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主文 本件上告を棄却する。上告費用は上告人の負担とする。理由 上告代理人小野瀬源次の上告理由第一点ないし第三点について。原審は、本件係争地は沢堀をもつて一六六三番と隣接し、金井蛇川用水をもつて一六六八番（公図上一六七八番）と隣接し、公図上一六六〇番の一の北部のくびれたところより北方部分にほぼ該当し、一六六〇番の一の一部をなすものであると認定したのであり、右認定は挙示の証拠に照らし是認できる。しかして、原審が本件係争地をもつて一六六〇番の一の一部分であるとし、所属地番につき被上告人の主張と異なる認定をしたからといつて、なんら所論の違法はなく、その他原審がした証拠の判断ならびに事実の認定の過程に所論の違法があるものとは認められない（所論引用の判例は、いずれも事案を異にし、本件に適切でない）。所論は採用できない。同第四点について。原判決挙示の証拠によれば、所論摘録の事実認定は是認できる。所論は該証拠によつては原判決のごとき認定をしえないというが、畢竟原審の認定と相容れない事実を援用し、原審が適法にした証拠の判断および事実の認定を攻撃するにすぎない。なお、原判決は、上告人がＤから買い受けた一六六〇番の一は原判決添付図面（イ）（ロ）線に該当する線をもつてその北側境界線とする旨の上告人の主張を排斥する理由として、前示認定事実を判示したものであり、当事者の主張しない事実に基づき判決した違法あるものではない（所論引用の判例はいずれも事案を異にし本件に適切でない）。所論は採用できない。同第五、九、一〇点について。- 1 -原判決挙示の証拠によれば、被上告人が判示日時にＥと婿養子縁組をして以来本件係争地を所有の意思をもつて平穏かつ公然と占有してきた旨の認定は是認できる。所論は種々 、九、一〇点について。- 1 -原判決挙示の証拠によれば、被上告人が判示日時にＥと婿養子縁組をして以来本件係争地を所有の意思をもつて平穏かつ公然と占有してきた旨の認定は是認できる。 。所論は採用できない。同第五、九、一〇点について。- 1 -原判決挙示の証拠によれば、被上告人が判示日時にＥと婿養子縁組をして以来本件係争地を所有の意思をもつて平穏かつ公然と占有してきた旨の認定は是認できる。所論は種々 、九、一〇点について。- 1 -原判決挙示の証拠によれば、被上告人が判示日時にＥと婿養子縁組をして以来本件係争地を所有の意思をもつて平穏かつ公然と占有してきた旨の認定は是認できる。所論は種々論述するが、原審の認定と相容れない事実または原審の認定しない事実ないし事情関係を援用し、事案に対する独自の見方に立つて、原審が自由な裁量の範囲内においてした証拠の取捨判断を非難する以上に出ないものであり、採用できない（所論引用の判例は事案を異にし本件に適切でない）。同第六点について。原審が確定したところによれば、上告人が一六六〇番の一としてＤから買い受けたのは原判決添付図面のＡＣ線の南側の畑および原野であり、本件係争地は含まれていなかつたのであり、他方、被上告人が時効によつて所有権を取得したのは本件係争地にほかならないというのである。右事実関係のもとにおいては上告人は被上告人の時効による所有権取得登記の欠缺を主張するにつき正当な利益あるものといえないから、被上告人は登記なくして右係争地の所有権したがつてその地上の立木の所有権を上告人に対抗しうる旨の原審の判断は正当として是認できる。所論は採用できない（所論引用の判例は本件に適切でない）。同第七点について。原審が確定したところによれば、上告人はＤから前示ＡＣ線の南側の畑および原野を一六六〇番の一の土地として買い受けたものであり、本件係争地は売買の目的物に包含されていなかつたが、右売買にあたり、上告人もＤも現地に赴くことなく隣地との境界も確かめなかつたというのであり、かかる事実関係のもとにおいて上告人が本件係争地上の立木を伐採したことは過失によるものとした原審の判断は正当である。所論は、一六六〇番の一の北側境界が（イ）（ロ）線であるとの前提に立ち、原審の認定しない事実に依拠して原審の判 上告人が本件係争地上の立木を伐採したことは過失によるものとした原審の判断は正当である。所論は、一六六〇番の一の北側境界が（イ）（ロ）線であるとの前提に立ち、原審の認定しない事実に依拠して原審の判断を攻撃するものであつて、採用するに由ない。 たことは過失によるものとした原審の判断は正当である。所論は、一六六〇番の一の北側境界が（イ）（ロ）線であるとの前提に立ち、原審の認定しない事実に依拠して原審の判 上告人が本件係争地上の立木を伐採したことは過失によるものとした原審の判断は正当である。所論は、一六六〇番の一の北側境界が（イ）（ロ）線であるとの前提に立ち、原審の認定しない事実に依拠して原審の判断を攻撃するものであつて、採用するに由ない。- 2 -同第八点について。原審の証拠関係に照らすと、証人Ｆの証言を排斥した判断に所論の違法は認められない（なお同証人の原審における供述を精査しても、所論の箇所に所論樹令の杉が生立していた事実の供述は見出せない）。所論は採用できない。よつて、民訴四〇一条、九五条、八九条に従い、裁判官全員の一致で、主文のとおり判決する。最高裁判所第二小法廷裁判長裁判官池田克裁判官河村大助裁判官奥野健一裁判官山田作之助裁判官草鹿浅之介- 3 -
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