- 1 - 令和５年１０月３日 東京地方裁判所刑事第１３部宣告 令和２年特（わ）第３２７号 覚せい剤取締法違反被告事件 主 文 被告人は無罪。 理 由 第１ 総論 １ 本件公訴事実は、「被告人は、法定の除外事由がないのに、令和元年１２月 下旬頃から令和２年１月８日までの間に、東京都内、栃木県内、埼玉県内、長 野県内、神奈川県内、静岡県内又はその周辺において、覚せい剤であるフェニ ルメチルアミノプロパン又はその塩類若干量を自己の身体に摂取し、もって覚 せい剤を使用した」というものである。 ２ 本件の争点は、第１に、被告人の尿から覚醒剤成分が検出された旨の鑑定書 等（甲１ないし４、１４ないし３３、３５ないし３７及び４０ないし４４。以 下「本件鑑定書等」という。）が、違法収集証拠にあたり証拠能力が否定され るか否か、第２に、被告人に覚醒剤使用の故意が認められるか否かである。 当裁判所は、本件鑑定書等は違法収集証拠にあたらず証拠能力は否定されな いものの、被告人に覚醒剤使用の故意があったとは認められないと判断した。 以下、詳述する。 第２ 本件鑑定書等が違法収集証拠として証拠能力が否定されないこと １ 令和２年１月８日、被告人使用車両であるマセラティ（以下「本件車両」 という。）の捜索差押え（以下「本件捜索」という。）が行われた（甲６２）。 その際、本件車両内から覚醒剤様の物が発見され、予試験が行われた結果、覚 醒剤の陽性反応が出たため、被告人は覚せい剤取締法違反（所持）の罪で現行 犯人逮捕された（甲７、１０）。そして、その身柄拘束期間に被告人の任意採 尿が行われ、被告人の尿から覚醒剤成分が検出された（甲３、４）。 弁護人は、①本件捜索は、捜索を実施する必要性が乏しい旅券法違反の名目 - 2 - で、もっぱら薬物を発見する目的 被告人の任意採 尿が行われ、被告人の尿から覚醒剤成分が検出された（甲３、４）。 弁護人は、①本件捜索は、捜索を実施する必要性が乏しい旅券法違反の名目 - 2 - で、もっぱら薬物を発見する目的で行われたものであって、別件捜索差押えに 当たること、②警察官らは本件覚醒剤について適法な手続を踏むことなく無令 状かつ無承諾で予試験を実施していることなどから、本件捜索、予試験及びそ れらを前提とする本件逮捕手続には令状主義を潜脱する重大な違法があるとし、 押収された覚醒剤等に加え、違法な身柄拘束を利用して得られた被告人の尿に 関する本件鑑定書等も違法収集証拠として排除されるべきであると主張する。 ２ 判断の前提となる認定事実 ⑴ 令和２年１月７日、警察官らは、被告人がＡと共謀の上、一般旅券発給申 請書に、起訴され判決確定前の状態でない旨の虚偽の記載をして同申請書を 提出するなどして、一般旅券の交付を受けたという旅券法違反（以下「本 件旅券法違反」という。）の被疑事実で逮捕状の発付を受けるとともに、本 件車両や被告人の所持品等についての捜索差押許可状の発付を受けた（弁２ ８、３０、３４）。 ⑵ 同月８日午後２時５５分から、警察官らは、前記捜索差押許可状に基づき、 本件車両の捜索差押えを開始した（甲６２、６３）。本件捜索では、午後３ 時６分頃までの間に、被告人名義の自動車運転免許証や携帯電話機、ＳＤカ ードなどが発見され、押収された（甲６２、６３、弁４０）。また、同日午 後３時１３分頃、本件車両後部座席から医療用注射器の外箱やボストンバッ グ等も発見され、写真が撮影された（甲１０、弁４０）。同日午後３時５３ 分頃から午後４時１９分頃までの間に、本件車両後部座席にあった前記ボス トンバッグの中から覚醒剤と認められる白色結晶が発見され、同白色結晶に ついて予試験が行われた。 甲１０、弁４０）。同日午後３時５３ 分頃から午後４時１９分頃までの間に、本件車両後部座席にあった前記ボス トンバッグの中から覚醒剤と認められる白色結晶が発見され、同白色結晶に ついて予試験が行われた。 ⑶ 予試験は、本件車両後部座席に被告人と警察官が並んで座り、被告人の面 前でパケが茶箱上に並べられた状態で、実施された。その間、被告人は、本 件車両内にあったペットボトルの水を飲むなどしており、警察官の行為を制 止するような言動はなかった（被告人公判供述３２ないし３５頁、弁４０）。 - 3 - ⑷ 予試験の結果、覚醒剤の陽性反応が出たため、被告人は、同日午後４時頃、 覚せい剤取締法違反（所持）の被疑事実で現行犯人逮捕され（甲７、１０、 弁４０）、同日午後４時２７分頃、旅券法違反の被疑事実でも通常逮捕され た（弁３３）。 ⑸ さらに、警察官らは、同日午後４時４７分頃から、被告人が経営する株式 会社Ｂの事務所やＡの住居等の捜索を行い、被告人名義の旅券のカラーコピ ー、被告人の顔写真などを押収した（甲６４ないし６７）。 ３ 検討 ⑴ 別件捜索差押えの主張について（①の点） 本件旅券法違反の罪（旅券法２３条１項）は、法定刑が５年以下の懲役若 しくは３００万円以下の罰金又は併科と定められており、それ自体相応に重 い罪である。また、被告人が不正に交付を受けたとされる旅券によって、短 期間とはいえ現に国外に出国していたことや被告人の前科関係等に照らせば、 本件旅券法違反の罪が認定できれば、その犯情は必ずしも軽いものとはいえ ない。加えて、本件旅券法違反は、被告人が経営する会社の従業員であるＡ との共犯事件であったことなども踏まえると、捜査機関として、本件旅券法 違反についての捜査を進めるためには、被告人及びＡの所持品等を捜索し、 旅券の発給申請に用いられた各種データ る会社の従業員であるＡ との共犯事件であったことなども踏まえると、捜査機関として、本件旅券法 違反についての捜査を進めるためには、被告人及びＡの所持品等を捜索し、 旅券の発給申請に用いられた各種データや書面等を押収するとともに、被告 人とＡとの共謀の有無等に関して携帯電話機等の物品を押収する必要性があ ったと認められ、実際に、捜査機関は、Ａの住居等でも捜索差押えを実施し ている。そうすると、本件捜索が同法違反の名目でもっぱら薬物を発見する 目的で行われたとはいえない。被告人が本件旅券法違反では起訴されていな いこと、警察官らが、本件捜索を行うに当たり、薬物検査キット等を準備し ていたことなどの事情を踏まえても、前記判断は左右されない。 ⑵ 無令状かつ無承諾で予試験が実施されたとの主張について（②の点） 本件捜索で発見された覚醒剤は、本件旅券法違反に係る捜索差押許可状の - 4 - 対象外の物であるから、これを発見した警察官らは、改めて令状を請求する のでなければ、被告人に対して任意提出を求めた上で、被告人の承諾を得て 予試験を実施する必要があった。 この観点から本件事実経過を改めてみると、確かに、予試験について被告 人の明示的な承諾を得たかどうかは判然としない。もっとも、前記認定のと おり、被告人は、隣に座った警察官が予試験等を実施している間、その様子 を間近で見ながらペットボトルの水を飲むなどしていたのであり、それを制 止したり、抗議するなどした様子は一切ない。そうすると、この点に関する 警察官らの供述の信用性如何に関わらず、被告人は、予試験の実施について、 少なくとも黙示的に承諾をしていたと評価できるのであって、重大な違法が あるとはいえない。 ⑶ 本件捜索後の警察官らの行動などについて なお、弁護人は、本件捜索後、Ｃ警察署の警察 実施について、 少なくとも黙示的に承諾をしていたと評価できるのであって、重大な違法が あるとはいえない。 ⑶ 本件捜索後の警察官らの行動などについて なお、弁護人は、本件捜索後、Ｃ警察署の警察官らは、被告人に対する捜 査に係る秘匿カメラのＤＶＤを破損させ、内容虚偽の捜査報告書等を作成す るなどしており、このような警察官らの態度も踏まえると、本件鑑定書等は 違法収集証拠として排除されるべきであるとも主張するので、この点につい ても触れておく。 令和元年１２月２７日、警察官は、被告人に対する捜査の一環として秘匿 カメラを設置した。秘匿カメラによって撮影された動画データは１４枚のＤ ＶＤに複写されたが、そのうち逮捕当日である令和２年１月８日の映像を保 存したＤＶＤ１枚（以下「本件ＤＶＤ」という。）は、後日、動画が再生で きないことが判明した（弁１６、１７、２０、３８）。動画が再生できなく なった理由が不明だったため、検察官が鑑定を実施した結果、本件ＤＶＤは 令和２年１月１０日と同月２４日の２回フォーマットがされたことが判明し た（甲８４・１１頁）。 令和２年１月１０日に行われたフォーマットについては、その後にデータ - 5 - の書き込みがされており（弁８６・４頁）、本件の捜査経緯に照らしても、 同フォーマットは本件ＤＶＤに映像データを複写する際に行われたものと認 められる。 これに対して、同月２４日に行われた２回目のフォーマットについては、 本件の捜査を担当した警察官はいずれも記憶がないという（弁３８）。しか し、ＤＶＤに対してフォーマットを行うためには一定の操作が必要であるこ とからすれば（弁６９）、行為者の気付かないうちにフォーマット操作が行 われることは考え難い。そして、警察官らの証言によれば、本件ＤＶＤは、 Ｄ警察官の机ないし隣席にある茶箱において保 作が必要であるこ とからすれば（弁６９）、行為者の気付かないうちにフォーマット操作が行 われることは考え難い。そして、警察官らの証言によれば、本件ＤＶＤは、 Ｄ警察官の机ないし隣席にある茶箱において保管されていたというのである から、同月２４日に、Ｃ警察署の警察官のうちいずれかが、本件ＤＶＤに何 らかの操作を行った結果、２回目のフォーマットがなされたと推認される。 警察官がデータを故意に破損させる目的でフォーマットを実施したとまでは 認められないことを前提としても、捜査によって収集された証拠品である本 件ＤＶＤが再生できなくなるという重大な事象が生じているにもかかわらず、 警察官がその原因について真実の申告をしていないことは、適正な捜査手続 に対する信頼を大きく害する事態である。 この問題はそれ自体重大であり、本件に従事した警察官の証言の信用性や 捜査自体の正当性を揺るがしかねない事柄ではある。もっとも、違法収集証 拠の事由は個別にその事実関係をみるべきところ、前記1 及び２で検討した 事実関係からすれば、前記の警察官らの態度をもって、本件捜索が別件によ るものであるとはいい難いし、予試験が被告人の意思に不当に反して行われ たともいい難いというべきである。 ４ 小括 以上からすれば、前記３に認定した警察官らの態度は、適正な捜査手続に対 する信頼を大きく害するとはいえるものの、本件捜索、予試験及びそれらを前 提とする逮捕手続に重大な違法があるとはいえない。したがって、結論として - 6 - は、本件鑑定書等の証拠能力に関する弁護人の主張は採用できない。 第３ 被告人に覚醒剤使用の故意が認められないこと １ 問題の所在 被告人の尿からは、覚醒剤成分が検出されているところ、覚醒剤は厳しく取 り締まられている違法薬物であるから、一般の日常生活において、それ に覚醒剤使用の故意が認められないこと １ 問題の所在 被告人の尿からは、覚醒剤成分が検出されているところ、覚醒剤は厳しく取 り締まられている違法薬物であるから、一般の日常生活において、それが覚 醒剤であると知らないうちに誤って体内に摂取されるというようなことは通 常あり得ないことであって、尿から覚醒剤成分が検出されたこと自体から、 特段の事情がない限り、被告人が自らの意思に基づいて覚醒剤を摂取したも のと推認できる。 これに対し、弁護人は、被告人の尿から覚醒剤成分が検出された理由につい て、令和２年１１月３日に、弁護人により、被告人が経営する会社のガレージ において、覚醒剤成分が混入した開封済みのペットボトル（以下「本件ペッ トボトル」という。）が発見されているところ、被告人が、本件捜索時に、本 件車両内にあった本件ペットボトルの水を飲んだことが原因であって、被告人 には覚醒剤使用の故意はなかったと主張する。 被告人もそれに沿う弁解をするとともに、本件ペットボトルは令和２年１月 ７日にＥという風俗店で受け取ったものである、本件ペットボトルの水に覚醒 剤が混入していた理由については、本件逮捕当日に被告人と同行し、前日夜に 覚醒剤を使用していた女性が、走行中の車内で、覚醒剤が付着した使用済み注 射器を本件ペットボトルの水で洗ったことが原因だと思うなどと弁解している。 そこで、以下、被告人の前記弁解を虚偽として排斥することができるかどう かについて、検討する。 ２ 検討 ⑴ 判断の前提となる認定事実 ア 被告人は、令和２年１月８日の本件捜索時、本件車両の車内後部座席で、 ラベルに「Ｆ」と記載のあるペットボトル（５００ミリリットル）の水を - 7 - 飲んだ（以下「本件車両内ペットボトル」という。弁４０・写真７５、 ８８）。また、その前の時 車両の車内後部座席で、 ラベルに「Ｆ」と記載のあるペットボトル（５００ミリリットル）の水を - 7 - 飲んだ（以下「本件車両内ペットボトル」という。弁４０・写真７５、 ８８）。また、その前の時点で、本件車両内の後部座席には少なくとも２ 本のペットボトルがあった（弁４０・写真３３、３４）。 イ 被告人は、同日、覚せい剤取締法違反（所持）の被疑事実で逮捕された 後、保釈により釈放される令和３年１２月１０日までの間、身柄拘束をさ れていた。 ウ 本件捜索の際、本件車両内にあったボストンバッグやペットボトルは押 収されなかった。その後、令和２年１月１５日に、警察官らが改めて株式 会社Ｂのガレージ内の捜索差押えを行い、ボストンバッグ及びその中に入 っていた水の入ったペットボトル１本（ラベルに「Ｆ」と記載のあるもの） が押収された（甲４５、４６）。同ペットボトルの飲み口部分から採取さ れたＤＮＡ型と被告人のＤＮＡ型とが一致したが、同ペットボトル内の水 から覚醒剤は検出されなかった（甲４８、５２）。 エ 被告人は、逮捕後まもなく、弁護人を通じて、レンタカーである本件車 両の返却を依頼した。それを受け、株式会社Ｂの元従業員であるＧは、本 件車両を返却するため、令和２年１月８日から１５日頃までの間に、本件 車両内からボストンバッグやペットボトル２、３本を株式会社Ｂのガレー ジに降ろすなどした（Ｇ３、４頁）。 オ 令和２年１１月３日、Ｈ弁護人及びＩ弁護人は、株式会社Ｂのガレージ 内の冷蔵庫（以下「本件冷蔵庫」という。）から、ラベルに「Ｆ」の記載 のある本件ペットボトルを発見し、同年１２月１４日、本件ペットボトル は押収された（弁１、８）。本件冷蔵庫から発見された飲料水のうち、ラ ベルに「Ｆ」の記載があるペットボトルは合計３本あったが、その内訳は、 令和元年１２月 ルを発見し、同年１２月１４日、本件ペットボトル は押収された（弁１、８）。本件冷蔵庫から発見された飲料水のうち、ラ ベルに「Ｆ」の記載があるペットボトルは合計３本あったが、その内訳は、 令和元年１２月２０日に製造された本件ペットボトルが１本、令和２年４ 月２８日に製造されたものが２本であった（甲７４、弁６３）。 カ 本件ペットボトルの飲み口部分からは、唾液様の物質が混在した付着物 - 8 - が採取された。同付着物から検出されたＤＮＡ型は、２４座位中１６座位 で被告人のＤＮＡ型と一致しており、残りの８座位は「不詳」である（弁 ４、甲３７）。 また、本件ペットボトル内の水溶液からは人血及び覚醒剤成分が検出さ れた（弁２、７）。同水溶液から検出された人血のＤＮＡ型は、１６座位 中８ないし９座位が「不詳」又は「不検出」であるが、検出された８座 位は被告人のＤＮＡ型と一致しなかった。 また、本件車両内からは使用済みの注射器９本が押収されているところ、 うち３本の使用済み注射器から検出されたＤＮＡ型は、被告人のものと は一致しなかった。他方、２本の使用済み注射器から検出されたＤＮＡ 型（資料１－①、資料３－①）は、前記人血のＤＮＡ型（検出できた８ 座位）と矛盾しないものであった。さらに、前記２本の使用済み注射器 から検出されたＤＮＡ型及び前記人血から検出されたＤＮＡ型は、いず れもアメロゲニン型はＸであることからすると、女性のＤＮＡ型と認め られる（甲３６、３７）。 キ 本件ペットボトルは、令和元年１２月２０日に製造されたものである （弁６３）。 同日に製造された「Ｆ」のペットボトル（５００ミリリットル）は、同 月２７日、Ｊ店に対し、５０ケースが出荷されている（弁６３・納品先 データ１８番）。また、Ｊ店では、定期的に「Ｆ」のペットボトルをＥに 販売しており、令和 Ｆ」のペットボトル（５００ミリリットル）は、同 月２７日、Ｊ店に対し、５０ケースが出荷されている（弁６３・納品先 データ１８番）。また、Ｊ店では、定期的に「Ｆ」のペットボトルをＥに 販売しており、令和元年１２月２７日及び令和２年１月４日にも、Ｅに 「Ｆ」のペットボトルを卸している（弁６２）。 ⑵ 以上の事実を踏まえて被告人の前記弁解について検討すると、本件ペット ボトル内の水溶液からは覚醒剤が検出されているところ、その飲み口部分か ら被告人のＤＮＡ型と一致するＤＮＡ型が検出されていること、被告人が、 本件捜索時に本件車両内で本件ペットボトルと同じラベルに「Ｆ」と記載さ - 9 - れた本件車両内ペットボトルの水を飲んでいることは、いずれも被告人の前 記弁解に沿う事情である。また、本件ペットボトル内の水溶液からは、本件 車両内から押収された注射器２本から検出された女性のＤＮＡ型と矛盾しな い女性のＤＮＡ型の人血も検出されているのであって、このことも、被告人 の前記弁解を裏付けている。本件ペットボトルの製造年月日や出荷履歴等か らしても、被告人の前記弁解に矛盾点は見られない。 被告人が逮捕された後に、本件ペットボトルが作出された可能性について みても、そのためには、被告人以外の者が、製造年月日が矛盾しない「Ｆ」 のペットボトルを入手して飲み口に被告人のＤＮＡを付着させるか、又は被 告人が飲みかけの「Ｆ」のペットボトルを入手した上で、中に覚醒剤ととも に、押収された注射器に付着していたのと同じ女性のＤＮＡ型の人血を、色 が付きすぎないように配慮しながら混入することが必要となるが、被告人が 身柄拘束中で、そのようなことが現実的に行えるとは考えにくい。 また、被告人が、本件捜索時に「Ｆ」のペットボトルに覚醒剤が混入して いることを認識しながら、覚醒剤使用を隠す とが必要となるが、被告人が 身柄拘束中で、そのようなことが現実的に行えるとは考えにくい。 また、被告人が、本件捜索時に「Ｆ」のペットボトルに覚醒剤が混入して いることを認識しながら、覚醒剤使用を隠すためにあえてペットボトルの水 を飲んだ可能性をみても、そうであるとすると、被告人がすぐに警察官らに 異変を申告しておらず、かえって逮捕当初覚醒剤使用を認める供述をしてい たことと整合せず、これも考えにくい。 そうすると、被告人の前記弁解は、一見あり得そうもない内容にも思える が、それに沿う証拠も相応にあるのであって、他にそれを虚偽と認めるだけ の証拠がない限り、排斥できない。 ３ 本件車両内ペットボトルと本件ペットボトルの同一性について 検察官は、Ｋや警察官らの各証言からすると、本件捜索時に、本件車両内 に本件ペットボトルがあったとは認められず、本件車両内ペットボトルと本 件ペットボトルとは別物と認められると主張する。 Ｋ証人の証言について - 10 - 株式会社Ｂ従業員であるＫは、Ｇから本件車両の荷物を本件ガレージに置 いたとの報告を受けて、本件ガレージを見に行き、Ｇがまとめて置いたと思 われる荷物の周辺に、飲みかけの５００ミリリットルのペットボトル１本が あったことから、本件冷蔵庫にしまった旨証言している（Ｋ１０ないし１５ 頁）。 検察官は、Ｋの前記証言の信用性を争っているが、Ｋが、飲みかけのペッ トボトルを本件冷蔵庫にしまった状況について、敢えて虚偽の証言をする動 機があるとは認められない。また、本件で問題となっているのは、Ｋからす ると、勤務先の経営者である被告人が逮捕されたという特徴的な出来事と紐 づいた記憶であることからすれば、細かい点にあいまいな部分があることを 踏まえても、荷物のそばにあった飲みかけのペットボトル１本を本件冷蔵庫 務先の経営者である被告人が逮捕されたという特徴的な出来事と紐 づいた記憶であることからすれば、細かい点にあいまいな部分があることを 踏まえても、荷物のそばにあった飲みかけのペットボトル１本を本件冷蔵庫 にしまったという限りにおいては、信用できる。 また、検察官は、本件ペットボトルの水は、人血の混入によりピンクがか った色であったところ、Ｋは、自身が本件冷蔵庫に保管したペットボトルの 水の特徴について、色など特に不自然な点はなかったと証言していることか らすると、本件ペットボトルとＫが本件冷蔵庫にしまったペットボトルとは 別物であると認められると主張する。 しかし、本件ペットボトルの水の色は非常に薄いピンクであり、周囲の 明るさなどの状況によっても見え方が変わるものであって（甲８２、弁７５ 参照）、中身を意識していなければ、色の変化に気付かないことも十分あり うる。そうすると、Ｋの前記証言により、Ｋが本件冷蔵庫にしまったペット ボトルと本件ペットボトルとは別物であるとは認められない。 Ｌ警察官の証言について Ｌ警察官は、水を飲みたいと申し出た被告人に対し、本件車両内にあった ペットボトルを、未開封であることを確認して渡しており、被告人が本件車 両内で開封済みのペットボトルの水を口にしたことはないと証言する（Ｌ１ - 11 - ９頁）。 しかし、Ｌ警察官が未開封であると判断した根拠は、ペットボトルの中身 が減っていなかったこと、飲み口の蓋とリングがプラスチックでつながって いたことであるところ、証拠（弁７８、被告人公判供述４５、４６頁）によ れば、「Ｆ」のペットボトルのリング部分を外観から見るだけで開封済みか 否かを判断するのは必ずしも容易ではない上、薄暗い車内で水の量やリング 部分を正確に確認できなかったことも十分ありうる。また、本件ペットボト ル のペットボトルのリング部分を外観から見るだけで開封済みか 否かを判断するのは必ずしも容易ではない上、薄暗い車内で水の量やリング 部分を正確に確認できなかったことも十分ありうる。また、本件ペットボト ルの水の色の変化に気付かなかった点についても、前記のとおり、十分あり うることである。そうすると、Ｌ警察官が開封済みのペットボトルを未開封 のものと誤認した可能性は否定できない。 さらに、「Ｆ」のペットボトルは、通常、蓋にビニールが付けられた状態 で販売されているが（弁６１ないし６３）、Ｌ警察官は、被告人に渡したペ ットボトルについて、蓋にビニールが付いていたとは証言していない。この ことからしても、被告人が飲んだ本件車両内ペットボトルは開封済みのもの であった可能性がある。 そうすると、Ｌ警察官の証言を根拠に、本件車両内ペットボトルが本件ペ ットボトルとは別物であったとは認められない。 ⑶ 以上によれば、本件車両内ペットボトルと本件ペットボトルが別物である との検察官の主張は採用できない。 ４ 尿中覚醒剤成分の濃度等の整合性について ⑴ 検察官は、Ｍの証言を根拠として、被告人の尿から覚醒剤成分が検出され た原因が本件ペットボトルの水を飲んだことによるものであるとすると、被 告人の尿中覚醒剤成分の濃度等と整合しないから、被告人の弁解は信用でき ないとも主張する。 具体的には、①被告人の弁解に基づく推定覚醒剤摂取量の最大値を前提 とし、かつ現実的にありえない過剰な量の覚醒剤が排せつされたと仮定し - 12 - ても、被告人の尿の覚醒剤濃度には達し得ないこと、②被告人の尿のメタ ンフェタミンとアンフェタミンの濃度比は、被告人が弁解する覚醒剤の摂 取から採尿までの経過時間よりも長いことを示唆していること、③被告人 の尿中メタンフェタミン濃度を 達し得ないこと、②被告人の尿のメタ ンフェタミンとアンフェタミンの濃度比は、被告人が弁解する覚醒剤の摂 取から採尿までの経過時間よりも長いことを示唆していること、③被告人 の尿中メタンフェタミン濃度を基に、採尿までのメタンフェタミン排出量 を計算すると、少なく見積もっても被告人の弁解に基づく推定覚醒剤摂取 量の最大値に対する排出割合が、弁７２号証の実験結果にある覚醒剤投与 後１２時間までの排せつ率を大きく上回っていることを根拠として挙げる。 Ｍは法医中毒学等の専門家であり、その証言は自身の専門的知見に基づ くものである。しかし、警視庁科学捜査研究所で長年薬物鑑定を担当して いるＮが、代謝の速度等において個人差が大きいため、尿中の覚醒剤の量 から、使用量や使用時期を特定することはできない旨証言していること （Ｎ１８、１９頁）や、以下個別に説明するとおり、その前提とするデー タや条件には不十分といわざるを得ない点が見受けられることからすると、 Ｍ証言に基づいて被告人の弁解がおよそあり得ないものと断じることはで きない。 ⑵ 尿中の覚醒剤濃度の不整合（①の点） ア Ｍ証言の要旨は以下のとおりである。 ヒュスティスらがボランティア５名について行った実験で、覚醒剤の投 与量を１０ミリグラムから２０ミリグラムに倍増させたとき、最高尿中 覚醒剤濃度の平均値は２９６９．７ナノグラム／ミリリットルから４０ ３８．４ナノグラム／ミリリットルへ１．３６倍上昇している。そうす ると、最高尿中覚醒剤濃度は、覚醒剤の投与量を倍増しても、単純に倍 増することはなく、１．３６倍の増加率となる。したがって、被告人の 最高尿中覚醒剤濃度を見積もるにあたっては、本来であれば、投与量の 倍率をそのまま乗じる必要はないが、過少見積もりの可能性を完全に否 定するために、投与量の倍率 ６倍の増加率となる。したがって、被告人の 最高尿中覚醒剤濃度を見積もるにあたっては、本来であれば、投与量の 倍率をそのまま乗じる必要はないが、過少見積もりの可能性を完全に否 定するために、投与量の倍率にさらに２又は３を乗じることにする。 - 13 - 本件で、被告人の推定覚醒剤摂取量は１２６．３ミリグラムである。ヒ ュスティスの実験における覚醒剤１０ミリグラムを投与したときの最高 尿中覚醒剤濃度の最大値４８４４．６ナノグラム／ミリリットルに、投 与量の倍率１２．６３を乗じるとともに、これにさらに２を乗じると、 １２２．３７マイクログラム／ミリリットル、３を乗じると、１８３． ５６マイクログラム／ミリリットルとなる。これは、被告人の実際の尿 の覚醒剤濃度（３５５．６３マイクログラム／ミリリットル）の約３分 の１又は約２分の１にすぎない。 すなわち、過少見積もりをしないよう被告人に有利な条件を設定しても なお、本件の被告人の尿の覚醒剤濃度に達することはあり得ない。 イ しかし、覚醒剤の尿への排出については、薬物の吸収、分布、代謝、排 せつのステップを経るところ、これには当然個人差がある（Ｍ２６、２ ７、４３頁）。また、食事の摂取状況や体調などの各種条件によっても影 響を受ける（Ｍ２７、３０、４３頁）。ヒュスティスらの実験の５名につ いてみても、５名の最高尿中メタンフェタミン濃度は、１０ミリグラム を投与した場合、最小値と最大値で約３倍、２０ミリグラムを投与した 場合も、同じく約３．２倍の差が生じている（甲８７・表１）。加えて、 Ｍ証言の条件設定の前提となっている実験は、被験者がわずか５名のも のであるし、その被験者の条件については、「健康かつ薬物を服用してい ない男性」としか設定されておらず、人種、年齢、体重や体格、病歴、 食事や水分摂取量 の前提となっている実験は、被験者がわずか５名のも のであるし、その被験者の条件については、「健康かつ薬物を服用してい ない男性」としか設定されておらず、人種、年齢、体重や体格、病歴、 食事や水分摂取量などはいずれも明らかではない（甲８７）。 また、Ｍは上昇率の算定に際して、各濃度の平均値同士を比較しており、 各人ごとの上昇率をみているものではない。その上、１０ミリグラムか ら２０ミリグラムへの上昇と比べ、本件では１２０ミリグラム以上とい う多量の覚醒剤を摂取した場合であるところ、そのような場合に、２倍 した場合の上昇率と同様の上昇率を示すものなのかは判然とせず、実験 - 14 - データも存在しない。 ウ また、尿が酸性である場合には、メタンフェタミンが排せつされる速度 が高まり、排せつ量が増加するとされており（Ｎ８頁、Ｍ３４頁）、覚醒 剤投与後１６時間の平均尿中排せつ率が酸性尿とアルカリ尿とで４０倍 も異なるとの実験結果も存在する（弁７３・１２頁、Ｍ３８頁）。この点、 被告人の尿は、簡易試験で「ｐＨ５．０」と判定されており（職２）、酸 性であった可能性が高い。このことからすれば、被告人の尿についてメ タンフェタミンの排せつ量が通常よりも増加していた可能性が否定でき ないのであって、サンプルの中に酸性尿がほぼ含まれていない前記実験 結果を前提とすることについて疑問を生じさせる。 エ さらに、石川県警察本部科学捜査研究所研究員らによる論文（弁７４） で示されている尿中メタンフェタミン濃度等と覚醒剤摂取量についての データ（弁７４、１５８頁）に基づき、データ中の尿中メタンフェタミ ン濃度について、各試料の摂取量と本件の推定覚醒剤摂取量との倍率を 単純に乗じると、被告人の尿中メタンフェタミン濃度を超える数値とな るものがある。前記データは各種前提 き、データ中の尿中メタンフェタミ ン濃度について、各試料の摂取量と本件の推定覚醒剤摂取量との倍率を 単純に乗じると、被告人の尿中メタンフェタミン濃度を超える数値とな るものがある。前記データは各種前提条件が必ずしも整備されていない ものであるが、少なくとも被告人の尿の覚醒剤濃度が現実的にはあり得 ないほど高いとするＭ証言に疑義を生じさせる。 オ 以上によれば、①の点について、Ｍ証言に基づいて被告人の弁解がおよ そあり得ないものと断じることはできず、被告人の弁解に基づく推定覚 醒剤摂取量の最大値を前提とし、かつ現実的にありえない過剰な量の覚 醒剤が排せつされたと仮定しても、被告人の尿の覚醒剤濃度には達し得 ないなどとは認められない。 ⑶ メタンフェタミンとアンフェタミンの濃度比の観点（②の点） ア Ｍ証言の要旨は以下のとおりである。 覚醒剤を摂取した場合には、そのまま分解されずにメタンフェタミンと - 15 - して尿中に排せつされるものと、肝臓で代謝されアンフェタミンとして 尿中に排せつされるものがある。そして、覚醒剤摂取後、間もない時点 ではアンフェタミンの産生量は少なく、時間経過とともに産生量は増え ていく。このことから、尿中のメタンフェタミンとアンフェタミンの濃 度比から、覚醒剤摂取後の経過時間を推定することができる（Ｍ１１頁）。 被告人の尿のメタンフェタミン／アンフェタミン濃度比は１０．８であ る（３５５．６３／３２．９８）。そして、ヒュスティスらの実験結果に おける被験者ＢＢ１名の数値と比較すると、被告人の濃度比である１０． ８はＢＢの１１．２時間経過後の値に最も近い（甲８７、Ｍ１１、１２ 頁）。また、被告人の濃度比は９．２３パーセントとなるところ、バレン タインらの実験で、１０名の被験者に覚醒剤を３０ミリグラム る１０． ８はＢＢの１１．２時間経過後の値に最も近い（甲８７、Ｍ１１、１２ 頁）。また、被告人の濃度比は９．２３パーセントとなるところ、バレン タインらの実験で、１０名の被験者に覚醒剤を３０ミリグラム／７０キ ログラムで投与したときの平均値をみると、４時間以内では濃度比は６． ６７パーセントより低い値となっており、投与後６時間以内でも、被告 人の尿の上記９．２３パーセントよりも低い値となっている（弁７２、 ７３、Ｍ１３、１４頁）。したがって、被告人の尿の濃度比になるために は、６時間以上の時間の経過が必要となるはずであって、それに反する 被告人の弁解は信用できない。 イ しかし、覚醒剤の代謝や排せつ率に個人差があることは前記同様である。 実際に、ヒュスティスらの論文の表１（甲８７・２１頁）をみると、被 験者に対して覚醒剤２０ミリグラムを投与した後、尿中にアンフェタミ ンが最初に顕出されるまでの時間は、最短１．４時間の者もいれば、１ １．３時間かかる者もいる。このように個人差が大きい事象について、 少ない被験者に基づくデータをもって、有意な比較をすることができる か疑問である。 また、Ｍはバレンタインらの実験について、平均値のデータ（弁７２、 ７３・図４）を根拠としているが、これを５名ずつのグループに分けた - 16 - ものをみると（同図１のＣ・Ｄ参照）、摂取後４時間から６時間経過後の 濃度比は被告人の尿の濃度比と大きく異ならない。 以上によれば、②の点に関するＭ証言はその前提に疑義が残り、被告人 の弁解を排斥できるものではない。 ⑷ 排せつ率の観点（③の点） ア Ｍ証言の要旨は以下のとおりである。 一般に尿は１時間に約６０ミリリットル産生される。そして、被告人が 本件ペットボトルの水を飲んでから採尿までの最短 排せつ率の観点（③の点） ア Ｍ証言の要旨は以下のとおりである。 一般に尿は１時間に約６０ミリリットル産生される。そして、被告人が 本件ペットボトルの水を飲んでから採尿までの最短経過時間は約３．５ 時間であることからすれば、この間の被告人の尿の産生量は２１０ミリ リットルとなる。これに被告人の尿中覚醒剤濃度である３５５．６マイ クログラム／ミリリットルをかけると、７４．７ミリグラムとなり、こ の量は、被告人の推定覚醒剤摂取量の５９．１パーセントに相当する。 この点、バレンタインらの実験結果では、１０名の被験者に覚醒剤を投 与したときの投与後１２時間までの排せつ率は、昼間で約１２から３４ パーセント、夜間で約１６から４２パーセントである。そうすると、被 告人の推定排せつ率は、バレンタインらの実験結果を大きく上回るもの であって、被告人の弁解は信用できない（Ｍ１４、１５頁）。 イ しかし、成人の１日の尿量の基準範囲は、６００ミリリットルから１６ ００ミリリットルと幅広く設定されており（弁８８）、１時間あたりの尿 量も、個人差やその体調、摂取した水分量等の諸条件によって左右され るのであるから（Ｍ３５頁）、そもそも１時間あたりの尿の産生量を正確 に推算することはできない。そうすると、③の点に関するＭ証言は、被 告人の推定尿量という前提条件から疑義が残る。 ⑸ 小括 以上のとおり、Ｍ証言によっても、被告人の弁解がおよそあり得ないもの と断じることはできない。 - 17 - ５ その他の検察官の主張について ⑴ 検察官は、被告人の弁解が信用できない理由として、①覚醒剤は苦く、知 らずに飲んだ場合には違和感からすぐに吐き出してしまうはずであるが（Ｍ １９頁）、被告人は本件捜索時に水を飲んだ際に特段の違和感も述べて 察官は、被告人の弁解が信用できない理由として、①覚醒剤は苦く、知 らずに飲んだ場合には違和感からすぐに吐き出してしまうはずであるが（Ｍ １９頁）、被告人は本件捜索時に水を飲んだ際に特段の違和感も述べておら ず、周囲にいた警察官に対して申告もしていないことは不自然である、②被 告人の弁解は、覚醒剤成分が検出された原因の心当たりという重要部分につ いて、合理的な理由なく変遷がある、③ペットボトルの水を飲んだ状況につ いて、捜査段階と公判廷での供述とが合理的な理由なく変遷しているなどと 主張する。 ⑵ しかし、①の点については、被告人は、本件捜索時に水を飲んだ際に若干 の苦みを感じたが、直前まで同行していた女性をかばうためにその場では申 告をしなかったと述べているところ（被告人公判供述７６から８０頁）、そ もそも覚醒剤が混入した飲料を経口摂取した場合、具体的にどの程度苦みを 感じるかなどは明らかではない。そうすると、このことから被告人の弁解が 不自然で、およそ信用できないものとまで評価することは困難である。 ②の点についても、被告人が、前記女性を巻き込まないために、同女性が 身柄拘束等されていないことを確認するまでは、ペットボトルの水に覚醒剤 が混入していた可能性を供述するのを控えていた、というのは理解できない わけではない。また、被告人は、その後、公判供述と同旨の説明を警察官に したものの、供述調書に記載してもらえなかったなどと説明しているところ （被告人公判供述９２頁）、前記に認定した本件の捜査担当の警察官の態度 からすれば、その可能性を否定はできない。 他方で、③の点は、被告人の弁解の核心に関わる部分についての変遷であ って、飲んだ水が入っていたペットボトルの置かれていた場所や水を飲んだ 場所について捜査時点で違うことを述べたというのは確かに不自然との感は 否めな は、被告人の弁解の核心に関わる部分についての変遷であ って、飲んだ水が入っていたペットボトルの置かれていた場所や水を飲んだ 場所について捜査時点で違うことを述べたというのは確かに不自然との感は 否めない。しかし、前記のとおり、被告人の弁解が客観的証拠によって相応 - 18 - に裏付けられている以上、この程度の変遷をもって被告人の弁解が信用でき ないものと認めるまでには至らない。 ６ 小括 以上によれば、検察官が主張する点を踏まえて検討しても、被告人の尿から 覚醒剤成分が検出されたのは、本件捜索時に、覚醒剤が混入した本件ペットボ トルの水を意図せず飲んだことが原因であるとの被告人の弁解を虚偽として排 斥することは困難である。 そうすると、特段の事情がないとは認められず、被告人に覚醒剤使用の故意 があったとは認められない。 第４ 結論 よって、本件公訴事実は犯罪の証明がないから、刑訴法３３６条により、被告 人に対し、無罪の言渡しをする。 （求刑－懲役４年） 令和５年１０月４日 東京地方裁判所刑事第１３部 裁判長裁判官 平 出 喜 一 裁判官 須 田 雄 一 裁判官 赤 瀬 柚 紀
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