべきである。 ⑵ ところで，サッカー競技規則（国際サッカー評議会が毎年制定し，国際サ ッカー連盟（ＦＩＦＡ），又は同連盟に加盟する大陸連盟及び同連盟に加盟する協会下で行われるサッカー競技すべてに通用する規則）１２条においては，ファウルと不正行為について，以下のとおり定められている。（甲２１，甲４０，乙８）すなわち，①競技者が，不用意に，無謀に，又は過剰な力で，相手競技者を蹴り，若しくは蹴ろうとする，相手競技者に飛びかかる，相手競技者をチャージするなどしたと主審が判断した場合，直接フリーキックが相手チームに与えられる，②競技者が，著しく不正なファウルプレーや乱暴な行為をした場合は，懲戒の罰則として，退場を命じられる。 被告Ａによる本件行為には，本件事故時点において主審によりファウルや反則行為との判定はされていないことから，これを当時に遡って競技規則に違反する行為であったということはできない。原告も本人尋問において述べているように，本件事故時のようなプレーの局面で，被告Ａの や反則行為との判定はされていないことから，これを当時に遡って競技規則に違反する行為であったということはできない。原告も本人尋問において述べているように，本件事故時のようなプレーの局面で，被告Ａの立場に置かれた選手が足を出してボールに触れようとすること自体は，相手選手にかわされる危険を伴うために戦術として不利になりうることはあっても，これが競技規則上想定されていない行為とまでいうことはできない。 しかしながら，被告Ａは，原告がボールを蹴るために足を振り上げるであろうことを認識，予見していたにも関わらず，走ってきた勢いを維持しながら，膝の辺りの高さまで左足を振り上げるようにして，左足の裏側を原告の下腿部の位置する方に向ける行為に及んでおり，このような行為が原告に傷害を負わせる危険性の高い行為であることに疑いはない。 左下腿脛骨及び腓骨の骨折という重篤な結果が生じていることからしても，被告Ａの本件行為は，原告が足を振り上げる力の方向とは反対方向に相当強い力を加えるものであったと推察される。 そうすると，そもそも本件行為のような態様で強引にボールに挑む必要があったのか否か甚だ疑問であり，競技規則１２条に規定されている反則行為 のうち，不用意，すなわち注意，配慮又は慎重さを欠いた状態で相手競技者を蹴る行為であるとか，相手競技者に飛びかかる行為であると判定され，あるいは著しく不正なファウルプレー，すなわちボールに挑むときに相手方競技者に対して過剰な力を加えたものであると判定され，退場処分が科されるということも考えられる行為であったと評価できる。 そして，原告は，左下腿脛骨及び腓骨という下腿部の枢要部分を骨折した上に，入院手術及びその後長期間にわたるリハビリ通院を要するほどの傷害を負っているのであり，相手競技者と足が接触することに きる。 そして，原告は，左下腿脛骨及び腓骨という下腿部の枢要部分を骨折した上に，入院手術及びその後長期間にわたるリハビリ通院を要するほどの傷害を負っているのであり，相手競技者と足が接触することによって，打撲や擦過傷などを負うことは通常ありえても，骨折により入院手術を余儀なくされるような傷害を負うことは，常識的に考えて，競技中に通常生じうる傷害結果とは到底認められないものである。 被告Ａは，不用意にも足の裏側を原告に対して突き出すような態勢で挑んだために原告に傷害を負わせているのであって，故意までは認められないとしても，被告Ａの過失は軽過失にとどまるものとはいえない。 ⑶ 以上の諸事情を総合すると，被告Ａの本件行為は，社会的相当性の範囲を超える行為であって，違法性は阻却されないというべきである。 ３ 争点３（損害の発生及びその額）⑴ 治療費，交通費についてア証拠によれば，原告の入通院状況について，以下の事実が認められる。 本件事故日である平成２４年６月９日から同月２３日までの間，Ｇ病院の整形外科において入院治療に当たり，脛骨にチタンを入れて固定する髄内釘の手術を行った。これにより，医療費として１０万３２４９円を支払った。（甲２，甲３７） 退院後の平成２４年６月２５日，同月２６日，同月２８日，同年７月２日に，Ｈ病院のリハビリ科及び整形外科を受診してリハビリ及び診療を行い，外来診療費２万０４４０円を支払った。（甲３の１から５まで） 平成２４年６月２９日から同年１１月６日までの間，Ｉ病院にリハビリのため通院し，平成２４年１１月７日から同月１４日までの間，同病院に入院して髄内釘を固定するビスを調整する手術を行い，平成２４年１１月１６日から平成２５年８月１２日まで再びリハビリのため通院し（ただし，平成２ ，平成２４年１１月７日から同月１４日までの間，同病院に入院して髄内釘を固定するビスを調整する手術を行い，平成２４年１１月１６日から平成２５年８月１２日まで再びリハビリのため通院し（ただし，平成２５年２月，３月，５月，７月は通院がなく，４月，６月，８月の通院は１回ずつにとどまるなど，２月以降は月あたりの通院日数が大きく減少している。），平成２５年９月４日から同月９日まで同病院に入院して髄内釘を摘出する手術を行い，平成２５年９月１２日及び同月１８日の２日間通院をした。これらの診療費として，合計２２万３８６０円を支払った。（甲４，甲５，甲８，甲３７，原告本人）原告は，その後しばらく通院していなかったものの，平成２７年３月５日にＪ整形外科を受診し，医療費として１６８０円を支払った。 （甲６）イアないしによれば，原告は，左下腿脛骨及び腓骨の骨折により入院手術をして治療に当たり，その後は術後のリハビリ治療を継続していたことが認められ，Ｇ病院，Ｈ病院及びＩ病院における治療費等は，いずれも本件事故と相当因果関係を有する損害ということができる。（なお，交通費に関する的確な立証はなく，採用しない。）もっとも，平成２５年２月以降はリハビリ目的でのＩ病院への通院も大きく減少しており，同年９月４日のＩ病院における髄内釘の摘出のための入院時の質問事項に対して，日常生活で体が不自由だと感じることはないとの回答をしていて（乙７），同年９月１９日以降は，平成２７年３月５日にＪ整形外科に赴くまで，約１年６か月近い期間が開いている。 また，同整形外科の受診目的について，原告は，Ｉ病院においてもはや画期的な治療が提示されていなかったと述べたり，同整形外科においては，再手術により骨の変形を修復する方法について説明を受けたと述べている。 以上を総合すると， について，原告は，Ｉ病院においてもはや画期的な治療が提示されていなかったと述べたり，同整形外科においては，再手術により骨の変形を修復する方法について説明を受けたと述べている。 以上を総合すると，同整形外科への通院は，本件事故による治療行為と して通常必要なものということはできず，本件事故との相当因果関係を認めることはできない。 ウないしの合計３４万７５４９円である。 ⑵ 慰謝料について本件事故により，原告は左下腿脛骨及び腓骨の骨折という重傷を負っており，とりわけ受傷時及び当初の手術入院時の肉体的，精神的苦痛は，察するに余りあるものである。 そして，原告は，髄内釘の摘出等も含めて合計２９日間の入院に加え，リハビリを中心とする合計６４日間（通院期間としては４５１日）の通院（Ｊ整形外科を除く。）を余儀なくされ，その間７か月以上の休職，休暇を余儀なくされた。（甲９，甲１０）上記⑴イで指摘したところによれば，リハビリ治療により，遅くとも髄内釘の摘出手術を受けた平成２５年９月ころには概ね症状は固定していたものとみられるが，①左足関節の可動域制限（背屈について，右他動２０度に対し，左他動１０度，右自動２０度に対し，左自動５度），②左両下腿骨々折部の膨隆及び著しい圧痛，③左足関節荷重背屈時の左下腿外側の疼痛，④軽度内反位での変形治癒といった後遺障害を認めるとの後遺障害診断書が作成されている。（甲１６）①については，屈曲と伸展の両方の可動域制限を計測していないものであること，②③は，左下腿骨髄浮腫の診断書等（甲３２から甲３５の２）によっても，骨髄浮腫と上記後遺障害診断書にいう圧痛，疼痛との関連性は必ずしも明らかでなく，自覚症状を中心とするものにとどまること，④は，外見上の変形等をいうもので，必ずしもそれ自体で①と ５の２）によっても，骨髄浮腫と上記後遺障害診断書にいう圧痛，疼痛との関連性は必ずしも明らかでなく，自覚症状を中心とするものにとどまること，④は，外見上の変形等をいうもので，必ずしもそれ自体で①とは別個の機能障害を導くものであるかどうかは明らかでないことなどが指摘でき，被告らが指摘するとおり，労働者災害補償保険法施行規則別表第１障害等級表における等級に 該当するものであるかどうか疑問の余地はあるが，少なくとも上記後遺障害診断がなされていることについては，慰謝料の算定の上で考慮する必要がある。 他方で，本件事故はスポーツ競技中の事故であり，負傷等の危険は一定程度原告も引き受けた上で試合に出場しているといえることや，ボールに対して無理に挑んだという非難は否めないものの，被告Ａが故意に原告を負傷させたとまでは認められないことなども考慮に入れるべきである。 以上の諸事情を総合考慮すると，慰謝料の額としては，１７０万円が相当である。 ⑶ 休業損害等について原告は，入通院期間中の平成２４年６月９日から同年９月６日までは病気休暇，同月７日から平成２５年１月２８日までは病気休職により，勤務先であるＫを休業したことから，平成２４年９月から平成２５年６月分までの給与及び賞与合計６４万４２２０円が減額支給された。（甲９，甲１０）少なくとも上記期間中は，本件事故による入通院により休業することもやむを得ないものであったといえることから，上記給与等６４万４２００円の減額分については本件と相当因果関係を有する損害といえる。 原告は，これらに加えて，賞与や残業手当の額も含めれば休業中の得べかりし給与等は少なくとも１００万円を下らないなどと主張するが，上記減額分に賞与の減額分も含まれていることは証拠上明らかであるし，時間外労働は具体的な勤務状 賞与や残業手当の額も含めれば休業中の得べかりし給与等は少なくとも１００万円を下らないなどと主張するが，上記減額分に賞与の減額分も含まれていることは証拠上明らかであるし，時間外労働は具体的な勤務状況に応じてその要否が定まるものであるから，これを当然に得られたはずの利益であるということはできない。 なお，原告の主張には，後遺障害に伴う逸失利益についても上記１００万円に含めて主張するものと理解される部分もあるが，上記⑵の後遺障害の診断のみから当然に労働能力の喪失を導くことはできず，この点は，上記慰謝料額において考慮する限度にとどめた。 ⑷ 訴訟準備費用について原告は，本件訴訟提起に先立ち，文書料として，各病院に対して５７９２円を支払ったことが認められ（甲１１の１から甲１３まで），これは損害賠償請求訴訟を提起するために通常要すべき費用として，相当因果関係を有する損害といえる。 弁護士会照会制度の利用に要した費用は，⑹の弁護士費用に含ませて考えるのが相当であり，ここでは別途損害に含めない。 ⑸ 損益相殺について原告は，本件事故により，Ｌ組合を通じて加入していた家族傷害保険の保険金として４４万２８００円を受け取っており（甲２０），これは本件事故による損害をてん補するものであるから，損害額から控除すべきである。 ⑹ 弁護士費用について本件について相当因果関係を有する弁護士費用としては，上記⑴ないし⑸を差し引き計算した２２５万４７６１円の約１割の２２万円が相当である。 ４ 過失相殺の当否（争点４）被告らは，被告Ａが先にボールを蹴り出した後に，原告の左足が被告Ａの左足の裏に入り込んでいることから，本件事故は原告に起因するところが大きいなどとして，過失相殺が相当であると主張する。 しかしながら，被告の過失につい にボールを蹴り出した後に，原告の左足が被告Ａの左足の裏に入り込んでいることから，本件事故は原告に起因するところが大きいなどとして，過失相殺が相当であると主張する。 しかしながら，被告の過失について言及した上記１のとおり，原告は，先にボールをトラップし，ボールを蹴り出すための動作を開始していた状況にあり，本件事故直前に原告が左足を振り上げる動作と，被告Ａが左足を伸ばす動作とがほぼ同時に開始されていることからすると，原告の方が被告Ａの動きを見てボールへの接触を控えるべきであったなどという状況にはない。そうすると，原告が不注意にも自身の左足を出したがために本件事故が起きたなどということはできず，過失相殺を講じることが相当とはいえない。 ５ 被告Ｂの責任（争点５） 原告は，被告Ｂが指導監督義務を怠ったと主張し，これにより被告Ｂに不法行為が成立すると主張する。 しかしながら，Ｅは社会人サッカーチームであり，代表であるがゆえに，当然にチーム内の個々の選手の試合中のプレーに関して一般的に指導，監督義務があるといえるものではない。 また，被告Ａの本件行為について被告Ｂが指示ないし命令をしたとか，日ごろ被告Ａが本件行為のようなプレーを繰り返しており，本件も予測できたにも関わらず漫然と指導，監督を怠ったなど，本件行為に即した具体的な注意義務違反の主張立証がされているともいえない。 したがって，原告の主張を採用することはできない。 ６ その他の争点原告は，被告らが，正当な理由なく被告Ａの住所を原告に対して回答しなかった行為も不法行為に当たると主張する。 証拠（甲７，甲１７から甲１９まで）及び弁論の全趣旨によれば，原告は，原告代理人を通じて弁護士法２３条の２に基づきＭサッカー連盟に対して照会をしたところ，平成２６年９月１１日，同 と主張する。 証拠（甲７，甲１７から甲１９まで）及び弁論の全趣旨によれば，原告は，原告代理人を通じて弁護士法２３条の２に基づきＭサッカー連盟に対して照会をしたところ，平成２６年９月１１日，同連盟は被告Ａの住所は不明との回答をしたこと，そのため，原告代理人が今度は被告Ｂに対して被告Ａの住所を同条に基づき照会したところ，被告Ｂは，平成２６年１１月１８日，プライバシー保護を理由に回答できない旨応答し，原告代理人からの電話での問い合わせに対してもこれを回答しなかったこと，そして，被告Ｂは，原告代理人が被告Ｂの勤務するＮに対して同条に基づく照会をしたことを契機に，平成２７年２月１６日に至ってこれを開示したことが認められる。 以上によれば，被告Ａが自身の住所につき回答を拒否していたことを認めるに足りる証拠はない。 また，被告Ｂについても，最終的には被告Ａの住所を回答するに至っている。 当初はプライバシー情報でもあり，回答の是非について判断がつきかねる状 況にあったものの，その後勤務先の助言もあり，回答して差し支えないものと理解できたものとも考えられるところであって，このような経過に照らせば，被告Ｂが当初回答しなかった行為をもって，違法な回答拒否行為ということはできない。 したがって，被告らが被告Ａの住所を開示しなかったことをもって不法行為とする原告の主張を採用することはできない。 ７ 結論よって，原告の請求は，被告Ａに対する請求のうち，２４７万４７６１円及びこれに対する平成２７年５月２９日から支払済みまで年５分の割合による遅延損害金を請求する限度で理由があるからこれを認容し，その余の請求は理由がないから棄却することとし，被告Ｂに対する請求は理由がないから棄却することとして，主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第 損害金を請求する限度で理由があるからこれを認容し，その余の請求は理由がないから棄却することとし，被告Ｂに対する請求は理由がないから棄却することとして，主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第４８部裁判官池田幸司
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